以下一部引用
ワクチン問題研究会が厚生労働省で記者会見をおこない、世界全体における新型コロナウイルスのワクチン接種後の副作用についての調査結果を発表しました。この内容について甲斐沼医師に伺いました。［この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております］
ワクチン問題研究会が発表した調査結果とは？
編集部：ワクチン問題研究会が発表した調査結果について教えてください。甲斐沼先生：ワクチン問題研究会は「設立後6カ月の成果報告～ワクチン副作用被害の拡大とその内容の事実確認～」というテーマで、厚生労働省で記者会見をおこないました。ワクチン問題研究会によると、アメリカ国立医学図書館が提供する医学関連分野の文献データベースに掲載された副作用報告件数は2021年12月～2023年11月の間で3071件にのぼり、全ての臓器で疾患していたとのことです。また、血小板減少症、心筋炎、ギラン・バレー症候群、アナフィラキシーなど症状も多様でした。ワクチン問題研究会の代表を務める京都大学名誉教授の福島医師は、「28歳の男性は心臓が溶けており、これまでの医師経験の中で見たことがない症状が新型コロナウイルスワクチンによって引き起こされている」と会見で述べました。日本のワクチン被害認定件数は1977～2021年までに3522件あり、死亡認定は151件、後遺症認定は473件です。一方で、1月31日現在の新型コロナウイルスのワクチン接種による被害認定数は6088件で、死亡の認定件数は453件、後遺症認定は39人となっています。福島代表らは会見で「患者、家族に成果物を届けることを目標に、ワクチン接種後症候群について、誰も否定できない検査法を開発し、副作用情報を明確に示してメカニズムを分子レベルで解剖していく」としています。
新型コロナウイルスのワクチン接種による健康被害の救済制度とは？
編集部：ワクチン接種による健康被害の救済制度について教えてください。甲斐沼先生：ワクチン接種による健康被害の救済制度は、1976年にできた制度です。厚生労働省に書類が届いてから、都道府県に審査結果が届くまで4カ月～1年ほどかかり、認定率は例年8割程度です。コロナ前の2014～2018年度は全国で年100件前後だったそうですが、新型コロナワクチン接種後の健康被害の救済申請を受理した件数は、2024年1月31日までに1万135件にまで増えていることがわかっています。このうち、7178件の審査が終わり、そのうち6088件が被害認定され、1090件が被害認定されませんでした。一方で、審査が終わっていないものは2957件あります。
ワクチン問題研究会の発表した調査結果が取り上げられたんですね。
先生方の活動に本当に本当に感謝です。
https://x.com/inuwasi2/status/1761104441602912484?s=46&t=H5fWw01ET4AApuSzCHLTSQ
患者や人に対して、こんなにも心から接してくださる福島先生が、デマや陰謀論を言うわけがない。
どうか、皆んな、目を覚まして下さい。
そして、今、しっかりしないと本当にこの先日本が無くなってしまうんだということを自覚してください。
日本の子ども達のために、日本というフィールドを残してあげられるように。
