このブログ記事がUPされる頃にはずっと前の話になっているだろうが、2017年5月9日の朝日新聞に、スポーツビジネスという観点から捉えると非常に興味深い記事が掲載されていた。
それが今回のタイトルにある「アリーナが足りない」という記事である。
この記事によると、プロバスケBリーグ2部B2に所属していた東京エクセレンス（東京EX）のB3降格が、リーグ理事会によって決定した。その理由が成績ではなく、B2のリーグ基準である「3000人規模のアリーナでのホームゲームを6割（18試合）開催すること」という基準を同チームが満たせなかったことにある。
東京EXのホームアリーナであった板橋区の小豆沢体育館の収容人数は1000人程度。リーグは新アリーナ設立の特例として東京EXをB2に加盟させたが、区は「早急の新アリーナ設立は難しい」とあり、同チームのハード面の基準による降格が決定した。
この記事で興味深かったのは、東京EXが本拠地に錦糸町駅から徒歩3分の墨田区体育館を利用しようとするも、フットサルFリーグのフウガドールすみだや他のアマチュアスポーツの施設利用で、東京EXが同体育館の本拠地を諦めた、という話である。
今の東京23区内で3000人収容の体育館（アリーナ）を建築することができないというのは容易に推測できる。
それが1部リーグのB1になると「5000人規模のアリーナを本拠地として、そこでのホームゲームを8割（24試合）開催しないといけない」という。
この記事による今のBリーグの基準というのは誰のための基準なのか？というのがはっきりしない。トップである川淵三郎やチェアマンである大河正明に代表されるリーグ側が、チームに厳しい基準を一方的に押し付けて、アリーナの建築費用や試合開催に対する優遇策を全く提示せず、いわば手間も金もかかる厄介な問題をバスケ球団側に「丸投げ」している風にしか見えない。
こうした日本の屋内スポーツにおける「アリーナ問題（サッカーに例えるなら「スタジアム基準問題」）というのが、日本のスポーツ界を覆っている。こうした高圧的なトップによるバスケ球団の負担が今のBリーグには散見される。
②でもアリーナ問題について、持論を交えて考えていきたい。