私は、何十年も、前から、
日本は、地熱に力を入れるべきだと、
何百回も、あちらこちらで言っておりますが、
輸出も、ないより良いですが、
日本に「温泉旅館などの反対を押し切ってでも、」
日本の30％を目標に、
地熱エネルギーに、力を入れるべきです。
東芝は、アメリカで、
三菱は、トルコで、
そして、今回、日立は、英国で、
―ー―――と、
全滅なのが、原発です。
その余力を、すべて、日本国内の
「地熱に、今までの、百倍くらいの人員と予算、を投入して、地熱王国日本にするべきです。
小さな村や、小規模な温泉街で反対があるのなら、
原発の賠償問題で、欧米先進国から多額の大金を、貢献しなければならないと想定して、
そういう小さな温泉街全部を、買い取ってしまえばよいのです。
例えば、小さな温泉地を、
水力発電で、小さな村ごと買収するがごとく、
500億円で、100％買収し、
徹底的に開発するべきなのです。
ダムで、水没する村を買い取るがごとく、
買い取ることをしないで、
地熱を少し分けてください？？？
と、その地域に頼むから、反対されるのです。
買い取っちゃえば、良いのです。
原発の損益に比べたら、ゴミみたいな金額です。
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日本の地熱発電、高い存在感…アフリカに活路
1/13(日) 16:01配信
日本の電機メーカー各社が、アフリカでの地熱発電事業で存在感を高めている。地熱発電で世界の「３強」となっている東芝と三菱日立パワーシステムズ（ＭＨＰＳ）、富士電機は、それぞれケニアで受注実績を積み上げ、ほかのアフリカ諸国にも売り込みをかける考えだ。温室効果ガスを多く排出する火力発電向け設備の受注が伸び悩む中、有望な成長分野となっている。
ケニアは２０３０年までに、地熱発電を１５年の約６０万キロ・ワットから、５００万キロ・ワットまで拡大させる方針を掲げている。これまで水力発電で多くの電気をまかなってきたが、気候変動や干ばつによる水不足で発電量が低下しているためだ。
ケニアの地熱発電拡大の原動力を日本勢が担っている。これまでに東芝は計２８万キロ・ワットの地熱発電設備を受注。ＭＨＰＳは１４万キロ・ワット、富士電機は７万キロ・ワットの受注を獲得している。日本地熱協会によると、３社で、地熱発電所の心臓部である地熱発電用タービンの世界シェア（占有率）の６割以上を握る。
日本勢がケニアで示した実績は、ほかのアフリカ諸国の市場開拓でも効果を発揮している。
ケニアは２０３０年までに、地熱発電を１５年の約６０万キロ・ワットから、５００万キロ・ワットまで拡大させる方針を掲げている。これまで水力発電で多くの電気をまかなってきたが、気候変動や干ばつによる水不足で発電量が低下しているためだ。
ケニアの地熱発電拡大の原動力を日本勢が担っている。これまでに東芝は計２８万キロ・ワットの地熱発電設備を受注。ＭＨＰＳは１４万キロ・ワット、富士電機は７万キロ・ワットの受注を獲得している。日本地熱協会によると、３社で、地熱発電所の心臓部である地熱発電用タービンの世界シェア（占有率）の６割以上を握る。
日本勢がケニアで示した実績は、ほかのアフリカ諸国の市場開拓でも効果を発揮している。