昔、学校で習った景気循環論を今の景気に当てはめたらどうなるか考えました。
いわゆる「そろそろ景気も回復するだろう」という「そろそろ」の背景は、在庫循環です。
世の中で言われている景気の上げ下げは、ほとんどこれだと思われます。
学校で習った名前で言えば、キチンサイクルです。
確かにこの波はあるでしょうが、大きな上り坂の中にも大きな下り坂の中にも含まれます。
この波よりも大きな波が、今回の景況感を語るには欠かせないのではないでしょうか。
そうでなければ米国のクレジットバブルと住宅バブル崩壊を説明できません。
より大きな波として学校で習ったのが、ジュグラーサイクルで10年の波です。
これは設備投資サイクルと言われています。
もう一つはクズネツクサイクルで20年の波です。
これは住宅投資サイクルともベビーブーマーサイクルとも言われています。
そして、今回の景気後退は、この二つのサイクルが大きく影響しているのではないかと考えます。
従前の景気循環論を是とすると、過剰信用に支えられた過剰消費が後退したと考えられます。
消費減退から設備投資が抑制され、ジュグラーサイクルも下方に向かいます。
同じくクズネツクサイクルも下方に向かい、住宅バブルが崩壊しました。
クズネツクサイクルという意味では、住宅投資の視点だけでなく、人口動態的にも筋は通ります。
ベビーブーマーの退場が景気を下方に招くことは一般的です。
日本の場合、ベビーブーマー（団塊の世代）は1947-49年生まれです。
太平洋戦争終結による本邦帰還兵の子供たちが生まれた年代です。
彼らが40歳になった1987年に向けてバブルが発生し、5年後にバブルが崩壊しました。
米国のベビーブーマージュニアは日本から10-15年遅れです。
米国は戦勝国なので、世界に兵士が駐留し、帰国が遅れたためです。
彼らが40歳を迎えた2000年から米国の住宅バブルが発生し、08年に崩壊しました。
そしてベトナム戦争のため、米国のアラフォー世代は今後減少していきます。
個人的には、人口動態は経済活動のかなりの部分を説明すると考えています。
今後の経済は、こうした人口動態的な10-20年周期のサイクルに立ち向かわなくてはなりません。
その中で、財政発動による需要喚起は一つのサポート要因です。
これが自律的な需要回復につながるか、単なる需要先食いの先に反動減があるのかが課題です。
反動減を防ぐ、米国のクレジットバブル崩壊と住宅バブル崩壊を埋め合わせる需要とは何か？
この数ヶ月、多くのエコノミストにこの議論を吹っかけました
その回答を総合すると、「人類の英知でどうにかするとしかいえない」というものでした。
その「人類の英知」こそ、学校で習った最後の波、コンドラチェフサイクルではないでしょうか。
これは技術革新サイクルといわれています。
蒸気機関、鉄道、電気、戦争などで到来する波で、50年周期の波であると言われています。
政府の環境技術投資促進策は、この波を上げ潮にするためのものでしょう。
また、日本に関してのみ言えば、クズネツクサイクルの戻りにも期待できます。
すなわち、団塊ジュニアのアラフォー入りです。
今回、米国のアラフォー世代は縮小に入りますので、米国内需の拡大は当面期待薄です。
逆に、日本の団塊ジュニアは現在33歳。今まで婚姻市場を引っ張ってきましたが、一服しています。
日本経済はバブル崩壊後は団塊世代の退場により需要減退に悩みました。
同じタイミングで米国はベビーブーマーの消費旺盛な時代になりました。
当然、市場がそこにあるので、日本は輸出主導型の経済成長になります。
しかし、その時期も過ぎました。
次は国内団塊ジュニアが子育てに住宅を買い始める番になります。
今回の景気後退は構造的なものであり、回復に時間がかかるとの指摘が見られます。
一方で、より長い目で見れば、これとて一つの循環的なものと理解することも可能と思われます。
いわゆる「そろそろ景気も回復するだろう」という「そろそろ」の背景は、在庫循環です。
世の中で言われている景気の上げ下げは、ほとんどこれだと思われます。
学校で習った名前で言えば、キチンサイクルです。
確かにこの波はあるでしょうが、大きな上り坂の中にも大きな下り坂の中にも含まれます。
この波よりも大きな波が、今回の景況感を語るには欠かせないのではないでしょうか。
そうでなければ米国のクレジットバブルと住宅バブル崩壊を説明できません。
より大きな波として学校で習ったのが、ジュグラーサイクルで10年の波です。
これは設備投資サイクルと言われています。
もう一つはクズネツクサイクルで20年の波です。
これは住宅投資サイクルともベビーブーマーサイクルとも言われています。
そして、今回の景気後退は、この二つのサイクルが大きく影響しているのではないかと考えます。
従前の景気循環論を是とすると、過剰信用に支えられた過剰消費が後退したと考えられます。
消費減退から設備投資が抑制され、ジュグラーサイクルも下方に向かいます。
同じくクズネツクサイクルも下方に向かい、住宅バブルが崩壊しました。
クズネツクサイクルという意味では、住宅投資の視点だけでなく、人口動態的にも筋は通ります。
ベビーブーマーの退場が景気を下方に招くことは一般的です。
日本の場合、ベビーブーマー（団塊の世代）は1947-49年生まれです。
太平洋戦争終結による本邦帰還兵の子供たちが生まれた年代です。
彼らが40歳になった1987年に向けてバブルが発生し、5年後にバブルが崩壊しました。
米国のベビーブーマージュニアは日本から10-15年遅れです。
米国は戦勝国なので、世界に兵士が駐留し、帰国が遅れたためです。
彼らが40歳を迎えた2000年から米国の住宅バブルが発生し、08年に崩壊しました。
そしてベトナム戦争のため、米国のアラフォー世代は今後減少していきます。
個人的には、人口動態は経済活動のかなりの部分を説明すると考えています。
今後の経済は、こうした人口動態的な10-20年周期のサイクルに立ち向かわなくてはなりません。
その中で、財政発動による需要喚起は一つのサポート要因です。
これが自律的な需要回復につながるか、単なる需要先食いの先に反動減があるのかが課題です。
反動減を防ぐ、米国のクレジットバブル崩壊と住宅バブル崩壊を埋め合わせる需要とは何か？
この数ヶ月、多くのエコノミストにこの議論を吹っかけました
その回答を総合すると、「人類の英知でどうにかするとしかいえない」というものでした。
その「人類の英知」こそ、学校で習った最後の波、コンドラチェフサイクルではないでしょうか。
これは技術革新サイクルといわれています。
蒸気機関、鉄道、電気、戦争などで到来する波で、50年周期の波であると言われています。
政府の環境技術投資促進策は、この波を上げ潮にするためのものでしょう。
また、日本に関してのみ言えば、クズネツクサイクルの戻りにも期待できます。
すなわち、団塊ジュニアのアラフォー入りです。
今回、米国のアラフォー世代は縮小に入りますので、米国内需の拡大は当面期待薄です。
逆に、日本の団塊ジュニアは現在33歳。今まで婚姻市場を引っ張ってきましたが、一服しています。
日本経済はバブル崩壊後は団塊世代の退場により需要減退に悩みました。
同じタイミングで米国はベビーブーマーの消費旺盛な時代になりました。
当然、市場がそこにあるので、日本は輸出主導型の経済成長になります。
しかし、その時期も過ぎました。
次は国内団塊ジュニアが子育てに住宅を買い始める番になります。
今回の景気後退は構造的なものであり、回復に時間がかかるとの指摘が見られます。
一方で、より長い目で見れば、これとて一つの循環的なものと理解することも可能と思われます。