普段の仕事が忙しくて、転職のことなんてつい後回し。


応募書類を作成したり、面接の練習したり、選考日程を調整したり。


自分のキャリアのことを考えると転職した方が良いのではと思うものの、何となく大変そうと尻込みしてしまっている人もいることでしょう。


新卒の就職活動と大きく異なるのが、活動期間の短さ。平均的には、活動開始から内定まで1~2カ月、今の会社を辞めるための引継ぎ等に1~2カ月。


早い人では応募書類を提出してから2週間後には次の会社に転職した、という人もいるくらいです。


新卒採用と違い、「急遽1名だけ採用したい!」「新プロジェクトに間に合わせるために急募!」という募集が大多数。特に人気企業や人気職種にはあっという間に応募者が殺到して、募集が終了します。


「いろいろ大変そう…」と思う気持ちも分かりますが、いつまでも腰が重いままでは、せっかくのチャンスを見逃してしまいますよ。


転職先の雰囲気・人間関係を見極める方法


残念ながら、まだ勤めてもいない会社の雰囲気や人間関係を見極めるのはとても難しいもの。


転職後の人間関係に苦労しないためには、何よりも社風が自分にマッチしている会社を選ぶことです。


見極めるポイントがいくつかあるので参考にしてみましょう。


転職支援会社などを通じ、企業の実情などをヒアリングしてもらう。


新卒の時と異なり、中途採用の面接では配属先の上司が面接官になるケースが多いため、直接合う合わないをチェックする。


面接時にお手洗い等に寄ってみるなどして、他の社員の方がどんな雰囲気か把握する。


インターネット上の情報(口コミなど)を鵜呑みにしない。自分の目・耳・感覚を信じて。


私は事務系のサラリーマンです。 事務処理の仕事や管理業務の事務は、概ねその 仕事のやり方、こなし方は業種の違いがあっても似たようなものだと思います。





【業務改善】
業務改善や業務マニュアル作成において見落としがちなのが、この業務遂行の優先順位付けです。

業務の優先順位付けは、日々多くの仕事をこなしていかなければならない社会人にとっては必須の能力です。
優先順位付けの基本的な考え方を頭の中で“理解”しているだけではなく、日々、“実践”していかなければなりません。
業務の優先順位付けで、往々にしてみられるのは、「自分のやりたい業務や、取り組みやすい業務から進る」といったようなケースです。

業務は会社のために遂行するものであり、会社がやってほしいと考えている業務と、自分がやりたい業務や取り組みやすい業務は必ずしも一致するわけではありません。
従って、“自分本意の基準”ではなく、会社の視点に立って、業務の優先順位付けを行うようにしなければなりません。
業務の優先付けを行う際の最も基本的な考え方は、業務の「緊急度」と「重要度」という2つの基準(業務の優先順位付け)に基づいて業務を整理するということです。


【緊急度と重要度】
業務の優先順位付けマトリクスの中で、最も優先順位が高いのは「緊急度:高い、重要度:高い」の第1象限に該当する仕事です。

次は、「緊急度:低い、重要度:高い」の第2象限、「緊急度:高い、重要度:低い」の第3象限と続き、最も優先順位が低い「緊急性:低い、重要性:低い」の第4象限に該当する業務となります。
業務の優先順位付けを行う際に注意が必要なのは、「緊急度:高い、重要度:低い」と「緊急度:底い、重要度:高い」の業務の考え方です。
業務に取り掛かる際には、緊急度の高い「緊急度:高い、重要度:低い」の業務から行わなければなりません。
しかし、業務自体は「緊急度:低い、重要度:高い」のほうが重要なのです。
多忙なときは、ともすると「緊急度:低い、重要度:高い」の業務は、長期にわたって後回しにしがちですが、重要性の高い業務ですので、しっかりとこなせるように注意してスケジュール管理を行わなければなりません。

繁忙期などには、業務が立て込んで、忙しくなることもありますが、そうしたときに大切になるのが、「今、やらない業務を早めに決める」ということです。
忙しいときには気持ちに余裕がなくなり、ミスを誘発する原因になってしまいます。
また、責任感の強い人であれば、「なんとしても業務をこなさなければ」という意識から、無理をしてしまい、結果として心身の調子を崩してしまうことにもなりかねません。
やらない業務を早めに決めることは、こうした事態に陥らないようにするために大切なのです。


【ノウハウの共有】
個人のノウハウとして蓄積された業務手順があれば、ワークフロー管理を導入することで、個人に蓄積されたノウハウを共有化することができる。
共有化する際、業務の流れを定義することによって、以後は誰でもこうした業務に対応できるようになる。
ワークフロー管理は、社内のあらゆる業務の手順を可視化し、一般化する方策としても機能する。