関東軍作戦主任参謀 石原莞爾について
有色人種から土地と財産を奪い奴隷化することで富を築いてきた白人たちにとって、欧米列強の侵食を尽く退け、「人種平等」を提唱する日本は、「存在しては困る国」となった。
中でもアメリカは日本を著しく疎んじた。
ハワイを乗取ったときに、日本に大恥をかかされ、日露戦争のときには、ルーズベルト大統領抜きで南樺太を勝ち取り、ロシアから譲渡された南満州鉄道の経営にアメリカを参加させなかったからである。
そして、日本人の優しさというか優柔不断というべきか、確固たる目的のないままにお人好しの政策を行った結果として、
1、「南京事件」は、米、英、仏は徹底して攻撃したが、日本だけは、蒋介石との軋轢を恐れ、日本の報復措置を禁じたため、支那人による日本人に的を絞った銃撃事件を招いた。
2、蒋介石により引き起こされた柳条湖事件、それが発端とになって満州事変に拡大した。
3、関東軍は蒋介石軍を満州から掃討して、「満州国」を建国、関東軍の一連の行動について、戦後、「政府からの許可も取らずに軍部が暴走」して、「作戦主任参謀だった石原莞爾の謀略」だのと酷評され、関東軍はすっかり悪役に仕立てられ、どの「百科事典」にも、「満州事変は日本の侵略戦争である」と記され、史実として定着してしまった。
その石原莞爾の取った行動について著述している元航空幕僚長だった田母神俊雄氏の著書「田母神戦争大学」(産経新聞出版)から引用してみる。
世界中どこの国も「民間人への攻撃」「捕虜の虐待」などの禁止事項以外、何をやってもいいという「ネガティブリスト(原則許可、一部禁止)」で動く。
戦場で不測の事態が起こるのは当たり前で、そんな時にいちいち日本国政府にお伺いなど立てている暇はない。
敵に急襲されたとき、即時の判断と行動をしなければ部隊は破滅するし、敗れれば国は滅び、ひいては民族の滅亡につながるからだ。確かに柳条湖事件から満州国建国に至る関東軍の一連の行動は、教科書や百科事典に記してあるように関東郡の作戦主任参謀だった石原莞爾の仕組んだものである。
戦後、石原自身が戦勝国の取り調べで、
「満州事変を起こしたのも満州国を作ったのもこの俺だ。なぜ、俺を裁かんのか」と詰め寄ったという。
それでも、戦勝国は復讐裁判で石原を戦犯として裁くことが出来なかった。
当然である。
石原を徹底的に調べると、己等の悪事が白日の下に晒されることを恐れたからである…。
以下理由。
1、南満州は、清国を築いた女真族の一部で、ロシアが清国から租借権を脅し取ったあと、日清戦争の権利によって日本に譲渡されたもの。
2、日本にとって南満州は、ソビエトの脅威から本土を守るための軍事拠点であっただけでなく、石炭などの鉱物資源が取れる豊穣の地であり、幕末から二倍以上に増えた人口の受け皿でもあった。
3、なにより、戦死八万八千四百二十九人、負傷十五万三千五百八十四(フリー百科事典、ウィキペディア「日露戦争」参照)という大量の血を流して手に入れたかけがえのない権益。
4、自国の権益を異民族が脅かしてきたら、掃討するのは当たり前のこと、何処からも文句を言われる筋合いなどないのである。ましてや、世界中の有色人種をフチ殺して、土地と資源を奪ってきた欧米列強の白人たちに日本を批判する資格などないのである。
アメリカもフランスも、他国を侵略するときは、先に対象国に自国民を殺害させてそれを口実に宣戦布告をして一気に奪い去るのだ。
「アイン号爆破」「アラモの戦い」「ベトナム強奪」「真珠湾攻撃」がそれだ。
イギリスなどはもっと露骨にビルマやオーストラリアを乗っ取っだ。その所業はさながら強盗殺人犯である。
石原莞爾が仕組んだ「柳条湖事件」は、自国が経営する南満州鉄道の線路を爆破して、自国を守るためにやむなく取った措置に過ぎない。
戦勝国は、それが分かっていたから、石原を戦犯として裁くことが出来なかった。
それに世界が注視している法廷に石原を引きずり出してペラペラ喋られては、自分たちの悪事がバレてしまうからだ。
しつこいようだが、また、続くのであります。