[杉村 富生先生の株式コラム 05月31日号]
外国人の姿勢が微妙に変化！
古来、野も山も皆一面に弱気ならアホーになりて買いのタネをまけ！といわれています。さらに、先人は高値圏では悪材料を探せ、なかったら売れ、底値圏では好材料を探せ、なかったら買え！と教えています。
現在は？ 底値圏でしょう。需給面を含め、悪材料だらけです。ならば買いではないか、とはいうものの、多くの投資家(個人投資家の場合、97～98％の人達)が買えません。逆に、投げています。なぜでしょうか。
もちろん、信用取引（買い）に追証が発生→処分を迫られているケースは最悪です。筆者は再三再四、現状を正しく認識し、リスク・マネージメントを徹底せよ！と主張してきました。鯨3文といわれても銭がなければ買えぬ！のです。
ちなみに、5月26日には信用取引の評価損益の指標（建て玉全体に占めるシェアが高いうえ、日々公表）とされているM証券の売り残の評価損益がプラスになりました。こんなことはめったにありません。
信用取引は高速回転商いが基本です。このため、利食いの玉は素早く決済され、残っているのはやられの玉だけ、というケースが多いのです。従って、信用取引の評価損益がプラスになるのは買いは大天井、売りは大底の局面と考えてほぼ間違いありません。なお、最近では昨年11月27日に売り残の評価損益がプラスになっています。
外部環境では引き続いてギリシャの財政赤字、ユーロ不安を気にしています。しかし、ユーロ加盟国が結束すれば封じ込めが可能です。なにしろ、ギリシャの公債残高のユーロ圏におけるシェアは3.9％、ギリシャの公債残高のユーロ圏の名目GDPに対する比率は2.4％にすぎないのです。
さらに、過去の通貨危機において、収束のきっかけになったキーワードは?通貨切り下げ、?IMF(国際通貨基金)の介入―です。1982年のメキシコ(中南米危機)、1992年のイタリア・リラ、イギリス・ポンド危機、1994年のメキシコ危機（再燃）、1997年のアジア通貨危機（タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、韓国)などを検証すると、そのことが良く理解できます。
一方、需給面では前述したように、信用買い残の見切り、処分売りが“悪役”になったのは確かです。それに、日本の株式市場は「極端な」と形容されるほどの外国人主導のマーケットです。実に、現物では64％、先物では83％の委託売買代金シェア(直近週の3市場ベース)を占めています。このセクターが売りに転じた場合、国内勢に抵抗する力はありません。
なにしろ、国内勢のシェアは生・損保が0.4％、銀行が0.2％、信託銀行が7％、投信が3％、法人が2％にすぎないのです。個人は22％のシェアがあります。しかし、このうち12％は信用取引です。
外国人の投資行動パターンはLIBOR（ドル建てロンドン銀行間取引金利）―OIS（予想政策金利）スプレッドが拡大→売り越し、縮小→買い越しとなっています。図に描けばビックリするほど、正確です。現状は拡大局面ですが、早い段階に縮小に転じるでしょう。実際、ここにきて外国人の日本株を見る目が大きく変わりつつあるようです。外資系証券のレポートには「いや～、驚いた。6ヵ月でこれほど状況が変わるものか。前回のアメリカ訪問時には日本株は世界の投資家の視界から消えていた。しかし、今回は違った。日本株のアナリスト、ポートフォリオ・マネージャーはいないか、といわれた」と記されています。
またもドン安値を外国人に買われるのでしょうか。
さくらインターネット（3778 マザーズ 1株）、インフォテリア（3853 マザーズ 1株）、国際計測器（7722 JQ 100株）、富士通フロンテック（6945 東2 100株）に引き続いて妙味あり、と判断します。
ところで、
外国人ご一行様がいつもドン安値を買えているのか
私は疑わしいっすよ。