本日、電通より毎年恒例の「2008年日本の広告費」がリリースされた。
予想はしていましたが、広告関係者にとっては非常に厳しい数字となっています。
2008年（平成20年）の広告費の特徴
１、総広告費
2008年の総広告費は、日本経済の景気減退を背景に前年実績を下回った。年前半は、比較的堅調に推移したが、年後半は、北京オリンピックなどプラス材料があったものの、世界的金融危機、円高による景気減退が大きく影響した。この結果、2008年の総広告費は6兆6,926億円、前年比95.3％と5年ぶりに減少した。
２、媒体別広告費
媒体別に見ると、「新聞広告費」（前年比87.5％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同95.6％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同92.4％）は4年連続して前年を下回った。マスコミ広告以外では、「屋外」や「折込」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同94.2％）が5年ぶりに減少となった。BSデジタル放送などの増加で「衛星メディア関連広告費」（同112.1％）が引き続き伸び、「インターネット広告費」（同116.3％）は検索連動広告、モバイル広告を中心に拡大を続けた。
３、業種別広告費
業種別（マスコミ四媒体）では、「金融・保険」（投資信託、通販医療保険、消費者金融などの広告が大幅に減少）、「不動産・住宅設備」（分譲マンション、一般住宅の広告が減少）、「情報・通信」（インターネットサービス、パソコンなどが減少）、「自動車・関連品」（国産乗用車、輸入乗用車などが減少）など21業種中18業種が前年を下回った。一方、「趣味・スポーツ用品」「食品」「薬品・医療用品」の3業種が増加した。
