ＧＳユアサ<6674
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【6674】(株)ジーエス・ユアサ コーポレーション
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>：620円（前日比+32円）
買い優勢。前日に発表している第3四半期の決算内容が評価材料に。累計営業利益は前年同期比2.9倍の120億円となり、通期予想は150億円の従来予想から170億円に上方修正されている。年間配当金も7円から8円に引き上げへ。自動車用電池の堅調推移が背景。通期予想には更なる上売れ余地が残るとの見方にも。なお、クレディ・スイス（ＣＳ）では、車載用リチウム電池の損益状況は、想定の範囲内で推移と指摘している。
ソフトバンク<9984>：3160円（同+105円）
上げ幅広げる。次世代データ通信技術の普及促進に向けて、世界最大手のチャイナモバイル、インドのバーティエアテル、英ボーダフォンなどと連携すると発表しているようだ。スケールメリットを活かして、通信機器の調達コスト削減などにつなげて行くもよう。短期資金を中心に好材料視する動きが先行する格好に。
三井物産<8031>：1537円（同+35円）
しっかり。商品市況の上昇、海外エネルギー関連株の上昇などを背景に、強い動きが目立っている。中国ＣＰＩの下振れ観測に伴う金融引き締め懸念の後退、中国における予想を上回る輸出の伸びなどが、資源価格上昇につながっている格好。本日は非鉄関連株も全般的に強い動きへ。
大阪チタニウム<5726>：6120円（同+390円）
上げ目立つ。一部報道では、米ボーイングが大型旅客機「747-8型」の増産計画を1年前倒しすると伝わっている。2013年半ばに月産2機としていた当初計画を12年半ばにするもようだ。需要の増加に伴う受注の拡大が背景、新型航空機素材の重油拡大ペースなども早まっていくとの見方に。なお、本日は非鉄株の上昇なども刺激材料につながっている。
不動産セクター
後場は三井不動産<8801>や三菱地所<8802>がマイナスに転じるなど、さえない動きが目立っている。1月のマンション市場動向によると、首都圏におけるマンション発売戸数が前年同月比13.5％減となったことが嫌気されている。マイナス転換は12カ月ぶりとなり、足元で好調だったマンション販売の伸び悩みに警戒感が高まる格好に。なお、月間契約率については3.0ポイント上昇し73.3％と、好不調の分かれ目となる70％を13カ月連続で上回っている。
東京建物<8804>：396円（同+6円）
続伸。前日に前12月期の決算を発表している。実績営業利益は241億円で前期比17％減益、従来計画260億円を下振れた。今期見通しは250億円で同4％増益見通し。引き続き、不動産の売却益に依存する収益体質であり、業績数値にはポジティブな見方が強まりにくいものの、賃貸等不動産の含み益が614.5億円と開示されており、短期的な見直し材料につながっているようだ。
カシオ<6952>：710円（同+28円）
買い先行。モルガン・スタンレー（ＭＳ）が投資判断を「アンダーウェイト」から「オーバーウェイト」へと一気に2段階格上げし、目標株価を590円から840円へと引き上げたことが好感されている。シェア優先から収益優先へとデジタルカメラの戦略転換で、大規模な赤字のリスクが低くなったほか、キャッシュ・カウの位置付けだった時計が中期での収益成長のドライバになりうる点などを評価へ。
ユニプレス<5949>：2085円（同+250円）
急伸。今期営業利益見通しを150億円から190億円へと大幅に上方修正しており、ポジティブなインパクトが強まる状況に。10-12月期営業利益は60億円となり、下期の従来会社計画であった51億円を超過するなど足元の好調が目立っている。なお、三菱ＵＦＪでは4Ｑの営業利益計画は31億円と3Ｑ比でほぼ半減となるが、会社側によれば日産の生産前提を保守的に設定したことが主因で、依然慎重な前提であると指摘している。
ヤマハ発<7272>：1525円（同-180円）
後場は下げ幅を拡大。前引け後に発表した今期営業利益見通しは前期比3.3％増の530億円に留まり、コンセンサスであった650億円前後を大きく下回ったことが嫌気されている。アジアを中心に新興国における二輪車販売は好調が継続する見込みだが、欧米など先進国の回復には時間がかかる見通し。なお、前期営業利益についても513億円での着地となり、コンセンサスの540億円をやや下回っている。
住友ゴム<5110>：869円（同-14円）
売り先行後は下げ渋る。前日に決算を発表、営業利益実績は前期比65％増益の476億円となり、先の上方修正値での着地となった。一方、今期見通しは240億円で同49％減益見通し、天然ゴムなど原材料価格の上昇が響くと想定されている。市場想定をはるかに下回る水準でインパクトは強い状況だが、もともと業績予想は極めて保守的な銘柄でもあり、ガイダンスリスク通過で短期的な出尽くし感との見方も。
ティラド<7236
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【7236】(株)ティラド
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>：431円（同+33円）
大幅続伸。今期営業利益見通しを34億円から45億円へと上方修正している。世界的に自動車販売が堅調に推移し、欧州やアジア地域で売り上げが伸びたことが寄与。市場予想では39億円前後が見込まれており、大幅な上振れがポジティブサプライズに。なお、野村では、会社予想の11年1-3月期営業利益は10億円と上方修正もやや慎重な印象とコメントしている。
ソディック<6143>：582円（同+78円）
急伸。前日に第3四半期の決算発表、並びに、通期予想の上方修正を発表している。営業利益は40億円から50億円に、最終利益は24億円から40億円に増額、中華圏を中心とした放電加工機の設備投資需要が好調を維持しているほか、固定資産売却益や法人税等調整額戻入益などの特別利益を計上している。また、期末の配当金も3円から6円に引き上げへ。
アライドテレ<6835>：125円（同+16円）
後場は上げ幅広げる。自己株式の取得発表が買い材料視される。発行済み株式数の8.0％に当たる1000万株、10億円を上限に、来週から3月25日までを取得期間としている。高水準の自社株を市場買付することで、当面の需給改善期待などが高まる格好になっている。前回、昨年5月から実施した自社株買いは上限10億円一杯まで取得した実績がある。
サンケン電気<6707>：553円（同+37円）
上げ目立つ。JPモルガン（JPM）では投資判断「オーバーウェイト」継続、目標株価を400円から700円にまで引き上げており、買戻しの動きなどを一段と強めさせる格好にもなっているようだ。業績予想の上方修正が背景、来期営業利益は従来の74億円から98億円にまで上方修正している。米子会社の好業績に加えて、パワー半導体事業も来期に向けて収益性向上が期待できると。
ヒューリック<3265>：754円（同+49円）
急伸。三菱ＵＦＪでは投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を1200円としている。今後のＣＦ増加が期待できること、総合不動産各社と比較して割安感が強いこと、今後は日本橋や表参道など超一等地の開発も視野に入ることなどを評価材料と指摘している。
日本ピラー<6490>：777円（同+36円）
大幅続伸。特に材料は観測されないが、足元でも上値抵抗線となっていた昨年5月14日の高値745円を更新したことで、上値妙味が広がっていく展開に。第3四半期決算での高い進捗率、ＰＢＲ水準の割安感などから見直しの動きが集まる格好へ。半導体製造装置関連の中小型株と位置づけられる銘柄で。
日セラ<6929
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【6929】日本セラミック(株)
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>：1537円（同+98円）
大幅高。野村では投資判断を新規に「１」、目標株価を2000円と設定している。赤外線や超音波センサで世界高シェアを誇っているが、自動車や家電市場において、安全・省エネ分野での採用拡大が見込めるため、成長企業として注目できるとしている。中国市場でのバックソナー販売増を軸に、12.12期には過去最高益を更新と予想。
東光<6801>：193円（同-3円）
反落。前日に決算発表を行っている。9ヶ月の変速決算となった前期の実績営業利益は4.4億円、最終損益は17.2億円の赤字となっており、先に発表した修正値に沿ったものになった。今期営業利益見通しは10億円と順調な拡大を計画しているが、四季報予想などとの比較では、想定の範囲内と受け止められる状況のもよう。スマートフォン関連の材料株として、業績の成長期待は高かったため、短期的な出尽くし感にもつながる格好へ。
東ゼネ石<5012>：931円（同-34円）
さえない。昨日発表した今期営業利益見通しは前期比約6倍の2000億円となり、コンセンサスであった1300億円前後を大きく上回っている。ただし、在庫評価の会計方法をＬＩＦＯから総平均法へ変更することによって、一過性の在庫評価益が約1600億円発生するためサプライズには乏しいとの見方に。また、決算発表を受け、ＵＢＳが投資判断を「バイ」から「ニュートラル」へと格下げしたことも重しに。
高砂香料<4914>：505円（同-39円）
下げ目立つ。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は63.7億円で前年同期比26％増益となり、通期予想の60億円を超過する状況となっている。ただ、10-12月期では、12.7億円で同35％減益となっており、過度な上振れ期待は後退する状況にもなっているようだ。株価は高値圏にあったこともあり、短期的な出尽くしムードも強まる状況へ。
ネクスト<2120>：74000円（同-13400円）
急落で一時ストップ安。今期営業利益見通しを21.2億円から15.7億円へ、最終利益見通しを13.3億円から9.9億円へとそれぞれ大幅に下方修正したことが嫌気されている。「HOME’S 賃貸」、「HOME’S 不動産売買」サービスが想定を下回り、不動産情報サービス事業などが従来予想を下振れへ。また、今期予想配当を710円から530円へと引き下げたことも嫌気される格好に。