孫正義＝ソフトバンクが、フジテレビの大株主だ。
より
■韓国人による「フジテレビ乗っ取り工作」は、『ライブドア事件』から始まった
現在、フジテレビが、国民世論からの厳しい批判に曝されているが、なぜこのような状況が生まれたのか、
冷静に考えてみるべきだ。
フジテレビが韓国政府によるコントロールを受けて、韓国のテレビドラマを集中的に放送したり、韓国のアイドルグループを
集中的に取り上げたりしているが、韓国政府と在日韓国人勢力の目標は、そんなチッポケな事ではないのだ。
彼らが最終的に目指しているのは、フジテレビそのものを韓国企業化することであり、韓国人が自由にコントロールできる
テレビ局を、日本国内に持つことなのである。
テレビの電波を利用して、日本の国民世論を操作し、また日本の国民世論をデッチ上げることなのである。
韓国政府と在日韓国人勢力は、なんとしても、韓国政府の思い通りにコントロールできるテレビ局が欲しいのだ。
その対象として選ばれたのが、フジテレビなのである。
フジテレビは、１９９２年頃から、韓国政府に狙われていたのである。
その結果、起きたのが『ライブドア』と『村上ファンド』による「フジテレビ買収事件」（２００５年）なのだ。
この事件の後遺症は、現在もフジテレビに残っている。
事件後、外国人株主が大きな影響力を持つようになったのである。この外国人とは、もちろん朝鮮人／韓国人である。
彼らは『ソフトバンク=インベストメント』（ＳＢＩホールディングス）を通じて、間接的にフジテレビを乗っ取り、コントロールしているのである。
だから、彼らに支配されているフジテレビは、『韓流ブーム』の捏造を続けているのだ。
・フジテレビの外国人株主
http://blogs.yahoo.co.jp/nisekoannnuburi/22640373.html
・ライブドアによる敵対的買収事件
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8B%E3%83%83%E3%83%9D%E3%83%B3%E6%94%BE%E9%80%81%E3%81%AE%E7%B5%8C%E5%96%B6%E6%A8%A9%E5%95%8F%E9%A1%8C
・村上ファンド事件
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%91%E4%B8%8A%E3%83%95%E3%82%A1%E3%83%B3%E3%83%89%E4%BA%8B%E4%BB%B6
■ おそらく、２００５年の『ライブドア事件』の際、ソフトバンク=インベストメント（現在はＳＢＩホールディングス）がフジテレビ株を買い取る時、
韓国政府が、ソフトバンク=インベストメントに対して「資金援助」したはずである。
つまり、ソフトバンク=インベストメントによる「フジテレビ乗っ取り工作」を背後から支援していたのは、韓国政府なのだ。
これで、『韓流ブーム』の捏造工作・捏造運動の背景が見えてきたであろう。
ＯＲＢＩＳファンドのＨＰを見て気になった点が３つほどある。
●１つ目が所在地。本拠地はバミューダ。その他オフィスがロンドン、シドニー、サンフランシスコ、ケープタウン、そしてソウルにある。
●２つ目が出資者。アメリカ人はこのファンドに出資できない。
●３つ目が最低出資金。このファンドに参加するためには最低５０００万ドル(約４０億円)が必要。
・http://www.orbisfunds.com/factsheets.aspx
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飛ばし記事や飛ばし報道を繰り返すマスコミがここ最近はその飛ばし方が一層激しさを増して来ている。
それがまともだったら良いのだが、やっているのがあっちの人なので逆に怒りを通り越して笑止の沙汰である。
そんな笑止千万な報道を繰り返しているのを見て、
私は
サムスンが大株主になっているのではないかと思っていた。その理由は
サムスンがスポンサーのキムヨナageの真央ちゃんsageのように明らかに第三者が口出ししている虚偽報道が目立つからだ。
韓国政府＝サムスンだしね。
多分そんなことだろうと思う。
しかし電波資源を使用しているTV局と言うのは守らなければいけない法律があり、
それが電波法 第五条と言うものなのだ。
要するに外国人が日本の電波を勝手に使用したらいけないんだよ！
有事の際に外国人がこの電波を乗っ取ったりしたらあぶねぇだろ！と言う至って当たり前な決まり事である。
電波法 第五条では外国人の株主の比率をは20%以下にして下さいと言う事なので、
その決まりごとを破るとTV局は「免許の取消し」になってしまうのだ。
またTV局も運転免許と同じく5年ごとの放送免許の更新と言うものがあり、
その更新の手続きが来年の2013年になる。
その時に法を犯している局はないかぁ？と調べられてしまう。
で・・・。
フジと日テレがこれに引っ掛かっていると言われてきた。
外国人比率が20％超えているレッドゾーンにいる事は間違いがなく、
昨日、私も確認してみたが全然減ってはいなかった。
どうする気でいるのかとこっちが心配になってしまうのだが、
お楽しみは最後に！ぺロと言う事だろう。
この業界はいたって平常運転で今日もくだらない番組を暢気にやっていた。
しかしながら来年には行動に移さないといけないわけなのだから、
何かしらアクションを起こす事になるのだろうが、
やれる事と言ったら市場ではなく場外で法外な値段で買い戻しをかけるしかなさそうだ。
でまた、韓国政府とやらが買い直しをしたら同じ事なんですけどね。。。
ちなみに私達が出来る事は本当に見なければ良いんです。
自動車購入者の購入のきっかけ
もはやTV広告の時代は終わっているのだ。
更には視聴者を騙し続ける事も出来ず
視聴者離れに陥りTV局も負のサイクルに悩まされているという。
日本の伝統の“だるま”にまでケチをつけていたわけだから、
“だるまの祟り”で火達磨になって騒ぎ出しても誰も助けちゃくれないし、
たとえその気があったとしてもただの視聴者には手も足も出ません。
