以前は「面接でお給料（賃金）の話をしてはいけない」と、いわれていました。
「面接最大のタブー」とも、いわれていた時代があります。
実際に、今から２０年前から１５年前位の就職活動に関する書籍をみると、そのように書かれています。
でも、面接時にお給料の話をしておかないと、実際にお給料が振り込まれるまで、自分のお給料がいくらになるのかわかりません。
求人票の賃金欄は、たいていある程度の幅をもたせた金額が記載されています。
たとえば、「基本給￥２００.０００円～￥２５０.０００円」と書かれているでしょう。
この場合、自分が採用されたら、いくらになるのでしょうか。
「２５０.０００円を期待していたら、実際は２００.０００円だった。」
さらに、求人票にかかれている金額は総支給額。
だから、手取りはもっと少ないわけで、明細をみて「え、こんなに少ないの」と、驚くかもしれません。
このようなことが、現実にたくさん起こっています。
そのため、面接時に想定賃金を確認しておきましょう。
面接の最後で、採用担当者から「なにか質問はありませんか」と、聞かれることがあります。
求職者から質問するため【逆質問】といわれています。
この逆質問時に、お給料の確認をしましょう。
「もし、私が採用して頂けたら、基本給はだいたいいくら位になりますか？」と、質問します。
これで、確認ができますね。
なお、内定後に【雇用条件通知書】を用意してくれる会社であれば、そこに記載されていますので、再度確認をしましょう。
面接時の説明と相違があれば、採用担当者へ連絡して確認しましょう。
そもそも、賃金を得るために働くわけですから、自分の賃金がわからないまま就職するのは、本末転倒です。
実際、
「転職したら、予想以上に賃金が下がってしまった。」
「この給料じゃあ、やっていけない」
「こんなことなら、転職しなければ良かった」
というクライエントさんが、たくさんいらっしゃいます。
企業に損益分岐点があるように、私たちの生活にも当然これ以上の収入がないと生活が維持出来ないというラインがあります。
求職者の立場では、採用されたいという思いが強くなると「賃金の話をすると印象が悪くなる」と思い、ついつい遠慮してしまいますが、家計が毎月赤字ではいづれ生活が困窮してしまいます。
なお、雇用契約は口頭でも成立します。
面接時に提示された賃金額に同意したら、それで雇用契約の条件が成立しますので、注意してください。
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