先週のことだ。
日本のあるテレビ局特派員が、アメリカ公文書にある韓国軍のベトナム慰安所のことを他社へ情報提供したらしい。
これが社内規則違反やらで、結局その特派員は海外支店長、から国内地方に転勤になったようだ。ご本人は異動だと会社を庇っている。 が、事実は左遷だろう。
だいたい、年度末ならさておき、４月下旬に異動というのもおかしい。
海外の第一線でバリバリだったエリート支店長が、国内地方勤務ですか。
やはり、誰が考えても左遷でしょう。
このように、一部マスコミには、触れてはいけない事実がある。
それはとりもなおさず、日本のマスコミ構造の歪みを暗示しているだろう。
さて、私はマスコミ人ではないから、左遷させられることはない。
違う面で危険なことがあるかも知れないが、こんなジジイを相手にしても仕方ないし、だいたいこれから挙げることは、一部書籍になっており、Wikipediaなどインターネット世界でも既に知られていることだ。
今回は、崩壊寸前の韓国に絞って、そんなものをいくつか挙げてみる。
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★★★……韓国関連の事実で、日本では大手マスコミが報道を控えているもの……★★★
・保導連盟事件(虐殺者数；数十万～百万強＝世界史にも残る大量虐殺。かつ犯行を他人のせいに)
・済州島四・三事件(島民の２割を虐殺。かつ、犯行を他人のせいに)
・ベトナムにおける、幾多の虐殺(その非道さにおいて、通州事件に同じ。世界史上まれにみる、残虐非道な虐殺。ただし、これを報道しようとしたり犠牲者の声を聞かせようとすると、先週のように妨害を受け、会見などができなくなる)
・漢江人道橋爆破事件(いまだに韓国政府は、国内では箝口令をひいている様子。被害者賠償の話さえタブーらしい)
・国内総生産の数％、ならびに外貨収入のかなりを売春産業に頼っている。が、最近は売春婦輸出に問題を起こしており、海外で逮捕される売春婦が急増している(一部マスコミは報道した)。
もともと売春産業は、国策であったし、今でも売春婦が職業の自由や生存権を訴えて売春合法化を叫ぶデモがあるが、日本などに対しては素知らぬふりで、「女性の権利……」とかを叫ぶ。恥という感覚がないのだろうか。
売春産業は、世界のほとんどの国に存在する。
特に先進国と呼ばれる国には、たぶん１００％あり、一部の国や州、地域では主たる産業かも知れない。
だから、韓国が国策でそれをつい最近までしていたことを隠す必要はない。
私より若い世代でも、国内情報しか知らない人たちを除けば常識なのだから。
むしろ、そうしたものがなかったかのように繕う方が見苦しい。
いまだって、あるわけだし。