韓国で15日に発生した大規模停電の原因について、一部の韓国メディアが「中国系ハッカーの仕業（しわざ）の可能性」と報じたことについて、中国メディアの環球時報は「クラッキングは中国からというのが多くの韓国人が持つ思考パターンのようだ」と指摘し、反論した。
記事によると、韓国ネットワークセキュリティー会社は15日午後、ソウルで記者懇談会を開き、「中国のあるクラッキング関連サイトで3日、韓国の高唱電力試験センターの内部サーバーが侵入を受けたことを示す動画を見つけ、これを国家情報院に報告した」と明らかにした。さらに「試験センターのサーバーが韓国電力会社の内部ネットと接続された可能性が大きく、今回の停電もクラッキングの可能性がある」と主張した。
セキュリティー会社は「ハッカーはサーバーを通して韓国電力会社の内部へ侵入し、実際の電力使用量と異なり、システム上では過負荷になっているように設定して電気供給を中断させることができる」と話した。
さらに「2003年に米国ニューヨークでもクラッキングによって停電事故が発生したことがあるが、今回のケースも同じ手口の可能性がある」と指摘した。
韓国電力会社は、高唱電力試験センターがクラッキングされた事実は認めたものの、「7日から8日にかけて国家情報院の現場検査によってこの問題はすでに処理されている。今回の停電はハッカーとは無関係」と説明した。
環球時報は、「韓国メディアが『中国ハッカーによる襲撃』という報道を行なうときはいつも根拠のない情報を並べ立てる」と非難、2008年2月に韓国最大のオークションサイトがクラッキングを受けて1081万人の個人情報が流出した際も、韓国メディアは中国人ハッカーに矛先を向け、非難したが、事件の首謀者は韓国人だったと実例を紹介した。
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