備忘録
２０１４年以降、ウクライナ国内のロシア人１万数千人を無差別に虐殺したウクライナも悪いが、ウクライナも含めた周辺国のロシアへの恐怖を解消しなかったロシアも悪い。しかし、最も悪いのは２０１４年に「クーデター」でロシア人大統領を失脚させた米国のネオコンと軍産複合体。即時停戦を！！
神ならぬ人間の言説は全て暫定的なもの従って、随時更新しなければならないので永遠に工事中！
（２０２３年９月２７日）
★★「オン・ラシャ・リアン」（あきらめないぞ）
HK & Les Saltimbanks "On l但che rien" (Japanese subtitles)
「オン・ラシャ・リアン」（あきらめないぞ） BY{アシュカ・エ・レ・サルタンバンク｝
★★世界一かわいそうな国日本！！
７７年間、どんな日本を害する命令でも、ニコニコしながら従ってきた日本の政治家や官僚たち。米国の政治家や官僚たちに認められるどころか逆に、その余りにも不甲斐なさに軽蔑されていた！！BY 伊藤貫氏
「米国の最大の同盟国はどこか」という質問では、何と日本は中国以下の評価だった！！
大部分のアメリカ人は日本には興味がないし、日本がどこにあるかも知らないアメリカ人は多い。
孫崎 享
@magosaki_ukeru
米国世論調査 RCP（今ウクライナ戦争が行われているが）米国への最大の脅威どこか? 中国53.2%、ロシア28.8%、米国の最大の同盟国はどこか 英国 40.7％、加 19.2%、イスラエル6.1%、仏5.5%。中国 4.2%、日本2.7%、独 1.9%、露 1.9%、豪1.5%、メキシコ0.9%、韓国0.9%
TOCKA and たかおん follow
ᶠᵃᶜʰⁱʳⁱ
@v_fachiri
60minutes カナダの暗い秘密 1997年
・数千人のナチス残党を受け入れたカナダ
・SSのタトゥーを見せ反共を証明すれば入国できた
・15年間カナダ首相を務めたピエール・トルドーも知ってて戦犯を追求しなかった理由を述べる
・カナダに逃れたナチスは名前を変えることなく堂々とカナダで余生を過ごした
★★２０１４年以降の内戦で、先にアパートや学校、病院、幼稚園、孤児院を砲撃して、ロシア民族の民間人１万人以上を殺害したのはウクライナ軍！！
★２０１４年、ウクライナ東部ドンバスの惨状！！
２８分３０秒から～
勝谷誠彦ウクライナレポート『血気酒会』緊急開催 2014/08/26
（国連の人権高等弁務官事務所などによると２０１４年４月以降の内戦での死亡者は、少なくとも約１３０００人～１４０００人だが、これにはウクライナ軍の戦死者４０００人前後が入っている。この他に、アゾフのようなネオナチ部隊の駐屯地近辺で、中立のOSCEも確認したロシア系民間人の集団埋葬地が発見されているが、これには入っていないため、正確な死者数は不明）
２０１４年の頃は、カナダの反ロシア派メディア「VICE News」やアメリカのCNNさえも、ウクライナで民間人を殺害しているのはウクライナ軍と報道していた。ところが、日本のテレビや新聞は一貫して、民間人を殺害しているのは親ロシア派武装勢力と報道してきた。
日本では、アメリカの評判を落とす情報は隠蔽されるか、報道されても扱いは小さいく１回だけとかで、追加報道はしないから記憶に残らない。そこで、このような日本の報道を疑った故勝谷誠彦氏はウクライナ現地に行き、民間人を殺害しているのはウクライナ軍という日本の報道とは逆の事実を確認した。
民主主義国とは、マスメディアがウソをついて国民を騙し、自国を核戦争の危機に追いやる国なのだろうか？日本は世界最大の米軍基地がある国。核戦争が起きたら、日本は真っ先に核攻撃される国なのに、政府はウクライナに武器を送り、マスゴミもウクライナ戦争を煽っている！！
（兵士が必要とする物は全て武器。ヘルメットは武器ではないかのように言って国民を騙しているのは日本政府だけ。ヘルメットを援助で入手できれば、その分の資金で機関銃も買えるからだ）
ウクライナ軍の砲撃で死亡した遺体の映像あり、注意！！
「VICE News」はチャンネル登録者数 775万人のカナダの反ロシア派のメデイア。
２０１４年のドンバス地方の惨状。
Civilians Suffer from Bloody Military Campaign:
Russian Roulette (Dispatch 57) ８年前のドンバス
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備忘録（２０２３年９月２７日）
★★台湾世論調査で「中国政府による日本の水産品輸入全面禁止は合理的」が5割超える―台湾メディア
Record China : 2023年9月26日(火)
台湾世論調査で「中国政府による日本の水産品輸入全面禁止は合理的」が5割超える―台湾メディア
https://www.recordchina.co.jp/newsinfo?id=921208
AFP：09月23日
日本に「がくぜん」 ソロモン首相、国連総会で処理水放出を非難
https://www.afpbb.com/articles/fp/3482914
●台湾で非常に珍しいことが起きた。台湾民間大手シンクタンクの台湾民意基金会が、今月18～20日に20歳以上の男女1077人に行った世論調査で、何と半数以上が中国政府の日本の水産品の輸入全面禁止政策に賛同したのだ。米国様の指示で、様々な中国と台湾の離間策を講じてきた日本政府は、汚染水の海洋放出政策では、中国と台湾の間を縮めるという逆の効果を生み出してしまったようだ。
中国政府の輸入全面禁止政策については、19．0％が「非常に合理的」、31．4％が「やや合理的」と回答し、合わせて、少しだが5割を超えた。その他の「あまり合理的ではない」は22．6％、「まったく合理的ではない」が11．9％、「何とも言えない」が12．4％、「分からない」が2．8％だった。
●しかし、「全く心配していない」は11．3％しかない。ということは、仮に汚染水の実害がゼロだとしても、水産物を食べる際には、９割前後の人が「本当に大丈夫なのだろうか」などと、マイナス感情が頭を過るということ。すると水産物の味にも影響するし、食べる楽しみも減衰させるので、日本人だけでなく、日本の周辺国の人々には本当に迷惑な話であるし、怒っている人も多いだろう。海に汚物を捨てるのは、公道に汚物を捨てるのと同じだからだ。
９月２６日には、台湾メディアの太報が、「台湾人の64％が日本の核廃水（処理水）放出に懸念を感じている」と報じたように、台湾でも汚染水の海洋放出について心配する人は多い。日本のネトウヨの皆さんは、「心配する人は無知」とか、「海洋放出反対派が風評被害を産み出している」と批判している。
しかし、科学者は、大気中でのわずかなCO2の増加が地球温暖化をもたらすとは、２５０年以上も想像すらしていなかったくせに、海洋放出は「安全」と言い切っている。また、プラスチックの場合も１００年以上も、科学者は危険とは気が付かなかった。科学者は神ではない。今時、科学と言えば誰でも納得すると思っている日本人は、現代から何週も遅れている１９世紀の科学主義者。
●仮に実害は無いとしても、日本が近隣諸国に相談せずに勝手に決めた海洋放出は、危険運転で事故は起こさなくても、周囲の車をヒヤリとさせるドライバーと同じで、日本人だけでなく、近隣諸国の人々には大変な迷惑行為だ。
また、日本では、ＩＡＥＡが汚染水の海洋放出が一番良い対策だと賛同したかのような報道がされている。しかし、日本はＩＡＥＡに、「どのような処理方法が良いのか？」と尋ねてはいない。だから、もし、日本がＩＡＥＡに処理方法まで訊ねたら、ＩＡＥＡは海洋放出よりも陸上保管策を提案したのかも知れない。ＩＡＥＡは、東京電力からサンプルを受け取り、そのサンプルを調べ、基準値以下と報告しただけ。
●そこで、この「基準」の意味が重要となるが、そもそも、この「基準」とは自然科学的、医学的概念ではなく、社会学的、政治的概念だ。なぜなら、毒物に関しては、このような「基準」を決めないと、社会が大混乱に陥るからだ。例えば、水や食料の場合では毒物の濃度に関して、必ず「基準」が設けられている。
一般的には、この毒物の「基準」は低ければ低いほど良いわけだが、低すぎると水不足や、食料不足が起きて、却って被害の方が大きくなる場合もある。そこで、安全面も考えながら、水不足や食料不足が起きない程度の値を「基準」として定め、万一、被害が起きても、この「基準」以下なら免罪されるようにしないと、水や食料を生産し、供給する者はいなくなる。
●これを避けるために定めたのが毒物の濃度に関する「基準」なので、文字通りの「安全基準」ではない。それで、「基準値以下だから許容すべき」とは言えても、「基準値以下だから安全」とは言えないし、「３・１１」のような大事故が起きた場合、政府は「基準」を緩めて水不足や食料不足が起きないようにする。つまり、「基準」は、もともと臨機応変に変えなければならない値なので、「基準」とは自然科学的、医学的概念ではなく、社会学的、政治的概念だ。
更に言えば、中立機関と言える組織は、反原発派の専門家と、原発支持派の専門家の両方から成る機関だ。ところが、IAEAは原発支持派の機関であって中立ではないからこそ、東電は、お仲間であるIAEAに諮問した。答えが分かっていたからだ。
●日本の海洋放出について、政府レベルでは中国と香港が強く反発し、台湾と韓国は理解を示したので、台湾と韓国の野党は反対し、台湾人の６割以上が心配している。また、日本との友好関係維持のために海洋放出に反対せず、日本側に国際基準や規定に従って放出作業をするよう求めているだけの民進党政府に、台湾の漁民や環境団体などは強く反発し、処理水放出への反対運動を繰り広げている。
最大野党の中国国民党も「（与党の）民主進歩党は反原発を党是としているのに、蔡英文政権はなぜ日本政府に異議を唱えないのか。周辺国・地域の漁民の生活を守るよう日本政府に要求すべきだ」（謝衣鳳・立法委員＝国会議員）などと与党批判の声を上げている。
●この６割の台湾人は民進党政府に不満を持つはずだ。つまり、日本の海洋放出政策は、東アジア各国・地域の対応を二分させただけでなく、この件が争点化すれば、総統選挙でも野党側を有利にさせるから、民進党も本音では、「迷惑」だろう。
食品に対する住民の意識が高い台湾では「２・１１」以来、福島など５県産の食品の輸入を禁止してきて、昨年２月に解禁し、台湾政府も韓国政府も、海洋放出された汚染水は基準に適合し、悪影響は及ばさないとの見方を示した。しかし、６月３０日、共に民主党など野党が多数の韓国国会は、日本の海洋放出計画の撤回を求める決議案を採決したが、日本ではほとんど、報道されていない。
●農林水産省によると、２０２３年１～６月の日本の水産品輸出額は２０５７億円（前年同期比１４・１％増）で、好調だった。しかし、輸出先1位と２位は香港（５１６億円：２５％）と中国（４５６億円：２２％）であり、この２つで４７％のシェア。
一方、台湾は４位（１５２億円：７％）なので、日本の水産物業界は約５割の輸出先を失った。それで、日本の水産物業界は、今年はまだ２０～３０％減で済むが、来年以降は毎年５０％減の大打撃。日本国内では、今年は消費者の応援消費が増えても、この応援消費は今後、何年も続くはずがない。また、そもそも、水産物の輸出を担ってきた企業は消費者には救いようがない。
日本が米国の命令に従って、半導体関連物資の輸出で中国に事実上の経済制裁をしたことも中国は怒っている。更に、日本は中国という家の目の前の公道に毒物を捨てたのと同じことをしたので、中国は安全性への疑義だけでなく、独立国家のメンツも潰されたと怒っているから、簡単には水産物の輸入禁止を解除しそうもなく、日本の水産物業界の被害は莫大となる。
９月２２日、日本ではほとんど報道されないが、南太平洋の島国ソロモン諸島のマナセ・ソガバレ首相が国連総会での演説で、「この核廃水が安全なら、日本国内で保管すべきだ。海洋投棄したという事実が、安全ではないことを示している」と日本の汚染水の海洋放出を非難した。やはり、海洋放出ではなく、線量が９７％減少する６０年後まで陸上保管する案の方が、処理費用の面からも賢明だった。
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＜休憩＞
あなたのジェットストリーム／城達也
＜付録＞
★★日本のテレビが絶対に放送しない動画１
★処理水放出、太平洋島しょ国が怒り 背景に核や戦争、大国の犠牲になってきた歴史
東京新聞：2023年8月24日
処理水放出、太平洋島しょ国が怒り 背景に核や戦争、大国の犠牲になってきた歴史
https://www.tokyo-np.co.jp/article/272113
「labornetTV」は、登録者数 1.28万人のチャンネル
8月24日「汚染水を海に流すな！」福島の人たちの声
2023/08/25
8月24日。福島第一原発から汚染水が海に放出されることになった。突然の決定に、いてもたってもいられずに駆け付けた福島の人たち。原発から一番近い国道六号沿い交差点で、スタンディングを行った。（撮影：堀切さとみ）
「Arc Times」は、登録者数 7.92万人のチャンネル
【田中優子さん／安心からは程遠い、処理水の海洋放出】（司会・尾形×望月）
●8/22 The News● スピンオフ 3 週間前
セシウム137やストロンチウム90など、人体に致命的な放射性物質が微量とはいえ含まれており、これが30年以上海に放出される場合、生態系にどのような影響を与えるかについてはどんな科学でも断言できない。しかも東京電力は、韓国などの関連国が汚染水のサンプルを直接採取して放射性物質の濃度の変化を分析することも拒否している。
日本政府は、自国の漁業者の損害は「政府が全責任を持って対応する」として、被害対策に800億円の基金を用意した。だが、日本の放出によって大きな被害を受けることになる韓国や中国などの周辺国は、支援対象から除外した。放出は日本が行うにもかかわらず、なぜ周辺国が漁業者の被害と対策の準備に数千億ウォンを投入しなければならないのか。
★★日本のテレビが絶対に放送しない動画２
★本社がイギリスにあるロイター通信による情報操作。自称の民主主義国イギリスも、情報操作をしている！！
●ロイター通信による情報操作の例。親ロシア派住民を反ロシア派住民に仕立て上げるロイター通信！！
もちろん、ロシアや中国も客観報道をしているわけではないが、最近は、ロシアや中国のマスゴミの方が、日本のマスゴミよりもウソが少ないのも事実。
「マタタビの羅針盤3」は、登録者数 4.84万人のアメリカのチャンネル
アゾフスタリ製鉄所からの避難者「ノーカット」インタビュー
ロシア国連次席大使 2022/05/08 2022/05/09
2022年5月6日の国連安全保障理事会アリア・フォーミュラ会議
https://media.un.org/en/asset/k1p/k1p...
一方、日本のテレビ局「TBS」が放送したのが、この映像。これでは、
ウスマノワさん一家がロシア側での生活を望んでいるとは、日本人は
誰も思わないだろう。
「ずっと太陽が見えなかった」マリウポリの製鉄所から100人以上が退避
予断許さない状況続く｜TBS NEWS DIG 2022/05/02
チャンネル登録https://youtu.be/ZoKnhXnp-Zk https://youtu.be/gzERUR003EQ
★★日本のテレビが絶対に放送しない動画３
★９年前、マリウポリ市民が素手でアゾフと戦った「マリウポリの戦い」の真実。先に、ロシア人を殺害し始めたのはウクライナ軍！！
●２０２２年だけでなく、２０１４年にも「マリウポリの戦い」が起きていたが、日本のテレビや新聞は、２０１４年の「マリウポリの戦い」については、一切報道しない。この２０１４年の「マリウポリの戦い」について報道すると、ロシア民族が多いマリウポリ市の２０１４年の「マリウポリの戦い」では、市民が素手でアゾフと戦った事実を報道することになるからだ。
２０１４年５月９日、アゾフ連隊（当時はアゾフ大隊）などのアジア人、つまり、日本人も絶滅対象にしている白人至上主義のネオナチ部隊が、マリウポリ市民が造ったバリケードを強行突破してマウンポリ市に突入した。そして、親ロシア派の拠点であったマウンポリ警察署を攻撃して、警察官と素手で抗議した市民など２０名～４０名を殺害した。これ以降８年間、マウンポリ市と周辺の村々は、ネオナチのアゾフ連隊が実質的な支配者として君臨していた。
この「マリウポリの戦い」（2014年5月6日～6月14日）凄惨なシーンがあるために年齢制限された動画なので注意。この動画は、「YouTube で見る」をクリックしてユーチューブで見て下さい
２０１４年５月９日
「Mayo」は登録者数 2520人のアメリカのチャンネル
【閲覧注意】2014年5月9日、マリウポリでウクライナ軍の民間人への攻撃
2022/05/11
●キエフ政権がいかにしてドンバスの戦争を解き放ったか。5月9日、マリウポリで少なくとも20人(非公式データによると40人以上)が殺害された。 さて、誰が侵攻したんだっけ？ マリウポリ警察には頭を下げます。 あなた方は立派な同胞の息子! あなた方は負けることも諦めることもできない。 そして、あきらめることなく、無敗で死ぬことができる。 マリウポリの警察官たちは 彼らの名誉を売らなかった! 我々の仲間に永遠の思い出を 職務中に殺された ドネツク(DPR)のウクライナから独立の経緯
２０１４年５月９日
ウクライナ内戦5 マリウポリ市民を無差別に ロシアTV
Ukrainian civil war 5 Indiscriminate killing of civilians in Mariupol
９年前
★★日本のテレビが絶対に放送しない動画４
★人民解放軍の兵力を６００万人台から、２００万人台に3分の1に減らし、軍拡どころか軍縮してきた中国！！
３分００秒～
「デモクラシータイムス」は、登録者数 15.4万人のチャンネル
誰が「中国と戦争」したいのか～煽られる危機と「有事」の現実
【田岡俊次の徹底解説】20230510 2023/05/11
軍事ジャーナリスト田岡俊次の目からうろこの徹底解説。日本では、中国が急激な軍備増強をして今にも領域外に軍事行動もしかねないかの論調があります。本当ですか？中国の軍事費はどのように増加し、どんな軍備を増やしているのか。中国の海軍の実力のほどは？じっくりお話ししましょう。閉ざされた日本の言論空間の中で、検証もされない雰囲気だけの脅威論が跋扈しています。田岡さんの博識はそこに綻びを見出し、作り出された危機の虚妄をあぶりだします。
2023年5月10日 収録
★★日本のテレビが絶対に放送しない動画５
★エルサレム旧市街の「神殿の丘」ある「アル＝アクサー・モスク」（銀のドーム）の門近辺で、イスラエル軍兵士がパレスチナ人の老婆を蹴り倒す！
★現時点での最悪の反ユダヤ主義者はイスラエル自身！！イスラエルは、約３８０万人のパレスチナ人を塀で囲い、パレスチナ人を好き放題に殺害している世界最悪の醜い人種差別国家！！イスラエルに反対するユダヤ人もいるくらいなので、日本は、このような殺人国家とは即時断交すべきだ。
「Tribun Timur」は、登録者数 775万人のインドネシアの親ロシア派チャンネル
Viral Aksi Biadab Tentara Israel, Tega Tendangi Perempuan Lansia di Palestina
2023/09/06