Vail Resortsの決算発表に見る、国内スキー場再生の道
スキー場 国内2021.09.30
37か所のスキー場を運営し、売上高2100億円を誇る巨大企業Vail Resorts。
今回は年次報告書の内容から、日米のスキー場運営会社の比較をして、国内スキー場再生の道を探りたいと思います。
スキー場関連の売上
年次報告書の売上セグメントは、スキー場関連、宿泊関連、不動産関連に分かれています。
そして、スキー場関連はさらにリフト券、スキースクール、レストラン、小売／レンタル、その他の５分野に分かれています。
昨シーズンは新型コロナウイルスの影響で、スキースクールやレストラン営業が制限されていたので、2019年8月～2020年7月の売上を見たいと思います。
リフト券の売上は、全売上の約半分しかありません。
利用者目線で言うと、リフト券が5,000円のスキー場に滑りに行った場合、リフト券を含めて10,000円を使うということになります。
一方、日本のスキー場、特に歴史のあるスキー場を想像してみてください。
スキー・スノーボードは宿でレンタルし、スキー場内に点在する食堂でランチをとり、そして宿の近くのお店でお土産を買います。
また、ほとんどのスキー場では、スキースクール運営は別組織です。
すなわち、スキー場での出費の半分しかスキー場運営会社に入らないことを意味しています。
この状態が日本のスキー場経営が苦しめている一因でることは、国土交通省観光庁調査でも明らかになっています。
| 売上 （単位：千ドル） |
2021年7月～ 2020年8月 |
2020年7月～ 2019年8月 |
2019年7月～ 2018年8月 |
|||
| リフト券 | $1,076,578 | 64% | $913,091 | 53% | $1,033,234 | 53% |
| スキースクール | $144,227 | 9% | $189,131 | 11% | $215,060 | 11% |
| レストラン | $90,329 | 5% | $160,763 | 9% | $181,837 | 9% |
| 小売／レンタル | $227,993 | 13% | $270,299 | 16% | $320,267 | 16% |
| その他 | $150,751 | 9% | $177,159 | 10% | $205,803 | 11% |
| 合計 | $1,689,878 | $1,710,443 | $1,956,201 | |||
シーズン券
2020年8月～2021年7月期のリフト券の内、シーズン券が占める割合は約61％とのことです。
すなわち、シーズンが始まる前に既に約６割の売上（キャッシュ）があるということで、会社経営にとっては大変ありがたいことです。
運転資金を金融機関等から借り入れる必要がなくなり、金利払いからも解放されます。
北米のスキー場のリフト券は時期により価格変動し、かつ高騰していて、１日券が２万円近い時もあります。
しかし、ベイルリゾートのほとんどのスキー場と提携スキー場で滑ることができるシーズン券、EPIC PASSは早割だと約11万円で購入可能です。（今シーズンはさらに20％オフセールをしています。）
ちなみに、EPIC PASSで八方尾根などのHAKUBA VALLEYのスキー場も５日間滑走可能です。
安いと思いませんか？
他にも、ローカルスキー場のみ滑れるシーズン券などもありますが、どれもリーズナブルな価格です。
スキー場数、利用者数
年次報告書の中で、ローカルスキー場を含め、北米には約745のスキー場があり、そのうち約460か所がアメリカにあるとあります。
一方、新型コロナウイルスの影響で例年より少ないとはいえ、2020/2021シーズンには約7,450万人が北米のスキー場を訪れています。
アメリカのみだとスキー場当たり平均約12.8万人の利用者がありました。
大規模なスキー場を多く抱えるベイルリゾートに限れば、北米34か所のスキー場に約1,390万人が訪れています。
スキー場あたり平均約41万人の利用者があったことになります。
一方日本ですが、小規模なスキー場が乱立しスキー場あたり利用者数は平均約6万人です。
小雪とコロナの影響のない2018/2019シーズンでも、40万人以上の利用者があるスキー場は、発表が４か所、未発表のスキー場を加えても国内で５，６か所と推測します。
日米のスキー場の規模の差が明らかですね。
| 人口 | 延べ利用者 | スキー場数 | 利用者／スキー場 | |
| 北米（米・加） | 3億6579万人 | 約7,450万人 | 約745 | 約10万人 |
| カナダ | 3759万人 | 約1,550万人 | 約285 | 約5.4万人 |
| アメリカ | 3億2820万人 | 約5,900万人 | 約460 | 約13万人 |
| ベイルリゾート | 約1,390万人 | 34 | 約41万人 | |
| 日本 | 1億2630万人 | 約2,529万人（注１） | 約420（注２） | 約6.0万人 |
（注１）2018年度、長野県のスキー場の延べ利用者数は 645万人です。
またスキー場の夏営業およびスキー場以外の索道利用者も含まれていますが、2018年度の長野県の索道旅客数は全国の25.5％です。
これらのことから類推すると全国のスキー場延べ利用者数は2529万人（645万人／25.5％）となります。
（注２）筆者調べ
考察
以上のデータから、日本のスキー場が復活するには２つの重要な要素がそろうことが必要であることが分かります。
スキー場数
１点目は、スキー場が適正な数になることです。
利用者を増やせばよいという考え方もありますが、バブル期を知っている世代としては、あのような異常なスキーブームの再来はないと思いますし、またあってほしくはありません。
もちろん、スキー場の営業努力などにより数10％の利用者の増加は考えらえます。
しかし、その利用者の増加分を考慮したとしても、現在のスキー場数は過剰だと考えられます。
スキー場運営
２点目はスキー場運営会社がリフト・ゴンドラだけではなく、レストラン、レンタルなどの一体運営ができるようになることです。
この点については、歴史のあるスキー場ほど地元の方々の反対が強く、実現には時間がかかりそうです。
この問題が解決できず、売りに出しても買い手が現れない有名スキー場があるのも事実です。
最後に
かつて、アメリカも日本と同じように過剰なスキー場を抱え、経営に苦しんでいた時期があったのですが、スキー場の淘汰が進み、見事に復活を果たしました。
日本のスキー場の再生の道は明白なのですが、既存のスキー場の周辺には、そこに暮らす方々の生活があり、簡単に解決する問題ではありません。
加えて、日本では数多くの自治体所有のスキー場があり、市場原理が働きにくい状況にあります。
年間延べ２千万人以上が実施する魅力あるスノースポーツ、利用者は活気あふれるスキー場の再登場を待ち望んでいます。
なんとかならないものでしょうか。
逆風下でも営業利益約138億円、スキー場経営の王者 Vail Resorts
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逆風下でも営業利益約138億円、スキー場経営の王者 Vail Resorts
スキー場 海外2021.09.27
2021年9月、Vail Resorts, Inc.（ベイルリゾート）の7月末期のForm 10-K（年次報告書）が公開されました。
売上はUSD 1,909,710K（約2100億円）、そしてこの逆風下にもかかわらず営業利益はUSD 125,183K（約138億円）でした。
Vail Resorts, Inc.
ベイルリゾートはアメリカを本拠地とし、カナダ（１か所）、オーストラリア（３か所）合わせて37のスキー場を運営する巨大企業です。
売上は約2100億円、営業利益は約138億円、そして株価は右肩上がりで、2021年9月24日時点で時価総額は1兆5000億円を超えています。
セグメント別売上
北米のスノーリゾートは、開発したリゾートに建設するコンドミニアムの販売で儲け、リフト運営はおまけと言う話を聞いたことがありました。
しかし、セグメント別の売り上げを見る限り、88％がスキー場関連の売り上げです。
スノーリゾート建設当初と違い、今では、しっかりとスキー場が利益を生み出しているということでしょうか。
| 事業セグメント | 売上 | 割合 |
| スキー場関連 | 1858億円 | 88％ |
| 宿泊関連 | 240億円 | 11% |
| 不動産売買 | 2億円 | 1% |
| 合計 | 2100億円 |
設備投資
この売上を元手に積極投資を続けています。
スキー場の魅力を高め、更なる利用者を呼び込むという好循環ができているように見えます。
今季の取り組み
- ビーバー・クリーク ：リフトを新設しスキー場を250エーカー拡張
- ブリッケンリッジ ：4人乗りの高速リフトを新設
- キーストーン ：4人乗りリフトを6人乗りの高速リフトに更新
- クレステッドビュート：Peachtreeリフトを3人乗りリフトに更新
- オケモ ：4人乗りリフトを6人乗り高速リフトに更新
：取り外した4人乗りリフトをグリーンリッジの3人乗りと交換
過去数年の取り組み
- スティーブンス・パス：２つの固定グリップリフトを4人乗りの高速リフトに更新
- クレステッドビュート：固定グリップリフトを4人乗りの高速リフトに更新
- パークシティ ：4人乗りリフトを新設
- ペリシャー ：Tバーリフトを4人乗りリフトに更新
- ブラッコム ：２本の4人乗りリフトととゴンドラを、麓から頂上直通の10人乗りのゴンドラに更新
- ウィスラー ：4人乗り高速リフトを６人乗り高速リフトに更新
- ブラッコム ：3人乗りリフトを4人乗り高速リフトに更新
- パークシティ ：固定グリップリフトを4人乗り高速リフトに更新
- ヘブンリー ：2人乗りリフトを3人乗りリフトに更新
出典：Vail Resorts, FORM 10-K, the fiscal year ended July 31, 2021
最後に
日本にいたら想像ができないような景気の良い話が続きます。
新型コロナウィルスの影響があって、この業績です。
今後も、既存のスキー場への投資と、グループスキー場の拡大を続けていくことでしょう