最初に。僕はたばこが嫌いです。
随分前から思っていることをここにぶちまけます。
百害あって一利なしという言葉にもあるようにその通りです。
日本は喫煙することによりデメリットが生じることがわかっているが、先進諸国に比べ取り組みが格段に遅いというか時代遅れ感が否めません。
【たばこ税増税によるJTの動き】
2010年のたばこ税増税に関して。値上げまでに1カ月分程度（100億本強）の駆け込み需要が発生すると想定。国内各工場の稼働率を上げており、「顧客に迷惑を掛けないよう万全の態勢を取りたい」（志水副社長）としている。たばこ税増税＝国民の健康維持と強調しての行政からの発言があったが、一部理不尽なところもある。国民の健康を維持するためが大目的の増税ならば、体に害のあるものは課税し放題になってしまう。メタボ税、コーラ税、マクドナルド税などなど。喫煙者からしたら納得いかないと思う。
また自ら不健康になる喫煙者よりも、僕のような受動喫煙による【非喫煙者】が不健康になってしまった場合、たばこ税を増税した金額から助成金を支払うべきだと思う。
言い出したらキリがないですが…。
ちなみに調べてみました。喫煙率。
【日本の喫煙率】
たばこ産業の「平成21年全国たばこ喫煙者率調査」によると、成人男性の平均喫煙率は38.9%でした。これは、昭和40年以降のピーク時(昭和41年)の 83.7％と比較すると、43年間で44.8ポイント減少したことになります。年代別にみると、急激な喫煙率の減少傾向が見られる60歳以上は27.8%で、ピーク時(昭和41年)より50ポイント以上も減少しました。また、平成21年の喫煙率が一番高い年代は30歳代で46.9%でした。
成人男性の喫煙率は、この18年間、減少し続けていますが、諸外国と比べると、未だ高い状況にあります。
これに対し、成人女性の平均喫煙率は11.9%であり、ピーク時(昭和41年)より漸減しているものの、ほぼ横ばいといった状況です。平成21年の喫煙率が一番高いのは30歳代の16.8%、最低は60歳以上の6.2%です。
若い女性の喫煙率の増加は、青少年の喫煙と同様に、いま世界各地で大きな問題として取り上げられており、世界全体で取り組まなくてはなくてはならない問題です。2009年の世界禁煙デーのテーマは、「 たばこの煙にさらされることからの保護に関するガイドライン」が採択されたことから喫煙・受動喫煙による健康被害を取り上げています、という趣旨のものでした。
【アメリカの喫煙率】
アメリカの成人における喫煙率が2007年においてはじめて20％を切り、19.8％になったことを発表した。報告書によるとアメリカの成人全体のうち4340万人がたばこを吸っており、これは2006年の20.8％から1.0ポイントの減少を見せているという。
当初の目標であった「2010年までに喫煙率を12％に減少させる」は達成できない状況であるが確実に減少している。実際今8%とかくらいなのかな?
比べ日本は約2.6倍。
2年ほど前アメリカ旅行行った時は屋外で喫煙者を見かけることは一回もありませんでした。しかもたばこ一箱5ドル～8ドルと高額。ほとんど税金ですね。感覚が日本とは全く異なります。
僕が一番注目しているところはここです。やはり経済的な影響。
【アメリカの喫煙による経済影響】
喫煙のために1年間で医療費が960億ドル(9兆6000億円)・生産性損失が970億ドル(9兆7000億円)、合わせて1930億ドル(19兆3000億円)もの経済損失が生まれている。これはかなり合理的ではないですね。悪いサイクルで回っているだけです。ここに税金が投入されていると思うとアホらしい。
たばこを購入（税金を払う）→喫煙→健康を害す→医療機関に頼る→医療費がかかる→この医療費はたばこ税から出ている→治る→たばこを購入（税金を払う）→喫煙…
ある意味【僕今から不健康になって医療機関を利用するので前払いしておきます】と言っているようなもの。
全くよくわからないです。
増税がどうのこうの本来の目的も知らないのにぐだぐだ言うのはナンセンス!! 言う前にもっと現状を把握したほうが良いと思う。
喫煙をすることによってメリットが生まれるかもしれませんが、デメリットと天秤にかけた時、長い目でみるとどちらを選択するほうが良いかすぐわかりますよね。
かなり極論な喫煙者批判になってしまいました。
喫煙者の方すみません。
でも現状はこうだと思います。