先月(2014年5月7日)大阪府立体育会館でのIBFの世界タイトルマッチを家のテレビ(TBS)で見ていた。ボクシングのテレビ中継というのは1R(3分)の間に1分のインターバル(休憩)があり、その1分間の間にスポンサーになってくれている企業のCMが放送されて、そのCM放送がタイトルマッチの興行収入になるのである。
そのラウンド間のインターバルのCM中にTBSの番宣がやっていた。その番宣のCMの中身を見ると韓国仁川のアジア大会のCMだった。そのアジア大会の開催期間を見ると今年の9月(!)とあった。
この番宣のCMを見て正直驚いた。まだその時点でGWが終わったばかりなのにもう秋のスポーツイベントなのかよ!突っ込みたくなるほどの衝撃であった。
今年はワールドカップがある為に初夏のイベントは(スポーツに限らず)全体的にこじんまりとした傾向にあるが、それにしてもそのワールドカップもやってないのに、その後のスポーツイベントの番宣を入れるか?とも思った。
何故今の地上波テレビ局はこうしてスポーツイベントばかり沢山やるのか?(前にも韓国テグで世界陸上があったし、今年のGWには世界卓球もあったし井岡一翔や井上尚弥の世界戦も同様である)何故今の地上波はスポーツチャンネル化したのか?
それは今の地上波テレビ局の番組制作力の低下とコンテンツ不足に原因がある。以前筆者のブログでも(2013年9月10日・スポーツの現金化・その14・放映権ビジネスの分岐点、に関連記事)テレビの放映権ビジネスというのがここ何年かでインターネット動画のコンテンツの爆発的な拡散により、テレビ局のコンテンツの存在意義の低下が指摘されている。その為ニュースはネットの携帯サイトやツイッターで、音楽は(多少音質は劣るが)インターネット動画サイトで、バラエティー番組は下らないから見る必要はないし、テレビドラマは2013年は「あまちゃん」や「半沢直樹」が珍しくドラマがヒットしたが、これらのドラマも世代別視聴率を比べるとドラマ視聴者の高齢化(今の若者はドラマを見ない)も指摘されている。
こうしたそれまでの地上波テレビ局のキラーコンテンツが軒並み視聴率を急降下させている中で、唯一今の地上波で視聴率の計算ができるコンテンツがスポーツ中継である。今の地上波ではドキュメンタリー番組やスポーツ中継ばかり視聴率を孤軍奮闘して稼いでいるが、それは裏を返すとそれだけ今の地上波にはコンテンツの番組制作力が低下しているのである。地上波テレビ局がスポーツチャンネル化した背景には、テレビの広告収入の減少やテレビ番組制作者の資金難や人材難と言ったテレビ業界の逆風が根底にあったのである。
そのラウンド間のインターバルのCM中にTBSの番宣がやっていた。その番宣のCMの中身を見ると韓国仁川のアジア大会のCMだった。そのアジア大会の開催期間を見ると今年の9月(!)とあった。
この番宣のCMを見て正直驚いた。まだその時点でGWが終わったばかりなのにもう秋のスポーツイベントなのかよ!突っ込みたくなるほどの衝撃であった。
今年はワールドカップがある為に初夏のイベントは(スポーツに限らず)全体的にこじんまりとした傾向にあるが、それにしてもそのワールドカップもやってないのに、その後のスポーツイベントの番宣を入れるか?とも思った。
何故今の地上波テレビ局はこうしてスポーツイベントばかり沢山やるのか?(前にも韓国テグで世界陸上があったし、今年のGWには世界卓球もあったし井岡一翔や井上尚弥の世界戦も同様である)何故今の地上波はスポーツチャンネル化したのか?
それは今の地上波テレビ局の番組制作力の低下とコンテンツ不足に原因がある。以前筆者のブログでも(2013年9月10日・スポーツの現金化・その14・放映権ビジネスの分岐点、に関連記事)テレビの放映権ビジネスというのがここ何年かでインターネット動画のコンテンツの爆発的な拡散により、テレビ局のコンテンツの存在意義の低下が指摘されている。その為ニュースはネットの携帯サイトやツイッターで、音楽は(多少音質は劣るが)インターネット動画サイトで、バラエティー番組は下らないから見る必要はないし、テレビドラマは2013年は「あまちゃん」や「半沢直樹」が珍しくドラマがヒットしたが、これらのドラマも世代別視聴率を比べるとドラマ視聴者の高齢化(今の若者はドラマを見ない)も指摘されている。
こうしたそれまでの地上波テレビ局のキラーコンテンツが軒並み視聴率を急降下させている中で、唯一今の地上波で視聴率の計算ができるコンテンツがスポーツ中継である。今の地上波ではドキュメンタリー番組やスポーツ中継ばかり視聴率を孤軍奮闘して稼いでいるが、それは裏を返すとそれだけ今の地上波にはコンテンツの番組制作力が低下しているのである。地上波テレビ局がスポーツチャンネル化した背景には、テレビの広告収入の減少やテレビ番組制作者の資金難や人材難と言ったテレビ業界の逆風が根底にあったのである。