スポーツの現金化 (その247・五輪報奨金と政治①)

先日筆者(独眼鉄)が個人的に愛読している雑誌Numberの849号(2014年3月27日号)で興味深い記事があった。

「メダリストへの報い」と言って、同年のソチ五輪でのメダル報奨金の比較をしていた。

報奨金の金額が最も多いのがカザフスタンで金2500万円・銀1500万円・銅750万円とあり、記事には同国の物価水準を示す為にタクシー初乗りが300円でバス初乗りが30円とあった。

一方冬季五輪の強豪国のカナダは金180万円・銀140万円・銅90万円とあり、米国は金250万円・銀150万円・銅100万円で日本は金300万円・銀200万円・銅100万円とあった。

これについて補足説明するとカザフや他の報奨金の高額国は金メダルを同五輪で獲った選手はいなくて、これは高額な国共通の傾向である。

一方カナダや米国のような強豪国でカザフ並の報奨金を設定したら、これらの国の五輪組織委員会の財政が破綻してしまう恐れがある(カナダは金10銀10銅5・米国は金9銀7銅12)。そうしたことから報奨金の額も抑えている。

ここで1つの疑問が生じる。「五輪のメダリスト誕生というのは国威高揚(自分の国に誇りを持ち自信になること)や経済効果を考えると、その金銭的価値は莫大なモノになる。なのにメダリストの報奨金は安すぎるのではないか？」というところである。

これには1つウラがある。それを②で説明したい。