全力NISAに積み立てています。
なので、あと3年たらずで現金が枯渇します。
つまり、
フェーズ0(常時)
生活の品質(QOL)を維持向上する。
価値のある商品やサービスは積極的に購入したり利用する。
フェーズ1(前期高齢者の65歳くらいまで)
利回りの良い金融商品に積立ててなるべく増やす。
フェーズ2(後期高齢者の75歳くらいまで)
利回りの良くない金融商品を売却して利回りの良い金融商品を購入する。
つまりリバランスをするということ。
フェーズ3(85歳くらいまでに)
①相続を考える
一次相続は4,200万の控除あり
二次相続は3,600万の控除あり
超ざっくりと、合計7,800万くらいまで非課税。
②病気や介護についてのリスク考える(たぶん足りる)
③①②を勘案して減った場合と増えた場合の投機的リスクを考える
65歳(5000万)→75歳(1憶)→85歳(2億)
最近は株高なのでリバランスの練習をしています。
- 石油関連株のエクソンモービルを売却(やや高め)
- 含み益の低いインド投信を売却(低迷)
- 最近購入した金の投信を売却(やや低迷)
結局は、オルカン、SP500、ナスダック、情報技術、テクノロジーなどが残りつつあります。
しかし、20年後は増やすことより減らさずボラリティが高くない資産に移行して相続に備えたほうがいいと考えるようになりました。
なのでどのようなポートフォリオが良いのかゆっくりと考察していきます。
とある財務相の金融資産(意外と少ない?)
1. 資産総額（概算）
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預貯金：2,550万円
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有価証券：
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株式（個別株多数）
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国債・公社債：718万円（国債100万円＋公社債618万円）
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投資信託・貸付信託：7,556万円
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金融債・割引債：898万円
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合計（おおよそ）
預貯金 2,550 + 有価証券 9,172 = 約1億1,722万円
2. 資産配分の比率
| 資産クラス | 金額（万円） | 割合 |
|---|---|---|
| 預貯金 | 2,550 | 22% |
| 株式 | ※個別株総額は推定 | 30〜35%程度 |
| 投資信託等 | 7,556 | 64%（株式含むか注意） |
| 債券（国債・公社債・金融債） | 1,616 | 14% |
※個別株評価額は株価によるため推定。現状、投資信託が中心で、個別株は割合としては中程度。
3. 株式ポートフォリオの特徴
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銘柄分散：
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大型株（NTT、トヨタ、ソフトバンクなど）
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中型株（丸井グループ、ゼンリン、Gunosyなど）
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小型株（ウィズ・パートナーズ、PKSHA Technology、光通信など）
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業種分散：
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通信：NTT、ソフトバンク
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自動車：トヨタ、日産
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化学・素材：三菱ケミカル、東ソー、日本触媒、積水化学、ダイセル
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IT・情報サービス：Gunosy、エルテス、PKSHA
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金融・投資関連：SBIホールディングス、野村マイクロサイエンス
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小売・サービス：丸井グループ、ソラスト
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メディア：フジメディア、スカパーJSAT
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→ かなり多角化されており、特定セクターへの集中リスクは低め。
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大型株 vs 小型株：
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NTT（5万株）など一部大型株で比重が高く、全体のボラティリティに影響。
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小型株は合計するとポートフォリオの20〜25%程度で、成長性はあるが値動きは荒い。
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4. 債券・預貯金の安全性
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預貯金：22%で流動性は十分。生活資金や緊急時の資金として安心。
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債券：国債100万円、公社債618万円、金融債・割引債898万円 → 合計1,616万円
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債券比率は全体の約14%でやや低め。
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投資信託に債券型が含まれる場合、固定収入部分はもう少し増える可能性。
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5. 投資信託・貸付信託
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金額が7,556万円と圧倒的に大きい。
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おそらく国内外株式・債券・バランス型などを含む。
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ポートフォリオ全体の中心はここ。
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この部分のリスク・リターン次第で、ポートフォリオ全体の性質（攻め・守り）が決まる。
6. ポートフォリオ全体の評価
長所
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多様化：株式・債券・投資信託・預貯金と複数アセットに分散。
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業種分散：株式は幅広いセクターに投資。
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流動性確保：預貯金2,550万円で日常・緊急資金十分。
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長期運用向き：投資信託比率が大きく、複利効果が期待できる。
注意点
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大型株偏重：NTTなど一部株式で比率が高い。株価変動リスクに注意。
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債券比率低め：全体の安全資産割合がやや低い。リスク許容度に応じて調整可能。
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小型株多め：値動きが大きくなる可能性あり。短期的な資産変動に注意。
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投資信託依存：7,556万円の信託商品内容を把握してリスク管理が必要。
なかなか参考になります。
投資信託が外国株式主体ならバランスがとれているお手本と言ってもよいでしょう。
私のポートフォリオは、米国のIT・情報サービスセクターに集中して攻めていると評価されるにちがいありません。
3年後の、IT・情報サービスセクターをどうするかが中期的なテーマとなりそうです。