昨晩、NHKの「オフィス関が原」という番組をボーっと見ていました。 英語の社内の公用語化 について 賛成・反対 に分かれて若い社会人たちが話し合っていました。
反対派の議論を聞いていると、日本の文化的アイデンティティーの危機、みたいな論調が多くて、むしろ、びっくり。
解説の精神科医名越先生が、ちょろっとおっしゃっていましたが、「強制的に英語を覚えさせる手段としての施策」 ということなはず。なのに、なぜ、そんな 大げさな話になるのやら。
英語は海外からの取引の引き合いがあったりして仕事で必要だから賛成、という主張が、議論全体で優勢な感じでした。
海外とのビジネスを必要とする会社と必要としない会社に分かれるはず。 日本の雇用創出企業の多くは、中小企業で、海外でのビジネス展開は戦略的に検討しないでしょう。ですので英語を強要する必要はないはずです。
海外でビジネスを伸ばしていこうという会社では英語が必要な部署がでてきます。そこに英語ができる人がいればいいだけです。 本社の総務部など、海外との接触がまったく無い部署に英語を強要する必要は無いはずで。
ノーベル賞受賞された益川先生も番組の中でおっしゃっていましたが「英語は慣れればつかえるようになるでしょう」というあっさりしたもの。
英語はツール。道具は上手に使える人と 使えない人がいて当たり前。個人の選択とセンスではないか、と。ただ、職場で英語ができる人が多く必要になった場合、英語は上手でない人はだんだんと肩身が狭くなる可能性が大きくなることは不可避でしょう。
「公用語化」という施策は、社員全員に強要するとい点でよい施策だとは思いません。でも、働く人（プロフェッショナル）として、自分の職場が 英語が使える人材が必要になってきているという環境になってきているとき、英語ができない、という社員は、おいてけぼりにされてしまうかもという危機感は感じておくべきだと思います。