Obstacles to green energy expansion
FEB 10, 2014
The government has started a review of the feed-in-tariff (FIT) system under which the nation’s major power companies in principle have to buy electricity generated by solar, wind, geothermal and medium- to small-scale hydro power and biomass at fixed prices.
According to the trade and industry ministry, from July 1, 2012, when the system was started, to the end of this past October, 5.852 million kW of electricity from green energy sources were introduced — equivalent to electricity produced by five large nuclear power plants. The figure compares with 20.6 million kW of electricity from renewable energy sources prior to the start of the FIT system.
Although the FIT system has achieved some accomplishment, the weight of renewable energy sources in total electricity production is small compared with foreign countries. According to the Japan Renewable Energy Foundation, in one year since the start of the FIT system, the weight of electricity produced by green energy sources except hydro power increased from 1.4 percent to 2.4 percent. The review of the FIT system should not be perfunctory. Instead, the government should make serious efforts to remove obstacles to the expansion of renewable energy sources. Such efforts should include the separation of power transmission and distribution from power generation to help increase the entry of operators of renewable energy sources into the power market.
Although the FIT system has helped solar power generation expand to some extent, the expansion of wind power generation in Japan is stagnant at a time when it is expanding rapidly in other countries. According to the Wind Power Association, only 23 wind power generation facilities were installed in 2013 with a capacity reaching 470,000 kW — only one-fifth the total capacity of 2.52 million kW from wind power facilities introduced in 2010.
There are several reasons for the stagnation of wind power generation: the abolition of subsidies when the FIT system was started; the fact that wind power generation facilities became a target of the Environment Impact Assessment Law in October 2012; and most importantly, the reluctance of major power companies in Hokkaido and Tohoku, which have an abundance of wind, to provide access to power grids for operators of wind power generation facilities.
Major power companies often reject grid access with the excuse that connecting wind power generation facilities, which often suffer fluctuations in power generation, can make the total power generation unstable, or they ask operators of wind power facilities to connect with a remote transmission network or reduce their electricity output.
As long as major power companies remain intent on restarting their nuclear power plants and expanding low-cost coal-burning power generation, and at the same time continue to monopolize both power generation and power transmission and distribution, they will not have strong incentives to provide grid access to operators of renewable energy sources.
The government should allow entities besides major power companies to engage in the business of power transmission and distribution, and build a system in which priority will be given to connecting renewable energy sources to transmission grids. But until such reform takes place, the government should adopt a policy that will prevent major power companies from arbitrarily rejecting access to power grids to operators of renewable energy facilities. It also should extend various supports to financial companies, including loan guarantees, so that they will increase loans to operators of green energy sources. More importantly, the government should set a specific long-term goal for the expansion of renewable energy and take necessary measures to achieve it.
逗子ストーカー殺人事件
2012年11月6日に神奈川県逗子市で発生した殺人事件。
2012年11月6日、神奈川県逗子市のアパート1階居間で当時33歳のフリーデザイナーの女性が刃物で刺殺され、犯人の東京都在住の元交際相手の当時40歳の男性が同じアパートの2階の出窓にひもをかけ、首吊り自殺した[1]。
経緯
2人は2004年頃から交際したが2年ほどで別れ、被害女性は2008年夏に結婚し逗子市に転居したが、元交際相手の加害男性には新しい姓や住所は隠していた。2010年4月頃に被害女性の結婚を知った加害男性から嫌がらせメールが届くようになった。メールは次第にエスカレートし、2011年4月には「刺し殺す」などと被害女性を脅すメールが1日に80通から100通送りつけられたため、女性はその旨を警察に相談し、同年6月に脅迫罪容疑で加害男性が逮捕される。同年9月に懲役1年・執行猶予3年の有罪判決が確定。同年7月にはストーカー規制法に基づく警告が出され、同年9月には被害女性の家に防犯カメラが設置された。
2012年3月下旬から4月上旬にかけて、被害女性は計1089通に上る嫌がらせメールが加害男性から送りつけられたため、警察に相談するも、メールには「結婚を約束したのに別の男と結婚した。契約不履行で慰謝料を払え」などと書かれていたが、警察は違法行為に該当しないとして立件を見送っていた。4月上旬以降はメールが届かなくなり、被害女性から警察に「静観したい」との申し出を
受けたが、自宅周辺で頻繁にパトロールを実施[2]。
また加害男性は2011年6月の逮捕前及び同年9月の有罪判決後からYahoo!知恵袋で複数のアカウント[3]を使って400件にもわたって質問をし、被害女性の居住地域や殺害に関する情報を収集しようとしていたとみられている[4]。事件直前の2012月11月に探偵事務所に被害女性の居場所を調べてほしいと依頼して、探偵事務所から所在確認の連絡を受けたことが判明している[5]。
嫌がらせが収まっていたこともあり被害女性は借りていた防犯カメラを返却したが[6]、その直後の2012年11月6日に殺人事件が起こった。事件直前に付近のコンビニの防犯カメラに、段ボール箱を持ちながら買い物をする加害男性が映っていたことや被害女性の玄関先に持ってきた段ボール箱を放置していたことから、加害男性は被害女性や近隣住民に怪しまれないよう運送業者を装って犯行に及んだ可能性がある[7]。加害男性は無施錠だった1階窓から侵入して犯行に及んだとみられている。同年12月28日に被疑者死亡として不起訴処分となった。
2014年1月24日、加害男性が依頼した探偵事務所からさらに調査依頼を受けた調査会社の実質経営者が被害女性の住所を聞き出すために事件前日の2012年11月5日に被害女性の夫を装って逗子市役所に電話をかけて「家内の税金の支払いの請求が来ているが、住所が間違っていないか」などと質問し、応対した市役所職員に不要なコンピューター操作をさせた偽計業務妨害罪容疑で逮捕された[8][9]。
問題点
以下の点が問題とされた。
被害者の個人情報の漏洩
被害女性は結婚して名字が変わっており、加害男性から逃れるために住所を引っ越していたが、2011年6月に神奈川県警が脅迫罪の逮捕状を執行する際に、記載された被害女性の結婚後の名字や転居先の市名などを読み上げていた[10]。
加害男性は逮捕前の2010年12月までの段階で被害女性が逗子市在住であることを把握していた可能性が高いことが判明しているが[11]、逮捕状執行の際に被害女性の結婚後の名字や正確な居住住所を知ったことで殺人事件につながった可能性がある。
ただし、この事件の教訓を受けて、後のストーカー事件において被害女性の名前を伏せて顔写真を添付した逮捕状を執行することで被害者の実名を伏せた事例があった。その一方で刑事訴訟法第256条で「公訴事実は、訴因を明示してこれを記載しなければならない。訴因を明示するには、できる限り日時、場所及び方法を以て罪となるべき事実を特定してこれをしなければならない」と規定されており[12]、「被害者名も含めて審理の対象を特定するのは刑事訴訟法の基本原則であり、刑事訴追するにあたって被害者の実名を被疑者に完全に伏せることは被疑者の防御権の行使が制限される」という司法関係者・学者の意見もあり、起訴の段階では起訴状に被害者の実名を記載しないことで被害者の実名を被疑者に知らせないことについて被疑者の防御権という問題が浮上している[12]。
この問題が注目された後に別の類似事件において、起訴状で被害者について実名を伏せるために「携帯のメールアドレスが○○＠○○〇〇だった女性[13]」「旧姓表記の被害女性[14]」「○○（量販店の店舗名）に勤務する××という名字の男性[15]」で対応したケースもあったが、カタカナ表記という形で完全秘匿には至らない形で実名表記になったケースがあったり、強制わいせつ事件の被害児童の氏名を匿名にした起訴状に対して東京地裁が検察に対して修正を命じて「母親の実名と続柄」という形で母親が実名表記になったケースがあったり[16][17][18]、法廷で被害者を匿名にした起訴状を朗読した後で被害者の顔写真を被告に示すケースが有ったり[19]など試行錯誤が続いている。
ストーカー規制法の不備
2012年3月から4月のメールは「婚約破棄により慰謝料要求」とする文言の連続メールが送られたが、ストーカー規制法では連続電話や連続FAXを「つきまとい行為」として禁止しているが、連続メールについては規定されていなかったことが盲点とされた[20]。他のストーカー規制法の該当事項（「監視していると告げる行為」「面会・交際・その他義務のないことを行うことの要求[21]」「乱暴な言動」「名誉を害する事項を告げ、又はその知り得る状態に置くこと」「性的羞恥心を害する事項を告げること等」）にも該当せず、メールの内容から脅迫罪等の他の罪状は対象とならなかったため、警察に立件できないと判断された。
事件当時は大阪府や秋田県など14府県では迷惑防止条例でメールの連続送信をつきまとい行為として禁止していたが、加害男性が居住する東京都や被害女性が居住する神奈川県を含めた33都道県は条例に禁止規定がなかった[22]。
2013年6月にメールの連続送信をつきまとい行為として禁止することを規定したストーカー規制法改正案が成立し、同規定については同年7月から施行された。
保護観察中の「特別順守事項」の不把握
加害男性は2012年4月の繰り返しメールを送信していた時期は懲役刑の執行猶予による保護観察中であり、保護観察中の「特別順守事項」として被害女性とはメールを含め一切の接触が禁じられていたが、神奈川県警は把握していなかった[23]。
ストーカー被害団体は「法律に触れないので何もできなかったという警察の対応には問題」として法律を超えて加害者に対して強力な対応すべきとする意見が出たが、その一方で弁護士から「ストーカーと称して、正当な権利行使を妨げたり、犯罪となるべきところをストーカーを装ったとして、逃げ隠れする弊害もありますから、そのような乱用を防止することも必要」としてストーカーを防止する国家権力の悪用を懸念する意見も出ている
2012年11月6日に神奈川県逗子市で発生した殺人事件。
2012年11月6日、神奈川県逗子市のアパート1階居間で当時33歳のフリーデザイナーの女性が刃物で刺殺され、犯人の東京都在住の元交際相手の当時40歳の男性が同じアパートの2階の出窓にひもをかけ、首吊り自殺した[1]。
経緯
2人は2004年頃から交際したが2年ほどで別れ、被害女性は2008年夏に結婚し逗子市に転居したが、元交際相手の加害男性には新しい姓や住所は隠していた。2010年4月頃に被害女性の結婚を知った加害男性から嫌がらせメールが届くようになった。メールは次第にエスカレートし、2011年4月には「刺し殺す」などと被害女性を脅すメールが1日に80通から100通送りつけられたため、女性はその旨を警察に相談し、同年6月に脅迫罪容疑で加害男性が逮捕される。同年9月に懲役1年・執行猶予3年の有罪判決が確定。同年7月にはストーカー規制法に基づく警告が出され、同年9月には被害女性の家に防犯カメラが設置された。
2012年3月下旬から4月上旬にかけて、被害女性は計1089通に上る嫌がらせメールが加害男性から送りつけられたため、警察に相談するも、メールには「結婚を約束したのに別の男と結婚した。契約不履行で慰謝料を払え」などと書かれていたが、警察は違法行為に該当しないとして立件を見送っていた。4月上旬以降はメールが届かなくなり、被害女性から警察に「静観したい」との申し出を
受けたが、自宅周辺で頻繁にパトロールを実施[2]。
また加害男性は2011年6月の逮捕前及び同年9月の有罪判決後からYahoo!知恵袋で複数のアカウント[3]を使って400件にもわたって質問をし、被害女性の居住地域や殺害に関する情報を収集しようとしていたとみられている[4]。事件直前の2012月11月に探偵事務所に被害女性の居場所を調べてほしいと依頼して、探偵事務所から所在確認の連絡を受けたことが判明している[5]。
嫌がらせが収まっていたこともあり被害女性は借りていた防犯カメラを返却したが[6]、その直後の2012年11月6日に殺人事件が起こった。事件直前に付近のコンビニの防犯カメラに、段ボール箱を持ちながら買い物をする加害男性が映っていたことや被害女性の玄関先に持ってきた段ボール箱を放置していたことから、加害男性は被害女性や近隣住民に怪しまれないよう運送業者を装って犯行に及んだ可能性がある[7]。加害男性は無施錠だった1階窓から侵入して犯行に及んだとみられている。同年12月28日に被疑者死亡として不起訴処分となった。
2014年1月24日、加害男性が依頼した探偵事務所からさらに調査依頼を受けた調査会社の実質経営者が被害女性の住所を聞き出すために事件前日の2012年11月5日に被害女性の夫を装って逗子市役所に電話をかけて「家内の税金の支払いの請求が来ているが、住所が間違っていないか」などと質問し、応対した市役所職員に不要なコンピューター操作をさせた偽計業務妨害罪容疑で逮捕された[8][9]。
問題点
以下の点が問題とされた。
被害者の個人情報の漏洩
被害女性は結婚して名字が変わっており、加害男性から逃れるために住所を引っ越していたが、2011年6月に神奈川県警が脅迫罪の逮捕状を執行する際に、記載された被害女性の結婚後の名字や転居先の市名などを読み上げていた[10]。
加害男性は逮捕前の2010年12月までの段階で被害女性が逗子市在住であることを把握していた可能性が高いことが判明しているが[11]、逮捕状執行の際に被害女性の結婚後の名字や正確な居住住所を知ったことで殺人事件につながった可能性がある。
ただし、この事件の教訓を受けて、後のストーカー事件において被害女性の名前を伏せて顔写真を添付した逮捕状を執行することで被害者の実名を伏せた事例があった。その一方で刑事訴訟法第256条で「公訴事実は、訴因を明示してこれを記載しなければならない。訴因を明示するには、できる限り日時、場所及び方法を以て罪となるべき事実を特定してこれをしなければならない」と規定されており[12]、「被害者名も含めて審理の対象を特定するのは刑事訴訟法の基本原則であり、刑事訴追するにあたって被害者の実名を被疑者に完全に伏せることは被疑者の防御権の行使が制限される」という司法関係者・学者の意見もあり、起訴の段階では起訴状に被害者の実名を記載しないことで被害者の実名を被疑者に知らせないことについて被疑者の防御権という問題が浮上している[12]。
この問題が注目された後に別の類似事件において、起訴状で被害者について実名を伏せるために「携帯のメールアドレスが○○＠○○〇〇だった女性[13]」「旧姓表記の被害女性[14]」「○○（量販店の店舗名）に勤務する××という名字の男性[15]」で対応したケースもあったが、カタカナ表記という形で完全秘匿には至らない形で実名表記になったケースがあったり、強制わいせつ事件の被害児童の氏名を匿名にした起訴状に対して東京地裁が検察に対して修正を命じて「母親の実名と続柄」という形で母親が実名表記になったケースがあったり[16][17][18]、法廷で被害者を匿名にした起訴状を朗読した後で被害者の顔写真を被告に示すケースが有ったり[19]など試行錯誤が続いている。
ストーカー規制法の不備
2012年3月から4月のメールは「婚約破棄により慰謝料要求」とする文言の連続メールが送られたが、ストーカー規制法では連続電話や連続FAXを「つきまとい行為」として禁止しているが、連続メールについては規定されていなかったことが盲点とされた[20]。他のストーカー規制法の該当事項（「監視していると告げる行為」「面会・交際・その他義務のないことを行うことの要求[21]」「乱暴な言動」「名誉を害する事項を告げ、又はその知り得る状態に置くこと」「性的羞恥心を害する事項を告げること等」）にも該当せず、メールの内容から脅迫罪等の他の罪状は対象とならなかったため、警察に立件できないと判断された。
事件当時は大阪府や秋田県など14府県では迷惑防止条例でメールの連続送信をつきまとい行為として禁止していたが、加害男性が居住する東京都や被害女性が居住する神奈川県を含めた33都道県は条例に禁止規定がなかった[22]。
2013年6月にメールの連続送信をつきまとい行為として禁止することを規定したストーカー規制法改正案が成立し、同規定については同年7月から施行された。
保護観察中の「特別順守事項」の不把握
加害男性は2012年4月の繰り返しメールを送信していた時期は懲役刑の執行猶予による保護観察中であり、保護観察中の「特別順守事項」として被害女性とはメールを含め一切の接触が禁じられていたが、神奈川県警は把握していなかった[23]。
ストーカー被害団体は「法律に触れないので何もできなかったという警察の対応には問題」として法律を超えて加害者に対して強力な対応すべきとする意見が出たが、その一方で弁護士から「ストーカーと称して、正当な権利行使を妨げたり、犯罪となるべきところをストーカーを装ったとして、逃げ隠れする弊害もありますから、そのような乱用を防止することも必要」としてストーカーを防止する国家権力の悪用を懸念する意見も出ている
わたくし、生まれも育ちも東京葛飾柴又です。姓は車、名は寅次郎、人呼んでフーテンの寅と発します。皆様ともども冥利ジャンズ高鳴る大東京に仮の住まいまかりあります。不思議な縁持ちまして、たった一人の妹のために、粉骨砕身、バイ(商売)に励もうと思っております。西に行きましても東に行きましても、とかく土地土地のお兄貴(あにぃ)さんお姐(あねぇ)さんにご厄介かけがちな若僧でござんす。以後見苦しき面体、お見知りおかれまして、恐惶(きょうこう)万端ひきたって、宜しくお頼み申します。
カドは一流デパート、赤木屋黒木屋白木屋さんで、紅白粉(おしろい)つけたおねえちゃんから、くださいちょうだいでいただきますと、五百が六百くだらない品物ですが、今日はそれだけくださいとはいいません。なぜかと言いますと、神田は六法堂という書店がわずか三十万円の税金で、泣きの涙で投げ出した品物です。四百、三百、二百、どうだ百両だぁ。どうだぁ。これでも買わない？畜生！よし、もうこうなったら浅野匠の上じゃないけど、腹切ったつもりだ。どうだい、よし、こうまけて、こうまけて、まかった、お前らこれ持ってけ、だめ？帰れババァ。よし、こうなったらもうおら死んだつもりだよ、火つけちゃうぞ。おじさん持ってけ！
あれぇ、この野郎、てめえ、さくらに惚れてやがんな。この野郎、女だとか愛だとかハチの頭だとかアリのキンタマだとかごたく並べやがってぇ。おい、てめえ、要するに、さくらのこと女房にもらいてえんだろう。
四角四面は豆腐屋の娘、色は白いが水臭いときた。どうだ、おい、よーし、まけちゃおう。まかったつむじが３つ、七つ長野の善光寺、八つ谷中の奥寺で、竹の柱に萱の屋根、手鍋下げてもわしゃいとやせぬ。信州信濃の新そばよりも、あたしゃあなたのそばがよい。あなた百までわしゃ九十九まで、ともにシラミのたかるまで、ときやがった。どうだ畜生！さあこれで買い手がなかったら、あたしゃ稼業３年の患いと思って諦めます。
天に軌道があるごとく、人それぞれに運命というものを持っております。とかく羊の女はカドに立たすなというが、もしそんなことを言っているんだとしたら、あなた方、娘さん、一生お嫁に行けない。な、そうだろう。うふふじゃない。こうやってポカンと口を開いてわたしの話を聞いているということは、だ。今日一日デートをする恋人がいないということだね。まあ、わたしの話を聞きなさい。しかし、人間、一寸先の運命は誰れにも予測ができない。わたしの話が終わる。あなたが帰ろうとする。パッと出会った眉目秀麗なる男(おのこ)が生涯の伴侶になるかもしれないよ。人は見かけによらぬもの。どっから見ても女に絶対もてそうもない男だ。仕事が終わる。家路につく。ガラッと格子を開けたら、あれっと思うような美人が待っていて、お帰りなさい、なんてことがあるかもしれない。へへ、いや、あるんだな。
御通行中の皆様。新年あけましておめでとうございます。お客様、どうぞ、今年もよいお年でございますように。さて、ここに陳列されましたる幸せを呼ぶ鶴亀でございます。鶴は千年、亀は万年。あなた百まで、わしゃ九十九まで。共にシラミのたかるまで。三千世界の松の木が枯れても、お前さんと添わなきゃ娑婆に出た甲斐がない。七つ長野の善光寺、八つ谷中の奥寺で、竹の柱に萱の屋根、手鍋下げてもわしゃいとやせぬ。信州信濃の新そばよりも、あたしゃあなたのそばがよい。あなた百までわしゃ九十九まで、ともに白髪の生えるまで、というのが本当。もし、もしこれで買い手がなかったなら、本日、貧乏人の行列と思って諦めます。右に行ってみるたび、左に行ってみるたび・・・・・
なぁ、おばあちゃんよぉ。こんな立派な鎌倉彫りがねぇ。わずかこんなお値段でお願いできるわけがないでしょう。これは大きな声じゃ言えないけどもねぇ。神田はポックリ堂という大きな履き物問屋がわずか何百万円かの税金で投げ出した品物だよ。デパートでお願いしましたら六百円が五百円する品物。今日はそれだけ下さいとは言わない。ね。腹切ったつもり。畜生！四百、三百、あーっこれで買い手がなかったら、右に行って田子の浦、左に行って三島。右と左の泣き別れだ。よし、特別、二百両。おばあちゃん、持ってけ。