イーロン・マスクがなんでトランプと? | 未来予想図

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近い未来を言い当てることができると、人間、幸せに生きられるのじゃないか?というコンセプトのもと、いろいろ明るい未来について書きまくっています。

全く当てにならない情報ばかり提供してくる日本のマスゴミのゲスでは、「マスク氏のビジネスのため」という基本論調である。SpaceXにせよ、テスラにせよ、まあ、他にもいくつかビジネスを展開しているようですが、あまり興味がなかったので、まだ全容を理解はしておりませんが、トランプに180億ドル突っ込んで、7兆ドル分の株価の上昇があった、ってことで、その筋の思考にはいっておるようです。

 

しかし、どう考えてもマスク氏の選挙戦におけるプレゼンスの高さは異常である。単に規制解除してもらうだけなら、ここまで表立ったことをせずとも、裏で金を渡して、電話で一言二言で済むわけだからだ。

 

ってことで、色々裏側を嗅ぎまわった結果、いくつかのことが判明。

 

1.彼は、プーチン、習近平ともコネクションを持っている。

2.衛星インターネットでロシア、ウクライナ両者にキャスティングボードを握っている。

3.これが一番重要だが、彼は先月以来、ドルへの信認を疑問視し始めている。

 

そ~いや、デビッド・アトキンソンが某ネット番組で、玉木の減税策を根拠レスな徹底批判を展開しておった。(見ると胸糞悪くなる動画ですが、どうしても見たい方はこちらです。)

 

なんかミョーですよ。ゴールドマンサックスのManaging Directorで小西美術印刷の社長なんて肩書までもって、かつですよ、外人が日本の国政にこれまで口を挟むのは、これまでのアメリカのやり方ではない。

 

おかしいな~、っと思ってたら、動画の中で奴が「財源を」という言葉でぴ~んと来たぁ!!

 

米系証券会社のManaging Directorがこれほど必死こいて、玉木の減税政策にストップをかける理由とは?

 

ここまでで、分かった人はなかなか鋭い!

 

そ~です、政府保有の外為特会を減税財源として売却を阻止したいのですよ。

 

マスクの大統領選における、突然とも言える登場は10月。この月に何が起こったか?41か国がBRICS通貨受け入れを表明。

 

 

その前は23年3月に中国が1000億ドルの米国債を売却。

 

その2か月前に、サウジアラビアが、米ドル以外の通貨で石油取引を行うことについて、検討の余地がある、と発表。その後6月にサウジからアメリカに協定延長しないと通告。 はっ??? 何それ?

 

で、ここ二日間のモグラ調査活動。

 

で、で、結論は1974年のニクソン時代までさかのぼることになってしまったのであります。

 

これまで何回か述べてきたように、80年代初頭に輸出関連会社に就職してから、急激な円高、85年のプラザ合意などのドエライ経済環境の変化を感じ、そして、85年にリース業に転職してから知った、上流経済での円のダブつき、その後のバブル経済までは、「なんでだろ~?」程度にしか考えておりませなんだ。

 

結局、60年代の高度成長後の70年代については、まったく理解できていなかったことに、今更ながら気が付かされたわけ。

 

結論から言うと、72年のニクソンショックがすべての始まりでありました。

 

金とドルの一時的兌換停止が、アメリカ経済をどん底まで落としておったんですなぁ。その頃、アテクシのオヤジの給料は順調に爆上がりし始めた頃なんで、てっきりアメリカも絶好調だと思い込んでおりました。

 

とんでもない!全く逆でしたよ。

 

不況とインフレ=スタグフレーション、失業率は10%越え、日本のバブル崩壊後の5.5%の約倍。株はニクソンショック後二年で50%以上の下落、おまけにベトナム戦争は泥沼。(なんで、そ~なっちまったのかは、後日。ちなみに、山川出版の世界史には簡単に解説あるよ。)

 

これが当時のアメリカ経済の現実だった。

 

で、どんな解決策を取ったのかというと、下図のドル基軸通貨策を、サウジに最新武器と軍事支援の提供との引き換えに、原油代金の決済をドル一本にする約束を取り付けた。これが上のサウジがアメリカに突き付けた約束を反故にする、という通達の内容である。

 

 

資源の少ない新興国、発展途上国はエネルギー資源を購入するために、何が何でもドルを手に入れるため、自国の商品をアメリカに輸出しドルを手に入れ、それで原油を購入しなくてはならなくなった。

 

で、で、で、アメリカは原油を「タダ同然」で手に入れることができるようになった。

 

と、まあ、今の日本と似たような状況を、ワールドワイドでシステム構築しちまった、ってことですな。

 

まあ、そうは言っても、ドルをばらまくため、輸入量が輸出をはるかに上回り、結果80年代後半の日米半導体摩擦につながるわけですがね。

 

結局、信用貨幣論が成立するためには、日本の場合、エネルギー、食糧などの資源を国内で賄えないことがアキレス腱であることは、このことから明確化されるのであります。

 

頭の良い官僚が、どこまでこのことに気が付いておるのか?まあ、そういった意味での、総裁選における高市の主張は正しいことが証明されたことになりますが。

 

で、問題は、石破をいつ引きづり降ろすか?ということと、ドル信認が凋落するまでに、どれだけ含み益を吐き出すことができるか?が当面の焦点かと思います。

 

ということで、投資戦略は、多分に「金」かな?

 

 

まあ、世界史の教科書には書いてない情報があるので、そこを押さえたうえで、トランプ、マスクコンビの動きに注目するのと同時に、習近平、プーチンの動きがマスクを通じてどのようなアプローチが取られるか?には注意して見守ってみてください。

 

 

皆様の聡明さを期待して

 

 

合掌