それでは、前回の続きです
定率法の計算式。
減価償却費＝(取得原価－期首減価償却累計額)×償却率
この式に当てはめながら、２年目以降の減価償却費を計算してみましょう
例題
前期首に取得した備品(取得原価500,000円、減価償却累計額184,500円)の決算整理を行う。
なお、円未満は切捨てる。
耐用年数５年
償却方法：定率法
償却率：0.369
残存価額は取得原価の10％
(借)減価償却費 116,419／(貸)減価償却累計額 116,419
計算式
(500,000円－184,500円)×0.369≒116,419円
定率法は解き方さえ分かれば、サービス問題です
確実に答えられるようになりましょう
ちなみに、(取得原価－減価償却累計額)のことを帳簿価額と言いますよね
言い換えれば、
『減価償却費＝帳簿価額×償却率』になります。
つまり直接法の場合も、楽に計算できるということです
それでは、この備品を使い始めて３年目です。
期首減価償却累計額は300,919円になっていますよね
同じ要領で計算すると、減価償却費は73,460円になります
４年目は46,354円。
５年目は29,249円です
このように、各事業年度の減価償却費が小さくなっていくのが、定率法の特徴です
それでは最後に、残存価額がどうなっているか見てみましょう
備品勘定50,018円
(取得原価500,000円、減価償却累計額449,982円)
あれ？(゜∇゜)
残存価額が10％になってないや～ん
それはですね、償却率や減価償却費を計算したときに端数処理をしているからです
例えば、円周率。
3.14で計算した場合と、3で計算した場合では答えがズレてしまいますよね。
そんな理由です
という訳で、５年目の減価償却費。
残存価額にするために、差額で29,267円とする事も考えられます。
最終年度が出題される可能性は低いので、特に気にしなくていいと思います
定率法はこんな感じですね～
定率法の計算式。
減価償却費＝(取得原価－期首減価償却累計額)×償却率
この式に当てはめながら、２年目以降の減価償却費を計算してみましょう
例題
前期首に取得した備品(取得原価500,000円、減価償却累計額184,500円)の決算整理を行う。
なお、円未満は切捨てる。
耐用年数５年
償却方法：定率法
償却率：0.369
残存価額は取得原価の10％
(借)減価償却費 116,419／(貸)減価償却累計額 116,419
計算式
(500,000円－184,500円)×0.369≒116,419円
定率法は解き方さえ分かれば、サービス問題です
確実に答えられるようになりましょう
ちなみに、(取得原価－減価償却累計額)のことを帳簿価額と言いますよね
言い換えれば、
『減価償却費＝帳簿価額×償却率』になります。
つまり直接法の場合も、楽に計算できるということです
それでは、この備品を使い始めて３年目です。
期首減価償却累計額は300,919円になっていますよね
同じ要領で計算すると、減価償却費は73,460円になります
４年目は46,354円。
５年目は29,249円です
このように、各事業年度の減価償却費が小さくなっていくのが、定率法の特徴です
それでは最後に、残存価額がどうなっているか見てみましょう
備品勘定50,018円
(取得原価500,000円、減価償却累計額449,982円)
あれ？(゜∇゜)
残存価額が10％になってないや～ん
それはですね、償却率や減価償却費を計算したときに端数処理をしているからです
例えば、円周率。
3.14で計算した場合と、3で計算した場合では答えがズレてしまいますよね。
そんな理由です
という訳で、５年目の減価償却費。
残存価額にするために、差額で29,267円とする事も考えられます。
最終年度が出題される可能性は低いので、特に気にしなくていいと思います
定率法はこんな感じですね～