50%超の暴落は、何が引き起こすのか？…7つのリスクと複合ショック
株式市場は長期的には成長していくとしても、途中で「半値になるような暴落」が起こる可能性はゼロではありません。
むしろ重要なのは、
「いつ暴落するか」を当てることではなく、
「何が起きると50%級の暴落に発展するのか」を理解しておくこと
だと思っています。
そこで、今後数年間を想定して、50%超の大幅下落につながり得るリスク要因を整理してみました。
※以下の発生確率は統計的に算出された客観確率ではなく、現在の金融環境を前提とした私自身のリスク評価の目安です。
また、下落率は株式市場全体、あるいは特定セクターで起こり得る歴史的・理論的なストレス幅を示したものです。
| ショック要因 | 主な想定時期 | 発生確率の目安 | 想定下落率 | ポイント |
|---|---|---|---|---|
| 米国財政・国債市場のストレス | 1〜3年 | 15〜25% | 30〜50% | 財政赤字拡大や国債需要低下→長期金利上昇→株式のバリュエーション低下 |
| ヘッジファンド・非銀行金融の信用収縮 | 1〜3年 | 20〜30% | 40〜50% | プライベートクレジット等の信用悪化→強制売却→流動性低下 |
| AI投資の回収難航・AIバブル調整 | 2〜4年 | 30〜40% | 30〜45% | 巨額のAI設備投資に対して収益化が遅れ、ハイテク株の期待が剥落 |
| 大規模サイバー攻撃 | 突発的 | 10〜15% | 20〜40% | 金融・決済インフラへの攻撃で一時的な市場機能低下 |
| スタグフレーション | 2〜5年 | 20〜30% | 40〜50% | 原油高・供給制約→インフレ再燃→金融引き締め→景気後退 |
| 地政学ショック | 3〜7年 | 15〜20% | 50%超も想定 | 台湾海峡などで重大な軍事・経済的衝突が発生した場合 |
| アルゴリズム・Quantの連鎖売り | 突発的 | 30〜40% | 20〜35% | ボラティリティ上昇時に流動性が急減し、売りが売りを呼ぶ |
これらの数字は「数年以内に必ず起こる確率」と考えるべきではありません。
金融市場のリスクは、地震のように発生確率を正確に計算できるものではないからです。
むしろ重要なのは、
リスク同士の連鎖
です。
■ 単独のショックより怖い「複合ショック」
例えば、
AI投資の回収難航
↓
ハイテク株下落
↓
企業の設備投資縮小
↓
景気悪化
↓
信用不安
↓
ヘッジファンドや非銀行金融の強制売却
↓
流動性低下
↓
株式市場全体へ波及
という流れです。
さらに、そこへインフレ再燃による高金利が重なれば、中央銀行は景気悪化にもかかわらず金融緩和に動きにくくなります。
つまり、
50%級の暴落は「一つの原因」よりも、複数のリスクが同時に発生したときに起こりやすい
と考えています。
■ 私が特に警戒しているのは「AI×金利×信用」
現在の株式市場では、AI関連企業への期待が非常に大きくなっています。
AIそのものが失敗するとは思っていません。
問題は、
AIの技術革新が成功しても、現在の株価が織り込んでいるほどの利益を企業が生み出せるのか
という点です。
AIデータセンター、半導体、電力などへの投資が急増しても、それを上回るキャッシュフローが生まれなければ、いずれ投資家は「投資額に対して利益が少ないのではないか」と考え始めます。
そこに高金利が重なれば、将来利益の現在価値も低下します。
そして信用市場に問題が発生すると、株価の調整だけでは済まなくなる可能性があります。
AI投資の期待剥落
＋高金利
＋信用収縮
＋流動性低下
という組み合わせを、単独のAIバブル崩壊よりも警戒しています。
■ だから「暴落を予測する」より「暴落に耐える」
「2027年に暴落する」
「2028年が危ない」
と予測することには、あまり意味がありません。
暴落が来なければ、その予測は外れます。
逆に、本当に暴落したとしても、現金を大量に抱えたまま上昇相場を逃してしまえば、それも別のリスクになります。
なので、
暴落の時期を当てるのではなく、暴落しても生活と投資を継続できる資産配分
をあらためて重視しようとしています。
株式だけでなく、
-
現金
-
国債などの無リスク資産
-
金などの実物資産
-
長期的な成長を狙う株式
を、それぞれ違う役割として持っておく。
重要なのは、すべてを守りにすることでも、すべてをリスク資産にすることでもありません。
「暴落時に売らなくても済む資産」を確保しておくことです。
■ 50%下落を「予測」するのではなく「前提」にする
株式市場で50%下落が起こるかどうかを、私は予言できません。
しかし、
「50%下落する可能性はゼロではない」
という前提でポートフォリオを設計することはできます。
そして、もし50%下落しても生活資金を確保できていて、強制的に売却する必要がなければ、その暴落は単なる「含み損」になります。
さらに、資金と時間に余裕があれば、暴落は将来のリターンを高める機会にもなります。
ピンチはチャンスというわけです。
結局のところ、
暴落を避ける能力より、暴落しても退場しない能力の方が重要です。
私はITショックの時に、NewWinBというファンドを持っていましたが半値になったの売却して退場してしまいました。
市場の未来を正確に予測することはできません。
だから、
「何が起きるか」よりも「何が起きても大丈夫か」
を考えて、ポートフォリオを作るようにしています。
実際には情報技術セクターがかなり厚めなのが課題です。