2021年2月22日に5万8000ドルをつけた後反落したものの依然と高値を維持しているビットコイン(BTC)。
だが個人投資家にとって気になるのが「既に値上がりしたビットコインを今から買ってよいのか」という点だ。
大きなリターンを求める場合、今後どれくらい値上がりする可能性（アップサイド）があるかどうかを見極める必要がある。
まず着目すべきなのが、今回(2020年夏～2021年)のビットコイン上げ相場の質だ。
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前回2017年秋～2018年初に起こった仮想通貨バブルは個人投資家の熱狂によるところが大きかった。一方で今回の相場の背景にあるのが、新型コロナで加速した世界的な金融緩和や米機関投資家や企業によるビットコイン相場への参入だ。米で広く使われているネット決済大手のペイパルで直接仮想通貨が買えるようになったことも市場を広げたと見られている。
（参考記事「マイクロストラテジーがビットコインを追加購入 6億5000万ドル」「ペイパルが米国で仮想通貨サービスを開始」「28兆円有するウォール街投資企業グッゲンハイム、ビットコインの投資検討が明らかに」「仮想通貨運用のグレイスケール、ビットコイン投信の運用資産が50万BTC突破」「米上場企業が仮想通貨ビットコインを買った理由、マイクロストラテジーCEOの発言から紐解く」）
米著名投資家レイ・ダリオも改宗発言「ビットコインは分散投資の対象になりうる」
これまでビットコインに否定的だった著名投資家の「改宗発言」も増えている。
例えば1700億ドル（約17.5兆円）を運用する世界最大のヘッジファンド「ブリッジウォーター・アソシエーツ」創始者で著名投資家のレイ・ダリオ（Ray Dalio）氏だ。これまでまた同氏は、ビットコインは価格のボラティリティ（変動幅）が大きすぎることからビットコインの通貨としての可能性を否定してきた。ところが2020年12月8日にネット上で行われたセッションで「ビットコイン（及びその他のデジタル通貨）はこれまでの10年間で金（ゴールド）に似た資産として確立されたと思う。＜中略＞金投資に対する分散投資になりうる」と発言している。
発言の念頭にあるのが世界的な金融緩和によって引き起こされた「マネーと信用の大洪水」だ。同氏は「価値が下がった通貨建ての資産価格は下落しない。だから複数の資産クラスへの分散投資が大事」としており、ビットコインも分散投資の対象になりうることが示唆された。
現在新型コロナによる経済危機が各国を襲う中、多くのベテラン投資家がビットコインを見直し始めているようだ。米仮想通貨取引所最大手コインベースでCTOを務めた経験もある投資家バラジ・スリニヴァサン(Balaji Srinivasan)は「2021年は10年戦争の始まりとなる。BTC(ビットコイン)対MMTだ」。金融緩和策の限界論を突き破るMMT（Modern Monetary Theory、現代金融理論）を背景としてビットコイン価格がさらに上がっていくという皮肉めいたロジックだ。
ビットコイン相場は2021年に1000万円～2000万円に向かうか
これからビットコイン相場に参入する投資家にとって気になるのはここからの価格上昇余地だ。
興味深いのは10万ドル(約1030万円)超えのビットコイン価格予想が相次いでいることだ。