10位の、鎌倉は、丘の上などは、涼しくて、好きですが、


近年の、土・日・祝日などの、交通渋滞は、『超・ひどいものです』


よって、そういう日には、最低限度の近所だけの、外出しかできません。


超・お年寄りで、家にしか行かない人には、鎌倉は、良いところなので、すばらしいかもしれませんが、


毎日、行動している人や東京に、毎日行く人には、不向きの街です。東京には、まだまだ、穴場が、相当あります。TVなどでも、ほとんど、取り上げない町もまだまだ、たくさんあります。

逆に、知られてほしくありません。

まあ、文京区の六義園周辺は、親戚も、数軒、住んでいるので、小さいころにはよく行きましたが、

いまだに、閑静で、大好きな周辺です。




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住みよさランキング2019「関東編」

6/23(日) 5:20配信
東洋経済オンライン
東洋経済新報社が全国の812都市を対象に公表している「住みよさランキング」。総合評価トップ50都市の記事には多くの反響が寄せられた。今回からは3回に分け、地域別のランキングを紹介する。地域別第1弾は「関東」と「北海道・東北」だ。

これが11位以下のランキングだ!

今回の「住みよさランキング2019」では、算出指標やランキング対象について大幅な変更を行った。そのため前年の結果との連続性はなくなっていることに留意いただきたい。

 まず算出の基となる指標の数を、前回の16指標から22指標に拡充した。人口当たりの犯罪件数や交通事故件数、子ども医療費助成の対象年齢、水道料金、そして気候(夏暑くなく、冬寒くなく、日照時間が長い都市が上位)など、これまでとは別の視点からの指標を中心に、追加を行っている。
 住みよさランキングの関東ブロックの1位は文京区(東京)となった。文京区の人口は22万4000人で、東京大学をはじめとした教育機関が多く集まる「文の京」だ。小石川後楽園や六義園などの庭園も所在し、東京都心部にあるが緑も多く残る。

 ランキングでは、可住地面積当たり飲食料品小売事業所(食品スーパーやコンビニエンスストアなど)数が全国7位(以下、ブロック順位以外は全国順位)で、人口当たり飲食店数も67位と高く、利便度が9位と上位にあるのと、富裕度を構成する事業所当たり売上高、個人所得、住宅地地価が、いずれも偏差値の上限である70を超えている。
 利便度と富裕度が高い特徴は、ブロック3位の渋谷区、同4位の新宿区も同様で、今回行った算出指標の変更は東京23区の中でも都心に位置する区の順位を押し上げる形となった(今回から東京23区の千代田区、中央区、港区の3区はランキング対象から除外)。

■7年連続1位の印西市は全国14位に

 ブロック2位は、昨年まで7年連続で全国1位であった印西市(千葉)。千葉県の北西部に位置し、千葉ニュータウンの中核をなし、2018年には人口が10万人を突破した成長中の都市である。ランキングでは人口当たり大型店面積が3位、転出入人口比率が4位であり、財政力指数(48位)や個人所得(59位)も上位で、新項目の子ども医療費助成制度も外来・入院とも18歳まで所得制限がなく1位である










しかし、同じく新項目の人口当たり犯罪件数が634位、人口当たり飲食店数が788位、人口当たり財政歳出額が685位であり、その結果、今回の全国順位は14位となった。

■つくば市、下野市や太田市がランクイン

 東京都と千葉県以外の各県のトップ都市とその特徴は以下の通り。

 つくば市(茨城)は、大型店面積(58位)、転出入人口比率(22位)、財政力指数(34位)、個人所得(39位)が高く、利便度、快適度、富裕度とも高い。
 下野市(栃木)は自治医大病院があり、人口当たり病床数は43位であるほか、子ども医療費助成制度(1位、18歳まで所得制限なし)、個人所得(71位)などが上位にある。

 太田市(群馬)では、転出入人口比率(31位)、富裕度の財政力指数(25位)、事業所当たり売上高(30位)が、ふじみ野市(埼玉)では、可住地面積当たり飲食料品小売事業所数(61位)、転出入人口比率(95位)、水道料金(28位)が全国で100位以内に入る指標である。
 鎌倉市(神奈川)は飲食料品小売事業所数(28位)や財政力指数(23位)、個人所得(11位)が高く、富裕度は10位である。

 北海道・東北ブロックの住みよさランキングのトップは、にかほ市(秋田)。秋田県の南西部に位置し、南に鳥海山がそびえ、西は日本海に面する、人口2万4000人の田園都市だ。創業者がにかほ市出身である関係から、電機メーカーTDKの工場などが立地する工業都市でもある。

 ランキングでは子ども医療費助成制度が外来・入院とも18歳までが対象で所得制限はなく(1位)、さらに人口当たり犯罪件数(8位)や交通事故件数(9位)が少なく、安心度が25位と高い。ほかにも住宅面積(67位)や持ち家世帯比率(14位)、水道料金(54位)などが上位にある。
■2位に福島県本宮市、3位に山形県新庄市がランクイン

 ブロック2位は福島県の中央部に位置する人口3万人の本宮市(福島)。隣接する郡山市や二本松市との関係が深く、東北自動車道と磐越自動車道が交差しており、製造業の事業所が多く立地する。

 ランキングでは快適度が37位で、人口当たり財政歳出額(40位)や都市公園面積(114位)などが上位にある。また子ども医療費助成制度は18歳までが対象で所得制限はなく(1位)、事業所当たり売上高(71位)など産業面でも強み持つ。








ブロック3位の新庄市(山形)は、山形新幹線の終点として知られる人口3万6000人の農業を基幹産業とする田園都市。利便度が12位で、人口当たり大型店面積(18位)や飲食店数(24位)が偏差値の上限70を超えており、小売販売額(20位)も高い。また住宅面積(39位)や人口当たり都市公園面積(49位)も上位にある。

 北海道のトップはブロック8位の室蘭市。室蘭市は人口が8万3000人で、1872年開港の室蘭港を中心に発展した北海道を代表する工業都市だ。
 ランキングでは快適度が9位で、気候(29位)や人口当たり都市公園面積(41位)の項目が上位にあるほか、人口当たりの病床数(48位)、交通事故件数(69位)、飲食店数(45位)、事業所当たり売上高(76位)が上位にある。

■三沢市、盛岡市、名取市が県別トップにランクイン

 ここまで紹介していない北海道・東北ブロックでの県別トップ都市の特徴は以下のとおり。三沢市(青森)は飲食店数(20位)や都市公園面積(22位)などの項目が、盛岡市(岩手)は小売販売額(41位)や大型店面積(65位)が、名取市(宮城)は小売販売額(19位)や大型店面積(9位)、財政歳出額(28位)、転出入人口比率(78位)が、全国で100位以内に入っている。





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住みよさランキング2019」算出指標(【新】は新規採用指標)
A.安心度    
(1)人口当たり病院・一般診療所病床数(2017年10月):厚生労働省「医療施設調査」
(2)老年人口当たり介護老人福祉・保健施設定員数(2017年10月):厚生労働省「介護サービス施設・事業所調査」
(3)20~39歳女性人口当たり0~4歳児数(2018年1月):総務省「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」【新】
(4)子ども医療費助成(対象年齢・所得制限の有無)(2019年6月):東洋経済調べ【新】
(5)人口当たり刑法犯認知件数(2017年):各都道府県警察調べ【新】
(6)人口当たり交通事故件数(2017年):交通事故総合分析センター調べ【新】
B.利便度    
(7)人口当たり小売販売額(2015年):総務省・経済産業省「経済センサス活動調査」
(8)人口当たり大規模小売店店舗面積(2018年):東洋経済「全国大型小売店総覧」
(9)可住地面積当たり飲食料品小売事業所数(2016年6月):総務省・経済産業省「経済センサス活動調査」
(10)人口当たり飲食店数(2016年6月)総務省・経済産業省「経済センサス活動調査」【新】
C.快適度    
(11)転出入人口比率(2015~2017年):総務省「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」
(12)人口当たり財政歳出額 (2017年度):総務省「市町村別決算状況調」【新】
(13)水道料金(2019年6月):東洋経済調べ【新】
(14)汚水処理人口普及率(2018年3月):国土交通省、農林水産省、環境省調べ
(15)都市計画区域人口当たり都市公園面積(2017年3月):国土交通省「都市公園整備水準調書」
(16)気候(月平均最高・最低気温、日照時間)(1981~2010年):気象庁「メッシュ平年値データ」【新】
D.富裕度    
(17)財政力指数(2017年度):総務省「市町村別決算状況調」
(18)1事業所当たり売上高(2016年6月):総務省・経済産業省「経済センサス活動調査」【新】
(19)納税義務者1人当たり所得(2017年):総務省「市町村税課税状況等の調」
(20)1住宅当たり延べ床面積(2013年10月):総務省「住宅・土地統計調査」
(21)持ち家世帯比率(2015年10月):総務省「国勢調査」
(22)住宅地平均地価(2018年7月):国土交通省「都道府県地価調査」【新】
■ランキングの対象
2019年6月時点で、全国にある市と特別区(東京23区)が対象。特別区のうち、千代田区、中央区、港区の3区は対象から除外しており、812市区を対象としている。
■算出指標
「安心度」「利便度」「快適度」「富裕度」の4つの視点から、22のデータを用いて算出。
■算出方法
各指標について、平均値を50 とする偏差値を算出。すべての指標の偏差値を平均したものを「総合評価」としている。
東洋経済『都市データパック』編集部