新幹線のグリーン車に用意されている
雑誌「WEDGE」2月号
「風力発電 空回りの理由」そんなタイトルが
表紙に踊った記事を目にとまりました。
その中で、ウィンドコネクトの斉藤社長が、
興味深い内容を書いていました。
これまで風力発電事業手がけてきた会社のほとんどが
深刻な赤字経営となっているというのです。
本来、風力発電は発電コストが安く、生み出した
エネルギーの40%近くを電気に変換できることで
非常に将来有望なエネルギー源といわれています。
それにもかかわらず、赤字とは・・・。
どこに問題があるんでしょう?
斉藤氏によれば、実際の事業経営者に話を聞いたところ、
返ってくる言葉に、「補助金(助成金)がなくなったから」と
ありました。
これまでは、RPS法という法律に基づいて、発電した
電力を10円前後(1kWh)で買取されているのだが、
確かにその金額では収益性はとりにくい側面があるのは
事実です。
しかし、事業化する前に、助成金が無かった場合でも
成り立つビジネスモデルをなぜ検証しなかったのでしょうか。
助成金は一時的なものであり、恒久的なものではないとすれば
助成金がなくなっても成り立つビジネスモデルを考えておくのが
当たり前のような気がします。
さて、平成24年7月からいよいよ電力の固定価格買取制度が
はじまります。
まだ風力発電の買取価格は決まっていませんが、
価格の設定には、発電コストを考慮したうえで、収益性を
確保できるものにしていく話もあります。
であれば、売電で収益を生み出すビジネスモデルを模索することが
今後は求められるのかもしれません。
これまでのような建てて、補助金をもらってではなく、
実際に発電する量がポイントになるでしょう。
どの程度の初期投資でどの程度の発電量を見込めるのか
一つの判断材料になりそうです。
よく日本の現状を知る上で、欧米諸国の導入事例などと
比較して話されることがあります。
しかし、冷静に考えて頂ければ分かることですが、
日本と欧米諸国ではそもそも、気象条件をはじめとした
背景が違うということなのです。
であれば、欧米諸国と同じような取り組みでは必ず
無理がでてくると考えます。
過去の失敗から脱却し、本当の意味で
日本型自然エネルギーの活用方法を模索していく必要が
ありそうです。