2019年5月10日のあれこれ
やっぱり早朝はまだ寒いんだよなぁ。
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『フォートナイト』や『Anthem』開発元の長時間労働告発が続く中、「私たちはワークライフバランスを優先する」と公言する企業が次々現る
大型ゲームの開発者の中で過重労働が増えていると言う問題が出ていると、そうした中で開発者の過重労働を防止する事を公言する企業が増えてきていると言う話。
近年のゲームは開発そのものが大規模になっているのもあって開発者に対する作業量もかなり増えているのは間違いなくあると、もちろん開発者の総数も増えているだろうけどどうしてもクリエイティブな部分になると人を増やしただけで完成できる物でもないから必然的に開発者あたりの負担が大きくなっていくと。
大規模化に加えてオンライン要素や基本無料などを主体にしたゲームも多くてそうしたゲームの場合は継続的なアップデートでユーザーの興味を引きつける必要があるから頻繁なアップデートを行って新鮮味を維持する必要があると。
もちろんアップデートをするのも開発者の負担が必要だからそのペースを上げるためにはやはり開発者の負担が重たくなっているのがあるわけで。
そうした中で過重労働を苦にして退社した元開発者がSNSなどで過重労働に対しての告発を行う流れも増えてきていて批判も増えていくのがあって、だからこそ前述のように過重労働を防止する事を宣言する企業が増えているんだろうなぁ。
このあたりは企業としての倫理的な問題なのが大きいんだけど当然ながら過重労働で開発者の負担が大きいゲームに対して不買運動などが発生するリスクを避けたいって事もあるんだろうと。
ただ、特にオンラインのゲームの場合はアップデート周期と開発者のワークライフバランスの調整は難しいだろうなぁ、プレイヤーは頻繁なアップデートを望むだろうけど開発者に何処まで負担を掛けさせられるかって部分はあるだろうし。
競合タイトル同士で過剰な頻度でのアップデートが行われれば結局は開発者の負担になるだろうからねぇ。
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ルートボックス(ガチャ)や課金でゲームが有利になるようなシステムを禁止する新法案が登場
アメリカでゲームのPay to Win…課金すればするだけゲームで有利になるようなシステムを禁止させるような新法案が出ているみたいで、これが可決されるとまた色々と大きく変わってくる予感。
海外のルートボックスと日本のガチャは違うって意見もあるけどそれでも射幸心を煽って課金させる部分は同じなわけで、1回のガチャが数十円から数百円だとしてもそれを無尽蔵に回させれば月に万単位の課金をさせてしまうわけで。
それが自分でお金を稼いでいる人だったらまだ自業自得といえる部分もあるけど当然ながらゲームは子供も触っている物で、自分でお金を稼ぐ手段のない子供がそうした射幸心を煽る仕組みに当てられて課金するのは親の財布からって事になるんだよね。
前述の新法案の目的はそうした子供をギャンブルみたいなゲームシステムから守る事が最大の目的なんだけど、結局「大人向け」を標榜するゲームでも子供が遊ぶから禁止の対象になると。
あくまでもアメリカの法案の話なので日本では関係ないと言っちゃえばそれまでなんだけど実際にこの新法案が通過すれば日本での影響も出てくる気はするかなぁ。
スマホゲームはアップルやGoogleのシステムを使っておりそれらの企業は米国企業なわけで、それらの配信システムの規約でガチャの禁止が行われれば日本のゲームに影響は出てくる可能性もあるわけで。
スマホゲームとかは今では下手な家庭用ゲーム機向けよりも高コストな開発規模でそれを基本無料で提供して開発費を回収するためにガチャに頼りがちな仕組みになってしまっているんだけど、いい加減にその流れを変える必要は大きいと思うんだよなぁ。
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『PUBG MOBILE』、中国で正式に配信するために『平和エリート』なるタイトルへと転身。倒されたプレイヤーは死なずバイバイする“平和仕様”に
PUBG MOBILEの中国版は政府の認可が得られずに中国にて非公認で配信されていたけど課金とかが行われなかったみたいで。
で、中国ではゲームが政府の認可が必要なんだけどその条件として暴力表現とかの禁止があるからそれに対応するためにゲームの設定や演出を変更した形にして正式認可を得たみたい。
100人で最後の一人を目指して戦うって基本的なゲームシステムは変わってないんだけど倒されたプレイヤーは死ぬんじゃなくてその場から立ち去るって設定になったみたいで、タイトルそのものも変更されたと。
非公認な配信だったPUBG MOBILEでも7000万人がプレイしていると言われていてそれがアップデートにてこの平和エリートに変わって正式な課金も始まるみたいだからインパクトは大きいのかも。
もちろん設定の変化や課金開始によって離れるプレイヤーも居るだろうけどそれでも既にプレイしているユーザーがある程度残って課金もすれば大きな利益になるだろうからなぁ。
しかし、他の国では当たり前のように出せるゲームでも中国では出せないってのは本当に厄介な国ではあるよね…。
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Google Pixel 3aを通じてわかる、スマホとGoogleをめぐる状況
Google Pixel 3aシリーズはGoogleのスマホであるPixelシリーズの廉価版となる位置づけ。
Pixel 3シリーズであったハイエンドなチップや高級感のある外装はコストダウンの関係もあって変更されているけど目玉であったカメラ性能は変更されておらず、更には余計なアプリの入ってないGoogleの端末だって事もあって快適に使えるのは間違いないわけで。
一番のインパクトはPixel 3シリーズの8～10万円レベルだったのがこの廉価版では半額となった4～5万円程度で販売される事かな。
いわゆる分離プランとかで端末料金と通信プランが分かれる流れがあるなかで、最新機種を割引で買う仕組みが出来なくなるからこそこうして安いけどちゃんと使える端末ってのが重要になってくると思うんだよなぁ。
日本で10万円レベルのスマホがポンポン売れている状況って結局端末料金と通信費がセットになっている仕組みがあったからねぇ。
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ブラスティー：懐かしのPCゲーム 変形ロボがプラモ化
ブラスティーって本当に懐かしい名前過ぎてびっくり。
旧スクウェアがまだファミコンに参入する前にPCで出したアドベンチャーゲームでアニメーション表現が話題になっていたんだよね。
今の権利ってやっぱりスクエニが所有してるのかしら。
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『フォートナイト』や『Anthem』開発元の長時間労働告発が続く中、「私たちはワークライフバランスを優先する」と公言する企業が次々現る
大型ゲームの開発者の中で過重労働が増えていると言う問題が出ていると、そうした中で開発者の過重労働を防止する事を公言する企業が増えてきていると言う話。
近年のゲームは開発そのものが大規模になっているのもあって開発者に対する作業量もかなり増えているのは間違いなくあると、もちろん開発者の総数も増えているだろうけどどうしてもクリエイティブな部分になると人を増やしただけで完成できる物でもないから必然的に開発者あたりの負担が大きくなっていくと。
大規模化に加えてオンライン要素や基本無料などを主体にしたゲームも多くてそうしたゲームの場合は継続的なアップデートでユーザーの興味を引きつける必要があるから頻繁なアップデートを行って新鮮味を維持する必要があると。
もちろんアップデートをするのも開発者の負担が必要だからそのペースを上げるためにはやはり開発者の負担が重たくなっているのがあるわけで。
そうした中で過重労働を苦にして退社した元開発者がSNSなどで過重労働に対しての告発を行う流れも増えてきていて批判も増えていくのがあって、だからこそ前述のように過重労働を防止する事を宣言する企業が増えているんだろうなぁ。
このあたりは企業としての倫理的な問題なのが大きいんだけど当然ながら過重労働で開発者の負担が大きいゲームに対して不買運動などが発生するリスクを避けたいって事もあるんだろうと。
ただ、特にオンラインのゲームの場合はアップデート周期と開発者のワークライフバランスの調整は難しいだろうなぁ、プレイヤーは頻繁なアップデートを望むだろうけど開発者に何処まで負担を掛けさせられるかって部分はあるだろうし。
競合タイトル同士で過剰な頻度でのアップデートが行われれば結局は開発者の負担になるだろうからねぇ。
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ルートボックス(ガチャ)や課金でゲームが有利になるようなシステムを禁止する新法案が登場
アメリカでゲームのPay to Win…課金すればするだけゲームで有利になるようなシステムを禁止させるような新法案が出ているみたいで、これが可決されるとまた色々と大きく変わってくる予感。
海外のルートボックスと日本のガチャは違うって意見もあるけどそれでも射幸心を煽って課金させる部分は同じなわけで、1回のガチャが数十円から数百円だとしてもそれを無尽蔵に回させれば月に万単位の課金をさせてしまうわけで。
それが自分でお金を稼いでいる人だったらまだ自業自得といえる部分もあるけど当然ながらゲームは子供も触っている物で、自分でお金を稼ぐ手段のない子供がそうした射幸心を煽る仕組みに当てられて課金するのは親の財布からって事になるんだよね。
前述の新法案の目的はそうした子供をギャンブルみたいなゲームシステムから守る事が最大の目的なんだけど、結局「大人向け」を標榜するゲームでも子供が遊ぶから禁止の対象になると。
あくまでもアメリカの法案の話なので日本では関係ないと言っちゃえばそれまでなんだけど実際にこの新法案が通過すれば日本での影響も出てくる気はするかなぁ。
スマホゲームはアップルやGoogleのシステムを使っておりそれらの企業は米国企業なわけで、それらの配信システムの規約でガチャの禁止が行われれば日本のゲームに影響は出てくる可能性もあるわけで。
スマホゲームとかは今では下手な家庭用ゲーム機向けよりも高コストな開発規模でそれを基本無料で提供して開発費を回収するためにガチャに頼りがちな仕組みになってしまっているんだけど、いい加減にその流れを変える必要は大きいと思うんだよなぁ。
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『PUBG MOBILE』、中国で正式に配信するために『平和エリート』なるタイトルへと転身。倒されたプレイヤーは死なずバイバイする“平和仕様”に
PUBG MOBILEの中国版は政府の認可が得られずに中国にて非公認で配信されていたけど課金とかが行われなかったみたいで。
で、中国ではゲームが政府の認可が必要なんだけどその条件として暴力表現とかの禁止があるからそれに対応するためにゲームの設定や演出を変更した形にして正式認可を得たみたい。
100人で最後の一人を目指して戦うって基本的なゲームシステムは変わってないんだけど倒されたプレイヤーは死ぬんじゃなくてその場から立ち去るって設定になったみたいで、タイトルそのものも変更されたと。
非公認な配信だったPUBG MOBILEでも7000万人がプレイしていると言われていてそれがアップデートにてこの平和エリートに変わって正式な課金も始まるみたいだからインパクトは大きいのかも。
もちろん設定の変化や課金開始によって離れるプレイヤーも居るだろうけどそれでも既にプレイしているユーザーがある程度残って課金もすれば大きな利益になるだろうからなぁ。
しかし、他の国では当たり前のように出せるゲームでも中国では出せないってのは本当に厄介な国ではあるよね…。
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Google Pixel 3aを通じてわかる、スマホとGoogleをめぐる状況
Google Pixel 3aシリーズはGoogleのスマホであるPixelシリーズの廉価版となる位置づけ。
Pixel 3シリーズであったハイエンドなチップや高級感のある外装はコストダウンの関係もあって変更されているけど目玉であったカメラ性能は変更されておらず、更には余計なアプリの入ってないGoogleの端末だって事もあって快適に使えるのは間違いないわけで。
一番のインパクトはPixel 3シリーズの8～10万円レベルだったのがこの廉価版では半額となった4～5万円程度で販売される事かな。
いわゆる分離プランとかで端末料金と通信プランが分かれる流れがあるなかで、最新機種を割引で買う仕組みが出来なくなるからこそこうして安いけどちゃんと使える端末ってのが重要になってくると思うんだよなぁ。
日本で10万円レベルのスマホがポンポン売れている状況って結局端末料金と通信費がセットになっている仕組みがあったからねぇ。
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ブラスティー：懐かしのPCゲーム 変形ロボがプラモ化
ブラスティーって本当に懐かしい名前過ぎてびっくり。
旧スクウェアがまだファミコンに参入する前にPCで出したアドベンチャーゲームでアニメーション表現が話題になっていたんだよね。
今の権利ってやっぱりスクエニが所有してるのかしら。