ＴＰＰともうかる農業

今、ニュースＺＥＲＯを見ていたら「もうかる農業」のテーマで２つの事例を紹介していた。

ひとつは農家を組織化し、収穫野菜を加工まで行なう施設をもつ取り組み。

人参などの根菜は先端が二股になってしまう規格外野菜が４割近く出るのだが、それをカットし量販店にかき揚げ野菜として販売するしくみ。これまで廃棄していた野菜で年間８億円の売上をあげられるるようになったという。

もうひとつは農家を束ねた研究施設をもち、各農家の土壌分析をして、それぞれに適した土壌改良を行ない、収穫した野菜を直売所で販売するしくみ。経費高になるので近隣量販店より２、３割価格は高いのだが、収穫野菜を試食できるようにし、みんなおいしさと安心さから納得しており、高くても行列ができる直売所になっているという。

このところ毎日のようにＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）に関する報道がされている。

推進しようとする製造業や経済団体と反対する農林水産業の論争になっているが、そんな二元論を超越して日本の価値をどう高めるのかを考えることが大切だと思う。

農林水産業に関しては産物をコモディティとしてとらえている限り、解決策はないと思う。

コモディティを、付加価値・経験価値の高い商品・サービスに高めることが大切である。

リンゴの産地は世界一おいしいリンゴを作っている農地であるだけでなく、世界一おいしいアップルパイが食べられるスイーツ屋さんがそこになければならない。

そのためには、世界一のアップルパイを作るパティシエがリンゴの産地にいなければならない。

しかし、そうやって付加価値・経験価値を高めるクラスターが根づくと、地域は魅力を増し、すごく活性化すると思う。