親と、
教師たち、
会社の、どこかの部門、
医療施設、
無料で、品質の高い相談施設
などなど、
緊急に、対策、対応、設置をしなさい。
アメリカは、９９・９９％そうですし、（多分、日本の医者の９８％も）
「ろくな医者は、存在しません！」
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人には悩みというものがあります。
その他にも、
いじめ、
各種ハラスメント
関係のない、第三者が、
見て、聞いて、感じるだけでも、
通報できる社会や、学校内、企業内、
町内会、等のシステムの構築
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原因も、
種類も、
状態も、
全員違います。
それらプラス、日本の全土から、貧困をゼロにしなさい１
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最難関テーマ「自殺予防」と向き合う専門家 苦しみを抱える人に伝えたいこと
#今つらいあなたへ
最難関テーマ「自殺予防」と向き合う専門家 苦しみを抱える人に伝えたいこと #今つらいあなたへ
自殺未遂を経験した人の再発予防は、世界的に難しい課題とされてきました。日本では、世界に先駆けて自殺未遂者の再発防止を目的とした研究「ACTION-J」が2005年に始まり、2010年代半ばより精神科医である札幌医大の河西千秋教授らによって、研究によって得られたさまざまな成果が発表されてきました。河西教授は「自殺問題の一端は健康問題であり、その多くは予防可能」と指摘します。河西教授と、同じ研究チームの公認心理師・津山雄亮氏から、支援者やまわりの人が取るべきアクションなどについて話を聞きました。
「自殺予防」に立ち向かう 原点となった無念の気持ち
編集部： 自殺予防は、精神科のなかでも最も難しい課題と考えられているそうですが、なぜなのでしょうか？ 河西教授： 精神疾患と自殺の関連は密接です。しかし、精神科以外の病気でもそうですが、精神疾患の原因や病態が解明されているとは言えません。 精神疾患の場合、病態が完全に解明されていなくても、標準的な治療を行うことで病気を改善させることはできますが、患者さんを取り巻くさまざまな社会的要因や環境的要因により、状況が好転しないばかりか、暗転してしまうことさえあります。 自殺を防ぐことがいかに難しいことであるか、我々精神科医は普段の診療でいつも感じています。 編集部： 河西教授が、扱うことが難しいテーマである「自殺予防」にチームで取り組むようになったきっかけを教えてください。 河西教授： 一つは、自分自身が、身近に患者さんや知人の自殺を経験し、初めは無力感を感じましたが、しかし、何とかできなかったのかという強い思いを抱いていたことです。 二つ目は、精神科は、患者さんが生きてさえいてくだされば、患者さん自身のためにできることが必ずあるので、何とか生き続けて欲しいという気持ちです。 三つ目は、留学時代に自殺についてじっくり学ぶ機会があり、自殺で亡くなる方の大半が精神疾患に罹患していたという事実を再確認するとともに、自殺予防についても学んだことです。また、自殺対策に取り組んできた海外の方ともお会いして、自殺を防ぐ方法があることと、自分にもできることがあるということを確信しました
大学のメンタルヘルス支援 コロナ禍で認知向上した経験
編集部： 現在、河西教授が運営に関わっている札幌医大の保健管理センターでは、大学に所属する多くの学生・教職員から相談を受けているとのことですが、「相談しよう」という認識はどのようにして当事者へ広まったのでしょうか？ 河西教授： 私が札幌医大に入職した2015年当時の保健管理センターは、非常勤の看護師が一名で、限られた時間帯に応急の保健室対応をしているだけでした。 しかし、メンタルへルス問題はそこかしこにあって、私のメールアドレスを公開して相談対応をしたり、学生のメンタルヘルス問題について困っていた教員からの相談に積極的に対応したりしながら、徐々に理解者を増やし、幹部職員の理解を得て保健管理センターが整備されていきました。 本学には大学病院がありますが、そもそも医療の業務は過酷です。また、医療者になるための学生のカリキュラムは大変過密で厳しいので、医療者も学生も日常的にたいへんなストレスにさらされています。メンタルへルス支援が最も必要な現場だと言えます。 編集部： 保健管理センターの認知を広めるための具体的なきっかけはあったのでしょうか？ 津山さん： 以前は、保健管理センター自体が知られておらず、ましてや、学内に相談できる部門であることすら認識されていませんでした。知っていたとしても、保健管理センターに、何をどのように相談したらよいのかもわからないという状況でした。 しかし、その後、新型コロナのパンデミックが勃発し、医療の現場も教育現場もひっ迫した状況となり、感染症病棟の看護師のメンタルヘルス支援や、学生の感染症管理と種々の相談対応を保健管理センターが担ったことで、保健管理センターの認知度が一気に向上しました。 さらに、学生の入学時、あるいは教職員の入職時のオリエンテーションに保健管理センターが登壇して健康管理について話をするとか、企業や団体では普通に行われている管理職のためのメンタルヘルス研修をするといったことを提案しました。また、メールやLINE、WEBフォーム等など様々な経路からの相談申込みを可能にし、依頼が来たら間を空けずに対応する相談体制を作りました。 相談に来た方それぞれの悩みに丁寧に対応することを積み重ねた結果、相談をすることのメリットを感じてくれる方も増え、「あそこ行けば助けてくれるらしい」という認識や口コミが学生を中心に広がり、来談者数の更なる増加につながりました
悩みを抱えた人がいたら まわりの人ができること
編集部： 自殺のリスクがあると考えられる人に対し、家族や友人などが知っておくべきことや、できることを教えてください。 河西教授： 保健・医療の観点からみると、自殺をされた人の大半は「精神疾患」に罹患していることがわかっています。自殺はその人の信条や冷静な判断でなされているのではなく、脳の機能が「機能不全」に陥った中で実行されているということを、まず知っていただきたいです。 津山さん： 表情が暗かったり、そわそわしていたりと、いつもと違う気持ちや行動に気づいたら、勇気を出して、心配していることを伝え、もし話しをしてくれた時には、つらさをねぎらい、話してくれたことへの感謝を伝えてほしいです。 思ったような返答が得られなかったとしても、あきらめずに見守り、また話しかけてほしいです。 河西教授： その人の悩んでいることを一度の話し合いや助言で解決できると思わないほうがよいです。相手に心配と懸念を持ち続け、繋がり続けていくことが大切です。 編集部： 自殺のリスクがある若者を早期に発見するためのポイントは何でしょうか？ 津山さん： リスク因子として一番気にかける必要があるのは、過去の自殺未遂や自傷行為の経験です。それが明らかになった場合には、適切な支援と見守りが重要です。 これほど明確なものではなくても、例えば、大切な人との離別・死別といった大きな喪失体験の直後や、学生の場合、急な成績低下や遅刻・欠席の増加、部活動に出てこなくなったなど、普段と異なる様子や変化には気を配りたいところです。 例えば、ある日、学生が不注意によりケガをしたと保健室や医務室に来た場合、一見自殺リスクと無関係に感じられるかもしれませんが、ケガをした理由や生活の様子をよくよく聞いてみると、実は深い悩みを抱えていたり、かなり無理な生活をしていたりと、その背景にメンタルヘルス不調が隠れていたということは少なくありません
いまつらい人へ まずは身近な人に話してみて
編集部： いままさにつらい思いを抱いている方へ伝えたいことはありますか？ 河西教授： 精神科医としてのコメントになりますが、自殺を考えていた方が精神不調から抜け出すと、違った景色が見えるようです。また、以前の、悲観的でストレスを抱えやすかった自分と変わったという実感を語ってくださる方もおられます。 過去は変えられなくても、どうにもならないことはないと思います。今、つらい状況の方は、置かれている今の状況が全てではないと思ってほしいです。自治体は、市区町村レベルで自殺対策行動計画を策定しているはずです。もっと行政に頼ってよいはずですし、行政の方も医療や民間と協働して欲しいと思いますし、一緒にできることをさせていただきたいです。 津山さん： 今、心の痛みを抱えている方に対しては、ここまでよくがんばってこられたねということをまずはお伝えしたいです。そして、これから先一緒に乗り越えてくれる人は必ずいます。勇気を出して、まずは身近で話しやすい方あるいは学校や職場、医療機関にいる心の専門家にちょっと声をかけてみてほしいと思います。
※この記事はMedical DOCとYahoo!ニュースによる共同連携企画です
最難関テーマ「自殺予防」と向き合う専門家 苦しみを抱える人に伝えたいこと #今つらいあなたへ（Medical DOC）