今、Amazonで興味のある経済学の本（スポーツビジネスではなくて、一般のビジネス本）で、その本の著者であるアメリカ人男性が「日本経済の最大の弱点は国家予算の大半を社会保障費の老人への配分に回して、若い世代への教育をおざなりにしていることだ」と言っていたが、全くもってその通りだ。
日本経済の発展というのは戦後すぐにベビーブームで若くて安い労働力が大量にあって、その上戦争で団塊の世代のすぐ上の世代が（戦死などで）いなくなったことや朝鮮特需と言った幸運もあって、成功した部分もある。
そうした時代には教育というコンテンツは「学士様」と言った買い手市場（学校有利）で、学校で理不尽な扱いを受けても、そうした理不尽が通用していた時代でもあった。
また大学も学生に職業訓練をしなくても、老舗の看板ではないが、大学の名前で学費をかき集めることが可能だった、いわば牧歌的な良い時代でもあった（あくまで学校側から見て、という話だが）。
…しかし…
そんな学校関係者にとってのファンタジーな時代は終焉を迎えた。1971年～1974年の年間200万人の新生児が産まれた第二次ベビーブーム（最高が1973年の209万人）も過去の話。筆者が産まれた1978年の170万人を経由して、今年（2016年）1月に成人式を迎えた新成人が121万人。そこの部分が底辺ではなく、2014年生まれが100万3000人で2015年生まれが100万8000人と、教育の世界は今や究極の売り手市場（学生有利）に変貌した。
こうした時代に今までのようなグレーゾーンが大きい教育が通用する訳もなく、かつては尊敬された教育という世界も少しずつではあるが、以前のように学校の人間が自分たちの縄張りを守るような保守的な世界が削られではいっているようだ。
今回は、そんな一見するとスポーツと何の関係もない学校教育や少子化の話題だが、これが関係が大ありで、スポーツをするのは子どもで、そして若者である。〈②に続く〉