①ではサッカーの給与体系からくるリーグ運営システムを述べたが、②ではもう少し深く斬り込んでいきたい。
①でJリーグは選手の年俸を抑制することにより、リーグの赤字体質を未然に防ぐ経営努力をしているが、実際のところ今のスポーツビジネスにおいて、そのメソッドがどれだけ有効なのか？という話である。
冒頭のタイトルにプロ野球だと外国人枠でベンチ入り出来ない助っ人も、球団によっては1億円という年俸が可能だ。
ではプロ野球というビジネスモデルで有効なのはなんなのか？という話である。
それはやはり「試合日数の多さ」である。試合数が多い上に、大きなキャパの野球場があれば、集客という面で大きなアドバンテージだ。
その一方でサッカーはシーズン中でもホーム試合日数は3日と、（構造上仕方ないとはいえ）あまりにもチケット収入が少なすぎる。そしてそうしたビジネスモデルはサッカー日本代表でも年俸は1億円という、サッカー小僧がこの競技に夢を託せない環境を生み出す。
正直筆者が思うに、J1クラスのサッカー選手がプロ野球並みの収入を得るには「外資の導入」もやむなしだ。
サッカービジネスというのは野球のそれと比較すると、チケット収入が計算できず、そのためスポンサーや親会社のサポートがマストだ。
人口がこれから減少して市場規模がどんどん小さくなっていく日本社会において、日本だけの純血主義のマーケットにこだわるのは、縮んでいく小さなパイを多くの人間で奪い合うようなモノだ。
ダイバーシティ（多様性）の時代に地方の市場がシュリンクする経済において、外国資本によるチーム運営は、もっと多くの意見を聞いて討論が必要な議題である。
今回は1億円という年俸を１つの物差しにして考えたが、Jも選手の年俸についてはリーグ開幕から20年以上経つので、外資導入や年俸の額の見直しが必要である。