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［東京 ８日 ロイター］ 東京株式市場では、日経平均が８日ぶりに急反落。７日続伸後のスピード調整となった。米株安と円高を背景に、ディーラーや個人投資家による利益確定売りが一気に出たという。
香港などのアジア株が安く始まったほか、ドル／円為替で１ドル９２円台まで円高が進んだこともあり、午後は下げ幅が拡大。前営業日比で３５０円を超す下落幅となり、８８００円台で大引けた。市場では「続伸のわりに上値が伸びなかったことも背景。相場が再び不安定になってきている」（国内証券投資情報部）との声もあがった。
東証１部の売買代金は１兆５００４億円と、再び２兆円を割り込んだ。東証１部の騰落は値上がり２５２銘柄に対して値下がり１３９７銘柄、変わらずが６７銘柄となった。
市場では「日米ともにオバマ政権への期待感だけで上げてきたので、ここでの調整はよいお湿り」（国内投信）との声があがった。ただ、７日の米国は株式、為替市場ともに、１２月のオートマチック・データ・プロセッシング（ＡＤＰ）全米雇用報告が予想よりも弱い内容だったことで簡単に景気への懸念が再燃しており、期待感だけで上がる相場のもろさも浮き彫りとなった。
日経平均はテクニカルでみると「２５日移動平均を大幅にカイ離して上放れていたため調整が入りやすい一方、７５日線が下がってきて頭を抑えられる形」（国内証券）という。
ファンダメンタルズの弱さから指数全体での底上げは難しい半面、材料株への物色は当面続くとみられている。三菱自動車工業<7211.T>が仏プジョー・シトロエングループ（ＰＳＡ）<PEUP.PA>に電気自動車のＯＥＭ（相手先ブランド生産）供給を検討していることが８日、明らかとなったが、「このニュースも環境関連の材料となる」（国内投信）という。十字屋証券資金運用グループチームリーダーの岡本征良氏は「環境あるいは新エネルギーという枠組みでみれば、ＧＳユアサ<6674.T>だけにとどまらず、シャープ<6753.T>や東芝<6502.T>などの主力株も十分に物色対象となる。そういう意味では幅広く変われる可能性がある」とみている。
個別銘柄では、米インテル<INTC.O>の業績予想の下方修正を受けて、東京エレクトロン<8035.T>、アドバンテスト<6857.T>などの半導体銘柄が売られ、値下がり率上位に入った。イオン<8267.T>は、２００９年２月期の業績予想の下方修正が嫌気された。ソニー<6758.T>、キヤノン<7751.T>、トヨタ自動車<7203.T>などの主力株、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>などの大手銀行株も軒並み下落。
東京電力<9501.T>などの電力株は反発した。
（ロイター日本語ニュース 石渡亜紀子）