「脱・百貨店」モデル探せ 袋小路のレナウン・三陽商会

　株安や景気の先行き不安から消費が落ち込む中、業績予想を下方修正するアパレルメーカーが相次いでいる。売上高の７～８割を占める主力の百貨店向け衣料品の販売が落ち込んでいるためだ。その百貨店業界は不採算店の閉鎖にとどまらず、経営統合など生き残りに向けた動きが加速している。アパレル業界も歩調を合わせる形で、中核ブランドの売却など抜本的な経営合理化に踏み込まざるを得ないというのが実態だ。

“虎の子”手放す

　レナウンは１５日、２００９年２月期の連結最終赤字を７０億円に下方修正した。売り上げの４分の３を占める百貨店向けの不振などで赤字幅は当初見込みより４１億円も膨らむという。

　ファンド主導で抜本的な再建を進める同社にとって、３期連続の最終赤字は既定路線。しかし、赤字幅の拡大に対する危機感から、今年度中の１６ブランド削減に加え、新たに４００人の人員削減や英高級ブランド「アクアスキュータム（ＡＱ）」と自社ビルの売却を決めた。中村実社長が「もう他に売るものはない」というほどの徹底的なリストラを余儀なくされた。

　特に、１９９０年に約２００億円を投じて買収したＡＱは、日本国内では黒字だったものの、海外は不振続きで収益を圧迫した。中村社長は１５日の業績修正の会見で、「レナウンを守るため、断腸（だんちょう）の思いでＡＱ売却を決断した」と語り、“虎の子”を手放す無念さをにじませた。

　他のアパレルも厳しい経営が続く。百貨店向けが約７割のオンワードホールディングスは、０９年２月期の最終利益を当初見込み比５９億円減の６５億円に下方修正。８割の三陽商会も売り上げの伸び悩みとコスト増加で、０８年６月中間期の営業利益が前年同期比３５％減の１６億円と落ち込んだ。オンワードの吉沢正明常務は「株価下落の影響で、さらに消費が冷え込むこともあり得る」と指摘、市況が一層厳しさを増すことに警戒感を強めている。同社は現在、これまで分散していたブランド戦略を「２３区」「組曲」などの主力４ブランドに集中。一方で、ドイツ発祥の老舗高級ブランド「ジルサンダー」やペット衣料最大手の買収に乗り出すなど事業領域の拡大に着手した。

　三陽商会も業績回復のテコ入れ策として、自社ブランド「ＳＡＮＹＯコート」のデザイナーを戦後初めて外部から起用するなどの取り組みを始めた。

　主要販路の百貨店業界では、経営統合に伴う規模の拡大が進んでおり、取引条件がこれまで以上に厳しくなる可能性もある。加えて、百貨店が低価格品の取り扱いを増やしている。このため、「これまでアパレル各社が得意としてきた１万～３万円台の中級価格帯の商品がさらに売れなくなる」（証券アナリスト）との声も聞かれる。

価格勝負も困難

　百貨店以外の販売ルートを取り巻く環境も決してよいとはいえない。郊外型のショッピングモールの集客力は高いものの、こうした場所にはファーストリテイリングが展開するユニクロなど低価格を武器に売り上げを伸ばしているブランドが必ずといってよいほど進出。価格で真っ向勝負を挑むのは難しい。一方、財務体質のよいオンワード以外は、欧州を中心とした海外に活路を見いだすのは厳しい。

　まさに、袋小路に追われるばかりの大手アパレルメーカー。その隘路（あいろ）から抜け出すにはネット通販など手をつけてこなかった販路で新たなビジネスモデルを構築することが求められる。

出典：フジサンケイ　ビジネスアイ