エネルギーは産業、経済そして私達の生活を支える空気や水のようなものとなっています。
まさに根幹をなすものですから、エネルギー政策は国の大きな政策の1つであり、独占的なものでした。
しかし、最近は県や市町村など地方自治体もエネルギー政策を打ち出しており、補助金制度なども独自に設立しています。
さらにもう少し小さなコミュニティーレベルでエネルギーを供給していく、いわゆるエネルギーの地産池消が各地で取り組まれています。
自治体が実施するだけではなく、民間レベルでも多くの事例が報告されています。
そしてそれは、自分で使うエネルギーは自分で賄う自産自消へと展開されています。
これらの地産池消、自産自消のほとんど、ほぼ100％と言ってもいいと思いますが、再生可能エネルギーを活用しています。
太陽光、風力、小水力のような再生可能ネルギーは、密度は小さいものの広くどこにでもあるという特徴が、まさに地産池消、自産自消向きですね。
再生可能エネルギー活用技術は進歩しています。
時の政府の都合によるエネルギー政策に振り回されることなく、エネルギーを確保するためにもエネルギーの地産池消、自産自消をますます広げてゆきたいものです。