コカイン...依存性が高く手を出したら止まらないというドラッグです。コカインは脳にあるドーパミン、セロトニン、そしてノルエピネフリンの3つの神経伝達物質に働きかけ、快楽を与えます。コカインを摂取すると、やめたあと何カ月経っても我慢できないほど依存性があるといわれます。

そんな世界で人気のドラッグの1つ、コカインに関する新しい発見がありました。医療ジャーナルTranslational Psychiatryに発表された新しい研究によると、コカイン中毒者の脳には鉄が溜まってしまうとのことなんです。

ケンブリッジ大学の研究チームは、コカイン中毒者44人とそうでない人44人の脳を検査しました。すると、コカイン中毒者の脳には脳の皮質下構造に過量の鉄蓄積が見られたそうです。鉄の蓄積量は、どれくらいの期間中毒であったかによるとのこと。これは血液脳関門という血管から脳へ行く物質を制限するバリアにどれだけの鉄が入っていくかによります。どれくらいの量の鉄が通過するかによってその人の中毒レベルを判定できるようになるかもしれないとのことです。

当然、鉄分が脳により多く存在するということは、他の場所で鉄分が少なくなっているということになります。鉄分は体中に酸素を送る役割をする赤血球には欠かせないものです。血液中の酸素が少なくなるのは、体にはよくないですよね。

このように脳に鉄が溜まることは、実はそんなに珍しいことではないようです。パーキンソン病やアルツハイマーのような神経変性疾患でも脳に鉄の蓄積が見られるそうですが、今の所コカインの常用とこれらの疾患の関係性は発見できないとのこと。鉄が脳に貯まるという点では同じですが、場所やその工程が違ってくるようです。コカインの反復使用によってアルツハイマーになるということは恐らくないそうですが、脳の炎症につながる恐れがあると研究チームは語っています。

研究チームはこの先、コカイン中毒者の脳に溜まった鉄が一体どのようにたどり着いたのかなどの研究を進めるそうです。また中毒者がコカイン断ちできるように、今回発見された結果を利用していきたいと話しています。

台湾メディアの自由時報は2月28日、台湾高速鉄道の運営会社の前副総裁が2016年11月、中国側と協力に向けた覚書を「ひそかに」交わしていたと伝え、これによって台湾高速鉄道の基幹技術や資料が中国側に流出した可能性があると報じた。

 報道によれば、台湾高速鉄道の運営会社の前副総裁は16年11月、中国政府系の研究機構である中国鉄道科学研究院と技術やサービスに関する協力を行う旨の覚書を「ひそかに」締結したという。

 さらに、前副総裁は中国側への「手土産」として、建設や運営、メンテナンスに関する資料を渡した可能性があるとし、そのなかには台湾高速鉄道の基幹技術も含まれていた可能性がある。

 台湾高速鉄道の運営会社は事件発覚後、前副総裁に対する調査を行ったが、前副総裁は「中国高速鉄道の技術はもはや欧米や日本に劣るものではない」と回答したうえで、「中国側との技術交流は台湾にとって無駄にはならない」などと主張したという。一方、前副総裁はすでに自発的に退職しており、退職金を手にしたうえで転職にも成功している。

 また、台湾メディアの鏡傳媒は、前副総裁が中国側に渡した手土産によって、台湾高速鉄道の基幹技術が流出した可能性が「極めて高い」と伝えている。台湾高速鉄道は新幹線の技術が導入されており、その基幹技術が中国側に漏えいした可能性があるとすれば、それは日本にとっても看過できるものではないはずだ

 

 

インド東部コルカタで、妊娠中の女性がマクドナルドで買ったマックフライポテトにトカゲが入っていたと抗議したことについて、マクドナルドは3日、調査を進めていると発表した。

 マクドナルドを象徴する赤い容器にきつね色のポテトに交じって入っていた小さなトカゲの写真はソーシャルメディアで拡散し、現地のニュースチャンネルでも取り上げられた。現時点でAFPはこの写真の信ぴょう性を確認できていない。

 この出来事が起きたのは2月28日。プリアンカ・モイトラさんが近所のマクドナルドに朝食を買いに行ったときのことだった。

 3日に放送された地元ニュース専門局NDTVのインタビューの中でモイトラさんは「オエッって感じ。ありえない。これが私のポテトの中にいたトカゲよ」と語った。「このエリアの販売部長、責任者に話したのに怠慢な態度で、取り合わなかったの」

 モイトラさんは28日夕、警察に被害届を提出。警察はトカゲ入りポテトを出したとされるマクドナルドの店舗を一時閉鎖した。

 マクドナルドは声明で「当社は事態を真剣に受け止めています」「苦情を把握すると同時に徹底的な調査を開始し、事件の真相を解明に努めており……現在も調査中です」と述べた。

 同社の広報担当者によると、この店舗は食品安全当局の許可を受け、営業を再開した。

 インドでは食品安全基準がゆるいことが多く、インフラやリソースも不足しているため、すきのないサプライチェーンを構築することは難しい。

 局所的な過ちでも国際食品チェーンにとっては大打撃になることもあるため、汚染された水、信頼できない冷蔵倉庫、衛生教育の欠如などは深刻なリスクとなっている。