テレビ離れとは、テレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し、もしくは、選択肢が増えたことによって、相対的にテレビ視聴の地位が低下する現象のことである。こうした傾向が統計上で現れ、「テレビ離れ」と呼ばれるようになった。
総務省の統計[1]によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向にあったが、2000年代中頃にピークを迎え、2010年代以降は減少傾向にある。また、テレビの総世帯視聴率 (HUT) も同様に低下傾向にある[2]。
2005年（平成17年）度のNHKの「国民生活時間調査」によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年（平成7年）の3時間34分から2005年（平成17年）に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率（テレビを観る人の割合）も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。また、2012年の博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が行った調査では、自称元ヤン・元ギャルも一般の人よりテレビの視聴時間が長い傾向にあることが分かった
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