それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2020年4月4日

登録者数:475,000人

前回比較:前回の468,000人(2020年3月22日)から約7,000人増加。

 

驚きです。登録者が47万名様を突破しました。

 

前回確認日の3月22日から2週間も経っていませんが、1日あたりのチャンネル登録者様平均人数はなんと538名様!

 

一日500人以上が新たにチャンネル桜の登録を行っているのです。

 

動画内において『コロナ』という言葉を使ったり文字を使ったりすると、ユーチューブ側によってチャンネル内の広告を削除されるという事態が発生しており、多くのユーチューバーは言葉を伏せている状況ですが、そんな中、チャンネル桜は正々堂々と『中国ウイルス』『チャイナウイルス』という言葉を用い、事実に基づいた報道を貫いております。

 

一方、日本のオールドメディア(テレビや新聞など中国の顔色をうかがい事実を報道できない過去の産物に近い古い情報源)は、ゆがんだ情報を相変わらず垂れ流しており、信頼がおけないとも言われています。

 

多くの日本人がそんなチャンネル桜の報道姿勢に共感を抱き、チャンネル登録をしているに違いありません。

 

目指せ100万人登録者数!

 

 

 

 

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2020年3月22日

登録者数:468,000人

前回比較:前回の421000人(2019年11月10日)から約47,000人増加。

 

驚きです。登録者が46万名様を突破しました。

 

さらに驚きなのは、昨年11月の確認日から本日までの1日あたりの350人の皆様が新たにチャンネル桜のチャンネル登録をして下さっているという事です。

 

目指せ100万人登録者数!

 

 

現在、中国の武漢ウィルスにより世界は段混乱し経済的損失が発生していますが、この原因を作ったのは、ウィルス発生を意図的に隠蔽した中国共産党の責任によるものです。

 

アメリカ国内では、悪質な隠ぺいを行った中国に対し民間団体等が次々と訴訟を起こしています。

 

しかし、日本国内ではウィルス蔓延の原因が中国にあることすらまともに報道されていません。

 

NHKに至っては、CCTB(ウィグル人数百万人を臓器摘出用のモルモットとして収容し、必要になった時点で生きた人間の臓器を転売目的で取り出しそのウイグル人はそのまま殺して察処分するという日本人にとっては信じることが不可能に近い悪魔のような残虐国家中国が運営する国営テレビ局)をNHKの局内に迎え部屋を用意してあげて、国会放送など日本の国防により重要な映像を中国側からの求めに応じて中国に提供していると報道されている始末です。こんな中国とズブズブの関係にあって、NHKが中国に関する批判的な内容を報道できるわけないのは当然ですよね。NHKは国民のために存在する報道機関であるかのように多くの日本人は洗脳されていますが、反日組織であるという批判の声を後を絶たない組織だという事です。

 

従いまして、日本のテレビなど視聴していても、当たり障りのない価値のない情報にしか触れることができません。

 

もうテレビなど見るのはやめて、インターネットから情報を得ましょう。

 

テレビや新聞では報道されない日本人にとって本当に大切な放送を続けているのがインターネットで視聴できる『チャンネル桜』です。

 

チャンネル桜は大企業や特定の団体から資金を受け取っておらず、そのため、独立した番組作りが可能となっており、真実に忠実な番組作りが可能となっておりまして、アメリカのメディア同様に、中国が悪という真実に切り込んだ勇気ある報道を行っています。

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2019年11月10日

登録者数:421,000

前回比較:前回の405,000人(10月2日)から約16,000人増加。

 

登録者が42万名様を突破しました。

 

令和の時代が始まり、そして、天皇陛下と皇后陛下の祝賀パレードも行われ、お祝いの雰囲気に日本中が包まれていますね。

 

いわゆる『天皇』、英語で言う『エンペラー』としてこの地球上に存在しているのは日本の天皇陛下ただお一人なのです。

 

日本の天皇の国際儀礼における地位は、イギリスの王室やローマ法王よりも高く、天皇陛下が上座に座る事とされております。

 

日本は国際儀礼上、世界でもっとも高い地位に扱われる天皇陛下という存在を戴く有り難い国なのです。

 

このような知識ですら、左翼化(反日化)の傾向のある日本のテレビ、新聞、学校教育では日本人に知らされておりません。

 

テレビや新聞では報道されない日本人にとって本当に大切な放送を続けているのがインターネットで視聴できる『チャンネル桜』です。

 

チャンネル桜は大企業や特定の団体から資金を受け取っておらず、そのため、独立した番組作りが可能となっており、真実に忠実な番組作りが可能となっております。

 

 

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2019年10月2日

登録者数:405,000

前回比較:前回の384,625人(9月1日)から約20,300人増加しました。

 

なんと今月も1ヵ月で20,000名様の増加!

そしてなんとなんと登録者が40万名様を突破でございます。

 

それもこれもチャンネル桜の誠実な番組作りの賜物としか言いようがありません。

番組作りに関わる皆様の不断の努力に頭が下がる思いです。

 

チャンネル桜は大企業や特定の団体から資金を受け取っておりません。

そのため、独立した番組作りが可能となっており、真実に忠実な番組作りが可能となっております。

 

いったんお金を受け取ってしまうと、主従関係が生まれてしまい、お金の出し手の言う事を聞かざるを得なくなります。これはまさに民法テレビ局が陥っている構造です。CM代金を企業から受け取り、その企業の言いなりになってしまう。そんな状態でまともな放送ができるわけないでしょう!

 

いまはインターネット放送の時代です。

一方、テレビは過去の産物、時代遅れの象徴です。

チャンネル桜のような有益なインターネット放送の番組を視聴し、本当に大切な情報を日々獲得しましょう。

 

 

 

 

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2019年9月1日

登録者数:384,625

前回比較:前回の318,308人(6月2日)から約66,000人増加しました。

 

従来は月あたり増加数は4000~7000人だったのが6月~8月の3か月間は月あたり増加数がなんと20,000名様!

 

NHK(アメリカにスパイ認定された中国共産党(香港デモ弾圧&チベット人120人虐殺&チベットの寺院6000個を破壊&ウイグル人100万人を強制収容し生きたまま臓器摘出&満州民族を皆殺しして地球上からほぼ消滅させた&南モンゴル人を虐殺侵略)のテレビ局をNHK局内に設置し、依頼に応じて映像を中国共産党に提供している)や朝日新聞(慰安婦問題など捏造記事を垂れ流し最終的に『嘘つきましたごめんなさい』と捏造を正式に認めて紙面で謝罪した新聞社)などの反日メディアの存在に新たに気づいた日本人が60,000人も増えたという事です。

 

立花議員のようにNHKをぶっこわすと主張する議員も現れました。

 

ネットメディアの力で反日テレビメディアを打倒しましょう!

 

香港ガンバレ!香港加油!

 

 

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2019年6月2日

登録者数:318,308人

前回比較:前回の311,071人(5月5日)から約7,200人増加しました。

 

4月から5月にかけては4,300人増だったのが今月はなんと7,200人も増加しました。

NHKや朝日新聞などのオールドメディアの存在に新たに気づいた日本人が7,200人も増えたという事です。

このまま増えていけばどこかの時点で日本国民全体の意識が大きく変わる日が来るでしょう。

日本を愛する皆様、その日まで頑張りましょう。

 

 

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2019年5月5日

登録者数:311,071人

前回比較:前回の306,722人(4月2日)から約4,300人増加しました。

 

着実に増加していますね。

国民一人一人に正しい知識が行き届くのも時間の問題でしょう。

 

 

それでは今月のチャンネル桜の登録者数の推移を見ていきましょう。

 

確  認  日:2019年4月2日

登録者数:306,722人

前回比較:前回の305,214人(3/24日)から約1,500人増加しました。

 

 

一. 自主憲法制定、憲法9条の改正

二. 移民(多民族)政策反対

三. 消費増税反対、消費税を五パーセントに

四. 皇室の皇統男系男子を絶対護持 宮家復活

五. 北朝鮮拉致被害者を全員帰国

六. 国防力強化 国防軍創設

七. 国土強靭化、防災予算を十年間倍増し、国民の生命と財産を守る

八. デフレ脱却へ 積極財政で内需拡大

九. 財務省改革し財政危機論の嘘を暴く

十. 国民の格差是正で、一人の失業者もいない日本へ

十一. スパイ防止法制定

十二. 食料安全保障体制とエネルギー安全保障体制の確立

十三. 日本を主語とする教育体制の構築

十四. 少子化対策の戦略的体制確立

十五. アイヌ先住民法絶対反対

十六. 日本台湾連携強化

十七. 放送法改正、国民の手にメディアを取り戻す