”Whole Foods Market"
に関しては、
何回か、ブログしてきましたが、
オースティン・テキサスが、本社で
全米に４５０軒（？？？）くらいある
オーガニックの大型スーパー・マーケットです。
売り上げは、１兆４千億円位で
利益も、１千億円くらいのはずです。
アメリカ女性（人）に、大人気で
大評判で、
イメージは、
メルセーデスや、ローレックスのごとく
すこぶる高いです。
私は、まだ、全米で２0軒くらいしかなかったころの
２７年位前（？）からの、
シリコン・ヴァレーのパロ・アルト店から
ロサンジェルス、
マンハッタン
あらゆる支店で
超・良い顧客でしたが
ここ数年は、もう、ほとんど、やめました。
ホール・フーズ・マーケットに、
行かなくなった理由
１） 高い
２） 果物が、甘くないし、おいしくない
３） お総菜コーナーは、ほぼ全部、まずいです
（”うまみ”なんか、ほぼ、ゼロです）---ド素人の料理人たちでーーーー「欧米の、ヴェジタリアンや、オーガニック・レストランの９８％は、ど素人の経験が浅い人たちが、シェフであり経営者なので、２０～３０年、丁稚奉公から、ミシュラン・レストランなどで、修行したシェフたちとは、
「月とスッポンです」）
４） 熟成ステーキ（リブ・アイ）をここで、良く買いましたが、（健康に良いというだけで）
高いだけで、おいしくないです
５） 時間を間違えると（夕方のラッシュアワー滞）
レジで、長く、待たされます（２０分くらい？？？）
しかし、
Amazon
は、良いところに目を付けました
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Special |
アマゾンのホールフーズ買収：識者はこうみる
［１６日 ロイター］ - オンライン小売の米アマゾン・ドットコム(AMZN.O)は、自然・有機食品小売り大手の米ホールフーズ・マーケット(WFM.O)を債務を含め１３７億ドルで買収すると発表した。
市場関係者のコメントは以下の通り。
●アマゾンが先鞭、他のスーパーマーケット追随
＜ＡＣＳＩファンズの最高経営責任者（ＣＥＯ）、フィル・バク氏＞
アマゾンがホールフーズをどこまで発展させられるか、限界はない。
アマゾンはこれまで、顧客が何を望んでいるのか、何を評価して何度も買い物をしたくなるのかを、購入体験につなげるノウハウを持っていることを示してきた。
今回もアマゾンが先鞭をつけ、他のスーパーマーケットが追随する格好となった。今後、顧客の買い物行動にどのようにテクノロジーを利用していくのか、見守りたい。
●食品配送時短可能に、自社ブランド確立が戦略
＜ソラリス・アセット・インベストメントの最高投資責任者（ＣＩＯ）、ティム・グリスキー氏＞
うわさはあったが、全く信じていなかった。アマゾンは好きに投資でき、収益化する必要もない。投資家はそれに慣れている。買収額は１３７億ドルだが、会社全体の規模からしたら小さい。
実店舗の小売り企業を取得するのは奇妙にも見えるが、一方で、実店舗を取得することで配送時間の短縮も可能になる。生鮮食品の配送はフェデックスが最善とは限らない。
またアマゾンは消費者が商品を実際に見る場所として実店舗の活用を検討しており、ホールフーズ店舗は他の目的でも活用できるかもしれない。
アマゾンはホールフーズや（スマートスピーカーの）エコーなどを組み合わせて今後も商品を広げ、小売りで自社ブランドの確立を目指す戦略なのだろう。
●独占禁止問題でない、手続き順調に進む
＜法律事務所グッドウィン・プロクターの反トラスト専門家、アンドレア・ムリノ氏＞
今回の買収は、従来の独占禁止問題と捉えられない。ホールフーズに足を運んで農産物に触れ、最も新鮮なアスパラガスを買い求める客が、アマゾンで購入することは無いだろう。
両社は直接競合しておらず、手続きは順調に進むとみている。
●小売業界全体の変革引き起こす
＜ムーディーズ・インベスターズ・サービスの首席小売アナリスト、チャールズ・オシア氏＞
オンライン小売の米アマゾン・ドットコムによる自然・有機食品小売り大手の米ホールフーズ・マーケットの約１４０億ドルでの買収は、食品小売だけでなく小売業界全体の変革を引き起こす案件だ。
影響は食品部門のはるか先まで及ぶ。食品部門で支配的な地位を占めているウォルマート・ストアーズ、クローガー、コストコ・ホールセール、ターゲットなどは、アマゾンの勢力が自分たちの方に向かっていると認識を新たにする必要がある。
ただ、マルチ・チャンネルの可能性も開かれる。アマゾンはこれまでこうしたことには控えめだった。
●生鮮食品を強化、双方の思惑一致
＜グローバルデータ・リテールのマネジングディレクター、ニール・ソーンダース氏＞
突然のニュースで驚きだ。様々な面でアマゾン、ホールフーズ双方の思惑が一致したのだと思う。アマゾンにとっては、長年目指していた食品市場での足場を固められる。自力で達成するのは極めて困難だが、買収により生鮮食品市場におけるアマゾンの存在感を大きく高めることができる。
ホールフーズにとっても、アマゾンの傘下に入ることで、デジタル化などのテクノロジーを業務に活かし、効率を高めることが可能になる。営業利益率が低下しているホールフーズには必要不可欠なことだ。アマゾンは得意とする技術と物流をホールフーズに提供することで、経営立て直しを支援できる。そういった意味で、アマゾンは不振のホールフーズを救ったと言える
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米国株は横ばい、アマゾンによるホールフーズ買収で一部小売株に売り
6/17(土) 6:40配信
［ニューヨーク １６日 ロイター］ - 米国株式市場はほぼ横ばいで引けた。アマゾン・ドットコムがホールフーズ・マーケットを買収すると発表したことで一部小売株が大きく売り込まれたほか、アップルの下落がナスダック総合の重しとなったものの、エネルギー株の買いがダウとＳ＆Ｐの支えとなり、全体としてはほぼ横ばいとなった。
アマゾンは２．４％、ホールフーズは２９．１％、それぞれ上昇して終了。
一方、スーパーマーケットチェーンのクローガーは９．２％、 スーパーバリューは１４．４％、それぞれ下落したほか、ウォルマート・ストアーズは４.７％安、ターゲット、ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス、コストコ・ホールセールは５─７％下落して引けた。
Ｓ＆Ｐ食品・生活必需品小売指数は４．２％下落。
アリアンツ・グローバル・インベスターズのダラス投資チーム最高投資責任者（ＣＩＯ）、バーンズ・マッキニー氏はアマゾンによるホールフーズ買収は「究極の波乱要因」だったとし、「衝撃は株式市場全体に広がる」と指摘。「今回の案件による明確な勝者と敗者が出てくる」と述べた。
ハイテク株は０．２％下落。アップルが１．４％安となったことが響いた。年初からの株価上昇をけん引してきたハイテク株はこのところ失速している。
エネルギー株は１．７％上昇。
この日に発表された米経済指標では、５月の住宅着工件数が年率換算で前月比５．５％減の１０９万２０００戸と、昨年９月以来８カ月ぶりの低水準に落ち込んだ。
騰落銘柄数は、ニューヨーク証券取引所では上げ銘柄が下げ銘柄を上回り、比率は１．３６対１、ナスダックでは下げ銘柄が優勢で比率は１．２２対１だった。
米取引所の合算出来高は約９７億株で、直近２０営業日の平均である約６８億株を上回った。
アマゾンは２．４％、ホールフーズは２９．１％、それぞれ上昇して終了。
一方、スーパーマーケットチェーンのクローガーは９．２％、 スーパーバリューは１４．４％、それぞれ下落したほか、ウォルマート・ストアーズは４.７％安、ターゲット、ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス、コストコ・ホールセールは５─７％下落して引けた。
Ｓ＆Ｐ食品・生活必需品小売指数は４．２％下落。
アリアンツ・グローバル・インベスターズのダラス投資チーム最高投資責任者（ＣＩＯ）、バーンズ・マッキニー氏はアマゾンによるホールフーズ買収は「究極の波乱要因」だったとし、「衝撃は株式市場全体に広がる」と指摘。「今回の案件による明確な勝者と敗者が出てくる」と述べた。
ハイテク株は０．２％下落。アップルが１．４％安となったことが響いた。年初からの株価上昇をけん引してきたハイテク株はこのところ失速している。
エネルギー株は１．７％上昇。
この日に発表された米経済指標では、５月の住宅着工件数が年率換算で前月比５．５％減の１０９万２０００戸と、昨年９月以来８カ月ぶりの低水準に落ち込んだ。
騰落銘柄数は、ニューヨーク証券取引所では上げ銘柄が下げ銘柄を上回り、比率は１．３６対１、ナスダックでは下げ銘柄が優勢で比率は１．２２対１だった。
米取引所の合算出来高は約９７億株で、直近２０営業日の平均である約６８億株を上回った。
(ロイターデータに基づく値です。前日比が一致しない場合があります)