世の中は個人の感知しうる中で徐々に変化していくなんていう愚かな考えをしておりましたが、
ここ近年の世界情勢を考えると、恐ろしいほどに変化しているというのが平凡なオッサンの考えであります。
2年前のアメリカ大統領選挙、過去類を見ないほどの不正選挙と言われ、一応トランプ氏からバイデン政権へと移行したことから始まり、コロナ禍、アメリカのアフガンからの撤退の失敗、ロシアのウクライナに対する軍事侵攻、それに対する西側諸国と言われる国々からの露に対する経済制裁。
また、露からの西側に対しての報復措置。
日本も追随、これまでの関係がどうでもいいかのごとく。
（ま、以前の私の無知さによる露に対する認識も浅いものでしたので、エラそうな事は言えません）
それにより、日本は、ロシアにとって完全に敵国になりました。
（微妙な関係を保ちつつ、一方では資源開発協力もしていたにも関わらず）
EUは露からのガスを全面ストップされました。
食料、エネルギー、全てが高騰し、近年稀に見る異常な状況となっております。
日本では、世界においてコロナは過去のものとなっているにも関わらず、まだ、政府は頑としてその姿勢を変えず、大人ならいざ知らず、赤ん坊から若年層の子どもたちへのワの接種を推進している状態。
でも、やっとここに来て日本も少しづつ変化しつつある兆しが見えます。
全国の心ある医師達が立ち上がって超党派の議連及びウィルスに関する専門家(大学教授)と協力して厚生省との議論を初めてやる、なんていうこともなされておりますし、財務省が珍しく、もう、コロナ関連の補助は廃止すべきだとか、当の厚生省からも感染症対策の5類への検討を真剣に始めたとか言う話がやっとマスコミから出てきました。
何かが急に変わっていってる兆しです。
私が応援している参政党ですが、最近、急に離党している方がおられるという、きな臭い話も聞いております。
先般、参議院議員から立候補された神奈川の藤沢さんが離党、そして、数日前、松戸市から市議選に立候補して当選した大橋さん、この方は立候補して次の日に離党を申請したという訳のわからない方でした。
しかしですね、党の総務の重鎮でもあり国会議員でもある神谷宗幣氏は、すぐさま、その成り行きを発表されております。
大人な対応ですね。ブレない。淡々とその状況を話し、何故、離党に至ったのかを説明されておられます。
それは、正に、基本である理念が彼の中に生きているからであります。
大橋さんという方に至っては、内容から、除名であります。
そういう事をちゃんと、即対応されるその姿勢も参政党を推す理由であります。
その他にも、中国の話もありますけれども、今、中国については、中国共産党を作った勢力が本気になってツブそうとしているようです。
馬渕大使がズッと言及しておられますが、ま、その勢力は中国共産党をツブすと。
ま、私の浅はかな知識でのチュゴークの歴史から言ってもですね、なんか、チュゴークとかいう国は単に国の領土がデカいだけで、実はなんの力も無いような気がしてなりません。
(ハッタリの国？)
でも、過去の日本は違った。
もう、それこそ、一番、米が恐れていたのは日本だったということなのではないかと思っているくらいです。
だからこそ、日本にだけ、徹底的に、しかも、この民族の優秀な能力を見込んで未だに統治しているのではないかと思っている次第。
(てか、こんだけ見事にスグにまとまる民族というのは他に無いということでもあるし、反対勢力になって、団結されたら厄介というのが本来の理由？)
しかし、日本は今、危機的状況ですよね。
政府がですね、こんな苦しい現状の国民をですね、助けようとしない、むしろ、増税するとか言っているし、防衛費増大するならそれも加えて、なんていうことを言っている。
ここまでされてもですね、自民党、公明党？
支持するなんてありえないですね。
アホやわ！
もうですね、我々国民はすでに所得の50%を国に納めるという事になっておる。
（消費税込み）
こんな高い税金を納めているのに汲々としている。
ありえない！
こんなん、いいんですかっていうこと！
ま、それでも昔のような民主党を選択するなんてアホな状況にはなり得ませんが、党だなんて言いません。
自民党でも、まともな事を言っておられる方が井らっしゃる。
高市氏、小野田氏、西田昌司氏とか、そういった方々ですよ。(他にもいらっしゃると思いますが)
数少ないが、立憲民主でも、先の国会で安倍元首相の追悼の演説をされた元首相の野田佳彦氏、コロナに関する超党派議連の会長である川田亮平氏である。
党ではなく、個人で判断していただきたいと思います。
今、本当にコロナに対するワについては、日本でも追求されつつあります。
このワに関する後遺症などがある方に関しては、国が薦めたのだから、国で責任を持つべきだと思う。
これが、国民を守る国の義務だと思う。
たとえ、国やらへの責任の回避のサインがなされていても．．．。