台湾と韓国ではこんなにも違うんだね～！
大震災の対応に関してもこれ程人の違いがあるとは思いもしない事です。
台湾はいまだに頑張れという気持ちで我が事の様に応援してくれています！
隣人に恵まれない日本にとって、こんなに心温まる事はないだろう。
それに比べ韓国は今日の震災から一年という日を狙って日本人は地震で死んでくれ
という様なメッセージ動画をアップしたりしています。
http://www.youtube.com/watch?v=gBKQHaukbLs&feature=player_embedded
大地震をお祝いするとかってのもありましたが、韓国人の総意を表しています。
白黒ハッキリしてていいんじゃ～ないのかね～！
手をたずさえる事の出来る友とは交流を深めていけばいいのだ。
付き合わなくてもよい相手とは絶縁してゆけば良いのである！
以心伝心、心ある人との付き合いを大切にしてゆけば良いのである。
台湾はいまだに頑張れという気持ちで我が事の様に応援してくれています！
隣人に恵まれない日本にとって、こんなに心温まる事はないだろう。
それに比べ韓国は今日の震災から一年という日を狙って日本人は地震で死んでくれ
という様なメッセージ動画をアップしたりしています。
http://www.youtube.com/watch?v=gBKQHaukbLs&feature=player_embedded
大地震をお祝いするとかってのもありましたが、韓国人の総意を表しています。
白黒ハッキリしてていいんじゃ～ないのかね～！
手をたずさえる事の出来る友とは交流を深めていけばいいのだ。
付き合わなくてもよい相手とは絶縁してゆけば良いのである！
以心伝心、心ある人との付き合いを大切にしてゆけば良いのである。
【台湾に感謝】ほっこりするニュース！
台湾のみなさん、ありがとう―。
東日本大震災の被災者に多額の義援金を寄せてくれた台湾の人々に感謝するため、
震災発生から丸1年となる11日から、被災者本人の出演するテレビCMが地元主要局で1週間放映される。
企画した日本の対台湾窓口交流機関、交流協会台北事務所（大使館に相当）によると、
こうしたCMを放映するのは世界でも台湾だけという。
CMには、震災当日に生まれた乳児と両親、漁師、木工職人といった被災者が出演。
復興しつつある自身の生活を紹介するとともに、
「台湾のみなさんのおかげで元気になれた。支援をありがとう」などとするメッセージを伝える。
CMはテレビのほか、インターネットの動画投稿サイト「ユーチューブ」や
屋外モニター、地下鉄でも放映される。
時事通信 3月10日(土)配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120310-00000036-jij-int
※※※※※※※※※※
いい事だね～！台湾から受けた気持ちを忘れてはいけないでしょ！
東日本大震災の被災者に多額の義援金を寄せてくれた台湾の人々に感謝するため、
震災発生から丸1年となる11日から、被災者本人の出演するテレビCMが地元主要局で1週間放映される。
企画した日本の対台湾窓口交流機関、交流協会台北事務所（大使館に相当）によると、
こうしたCMを放映するのは世界でも台湾だけという。
CMには、震災当日に生まれた乳児と両親、漁師、木工職人といった被災者が出演。
復興しつつある自身の生活を紹介するとともに、
「台湾のみなさんのおかげで元気になれた。支援をありがとう」などとするメッセージを伝える。
CMはテレビのほか、インターネットの動画投稿サイト「ユーチューブ」や
屋外モニター、地下鉄でも放映される。
時事通信 3月10日(土)配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120310-00000036-jij-int
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いい事だね～！台湾から受けた気持ちを忘れてはいけないでしょ！
支那産米などいれるな馬鹿野郎！
大手スーパーによる中国米販売の発表にネット上は賛否
3月9日12時15分
8日に大手スーパー「西友」が、中国産のコメを低価格帯の国産米より安い価格で販売すると発表したことを各メディアが報じ、ネット掲示板上で話題になっている。
去年の東日本大震災の影響により、国産米の取引価格が上がっている反面、低価格帯の商品も品薄状態にあることから、西友は10日より中国産の米を低価格帯の国産米より約3割安い5キロ1299円で販売するという。
同社は国の輸入制度に基づく残留農薬などの検査を行い、安全性にも配慮すると強調しているものの、
この報道を受け、ネット掲示板上では「死んでもお断り。中国米食うぐらいならパン食うわ」「安全安心な中国産？なんのジョークだよ」「3割程度の安さなら国産買うわ」「よりによって中国産か…もっと他の国は無かったのか?」という否定的なコメントが寄せられている。
だが、その一方では、「中国産は確かに避けたいが、震災や原発事故後他国の事をとやかく言えなくなったのも事実」「まあすでにスーパー見れば中国産だらけだし。
あの低価格路線は中国産じゃないと実現できないだろうな」などと、中国産の導入をやむなしとする声も多く見られた。
※※※※※※※※※※
支那産として売るならまだしも一番の心配は産地偽装だ。
国産米のつもりで買ったモノが実は支那産だったという可能性が高くなる。
いや絶対に偽装する業者がいるし外食産業は絶対に使うだろう。
支那産米なんて毒を食う様なものだ。知らず知らずに摂取して
体調を崩していくのだ。疑いのある外食はしない事だなぁ～！
3月9日12時15分
8日に大手スーパー「西友」が、中国産のコメを低価格帯の国産米より安い価格で販売すると発表したことを各メディアが報じ、ネット掲示板上で話題になっている。
去年の東日本大震災の影響により、国産米の取引価格が上がっている反面、低価格帯の商品も品薄状態にあることから、西友は10日より中国産の米を低価格帯の国産米より約3割安い5キロ1299円で販売するという。
同社は国の輸入制度に基づく残留農薬などの検査を行い、安全性にも配慮すると強調しているものの、
この報道を受け、ネット掲示板上では「死んでもお断り。中国米食うぐらいならパン食うわ」「安全安心な中国産？なんのジョークだよ」「3割程度の安さなら国産買うわ」「よりによって中国産か…もっと他の国は無かったのか?」という否定的なコメントが寄せられている。
だが、その一方では、「中国産は確かに避けたいが、震災や原発事故後他国の事をとやかく言えなくなったのも事実」「まあすでにスーパー見れば中国産だらけだし。
あの低価格路線は中国産じゃないと実現できないだろうな」などと、中国産の導入をやむなしとする声も多く見られた。
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支那産として売るならまだしも一番の心配は産地偽装だ。
国産米のつもりで買ったモノが実は支那産だったという可能性が高くなる。
いや絶対に偽装する業者がいるし外食産業は絶対に使うだろう。
支那産米なんて毒を食う様なものだ。知らず知らずに摂取して
体調を崩していくのだ。疑いのある外食はしない事だなぁ～！
交戦権放棄は外交放棄。
日本外務省 中国のゴリ押し要求に応じ領事館用の土地を譲渡
2012/03/08
日本大使館の建築確認を申請したところ、中国側が条件を出したという。中国が名古屋市と新潟市で、領事館用地として希望している土地の購入に便宜をはかるよう申し入れたというのだ。この件は自民党外交部会の調査によって明らかになっている。
それに対して北京の丹羽宇一郎大使以下日本の外交官は抗することが出来ず、本省に助けを求めたのであろう。本省もまた、建築確認と日本国内の土地譲渡は無関係だという当然のことを言えず、中国の理不尽な要求を受け入れて、口上書を出したというのだ。
周知のように、中国は国土のひとかけらも売らない。だから米国は、大使館用であれ領事館用であれ、中国政府にアメリカの国土を売り渡すことはしない。これは当然の相互主義である。対して日本は政府が率先して中国政府への土地売りに走るのである。その中国は尖閣諸島を中国の核心的利益と言うのである。
日中関係のなんと一方的でいびつなことか。日本外交のなんと無様なことか。世にチャイナスクールと呼ばれる人々ほど祖国への愛を欠き、国益を害するものはないと断ずるゆえんである。
現在、米朝合意に向けた両国の交渉が進んでいる。詳細は詰められていないが、経験不足の金正恩体制に対し、アメリカも必死で食い込みを図っているのである。本来、日本は韓国による平和統一を全力で支持しなければならない立場だ。拉致問題解決のためにも、リアルタイムで北朝鮮をめぐる諸国の動きを把握しておかなければならない。その上で、現実的な手を打つべき時なのだ。
※※※※※※※※※※
ケンカも出来ない腰抜けの言う事を聞く奴らなどいない。
所詮何か事があろうと本国が擁護してくれないなら
前線の役人がモチベーションを持てるハズもなく、
相手国の御機嫌を損ねることなく御無理ごもっともで、
ひたすら低頭挺身にならざる負えない。
当たり前だよな～！盾ついたところで日本国がかばってはくれない。
戦後の政治・統治機構の全否定から始めるしかないでしょ～。
2012/03/08
日本大使館の建築確認を申請したところ、中国側が条件を出したという。中国が名古屋市と新潟市で、領事館用地として希望している土地の購入に便宜をはかるよう申し入れたというのだ。この件は自民党外交部会の調査によって明らかになっている。
それに対して北京の丹羽宇一郎大使以下日本の外交官は抗することが出来ず、本省に助けを求めたのであろう。本省もまた、建築確認と日本国内の土地譲渡は無関係だという当然のことを言えず、中国の理不尽な要求を受け入れて、口上書を出したというのだ。
周知のように、中国は国土のひとかけらも売らない。だから米国は、大使館用であれ領事館用であれ、中国政府にアメリカの国土を売り渡すことはしない。これは当然の相互主義である。対して日本は政府が率先して中国政府への土地売りに走るのである。その中国は尖閣諸島を中国の核心的利益と言うのである。
日中関係のなんと一方的でいびつなことか。日本外交のなんと無様なことか。世にチャイナスクールと呼ばれる人々ほど祖国への愛を欠き、国益を害するものはないと断ずるゆえんである。
現在、米朝合意に向けた両国の交渉が進んでいる。詳細は詰められていないが、経験不足の金正恩体制に対し、アメリカも必死で食い込みを図っているのである。本来、日本は韓国による平和統一を全力で支持しなければならない立場だ。拉致問題解決のためにも、リアルタイムで北朝鮮をめぐる諸国の動きを把握しておかなければならない。その上で、現実的な手を打つべき時なのだ。
※※※※※※※※※※
ケンカも出来ない腰抜けの言う事を聞く奴らなどいない。
所詮何か事があろうと本国が擁護してくれないなら
前線の役人がモチベーションを持てるハズもなく、
相手国の御機嫌を損ねることなく御無理ごもっともで、
ひたすら低頭挺身にならざる負えない。
当たり前だよな～！盾ついたところで日本国がかばってはくれない。
戦後の政治・統治機構の全否定から始めるしかないでしょ～。
日本にあっても日本の企業ではない会社！
楽天、ユニクロの社内英語化に疑問の声続出
20120306
2010年、楽天やユニクロを展開するファーストリテイリングが
「英語の社内公用語化」に踏み切ったが、3日の毎日新聞が、
英語を社内公用語にした企業の"その後"を追っており、ネット掲示板で話題となっている。
記事によると、楽天では当初「かなりの社員が音をあげるのでは…」と懸念されていたが、
社員たちの努力の甲斐もあって、現在は、ほぼ全ての会議とメール、社内用SNSへの投稿も英語になった。
社員は「Tommy」などニックネームの名札を付けるという。
資料の翻訳が不要になるなど、業務軽減の部分も分かったことから積極的に英語を話す社員が増えているそうだ。
一方、ユニクロを展開するファーストリテイリングでは、
本社社員と店長はTOEIC700点以上を義務化。
学習プログラムやTOEIC受験は「業務」扱いで、不参加の社員に対しては
「怠けている」と見なされ受験料などの返却を求められるという。
この記事を受け、ネット掲示板では「その労力を品質向上に向けろよ」
「（ニックネームの名札）は結構痛いなww」
「母国にいながら母国語を使わないのは意味がわからない」など、
英語公用語化を疑問視する声が相次いだ。
中には「英語化についていけない社員はもう辞めているか左遷されているんだろうな」など、
これを理由にリストラしやすくなる土俵ができあがったと指摘する意見もあった。
※※※※※※※※※※
楽天はどうだか知らないが、ユニクロは日本企業ではないだろう。
少なくとも日本人が経営しているわけではない。
日本の会社だと思ってる時点で認識違いなのである。
日本にあるから日本の企業だと思いがちだが経営者の素性を知らないだけである。
20120306
2010年、楽天やユニクロを展開するファーストリテイリングが
「英語の社内公用語化」に踏み切ったが、3日の毎日新聞が、
英語を社内公用語にした企業の"その後"を追っており、ネット掲示板で話題となっている。
記事によると、楽天では当初「かなりの社員が音をあげるのでは…」と懸念されていたが、
社員たちの努力の甲斐もあって、現在は、ほぼ全ての会議とメール、社内用SNSへの投稿も英語になった。
社員は「Tommy」などニックネームの名札を付けるという。
資料の翻訳が不要になるなど、業務軽減の部分も分かったことから積極的に英語を話す社員が増えているそうだ。
一方、ユニクロを展開するファーストリテイリングでは、
本社社員と店長はTOEIC700点以上を義務化。
学習プログラムやTOEIC受験は「業務」扱いで、不参加の社員に対しては
「怠けている」と見なされ受験料などの返却を求められるという。
この記事を受け、ネット掲示板では「その労力を品質向上に向けろよ」
「（ニックネームの名札）は結構痛いなww」
「母国にいながら母国語を使わないのは意味がわからない」など、
英語公用語化を疑問視する声が相次いだ。
中には「英語化についていけない社員はもう辞めているか左遷されているんだろうな」など、
これを理由にリストラしやすくなる土俵ができあがったと指摘する意見もあった。
※※※※※※※※※※
楽天はどうだか知らないが、ユニクロは日本企業ではないだろう。
少なくとも日本人が経営しているわけではない。
日本の会社だと思ってる時点で認識違いなのである。
日本にあるから日本の企業だと思いがちだが経営者の素性を知らないだけである。