NTTドコモなど日本や欧米など携帯電話会社や通信ベンダーで構成する国際標準化団体が米国で5Gに関するワークショップを初めて開催し、今後のスケジュールの大枠で合意した。

2016年から5G技術の課題を抽出・検証し、19年までに詳細な仕様を策定する。通信各社が20年に初期5Gのシステムを確立できるようにする。

通信技術の国際標準化団体「3GPP」がこのほど、米国アリゾナ州フェニックスで5G無線アクセス網について議論した。スケジュールの大枠は16年3月から5G技術の検証を始め、17年6月から詳細な仕様を策定していく。フェーズ1として20年に初期5Gを想定、20年以降にフェーズ2として「5Gの完成形」(情報通信技術委員会の住田正臣部長)を目指すとした。

ドコモは5G規格策定を主導するため、世界の大手通信機器メーカーと協力し、実証を進める。具体的には6ギガヘルツ未満の低周波数帯からセンチ波やミリ波と呼ぶ6ギガヘルツ以上の高周波数帯までの組み合わせ技術で、超高速・超大容量化を実現する。ドコモは次世代高速通信規格「LTEアドバンスト」の機能拡張と高周波数帯に対応した新しい通信方式の導入を視野に、5G無線アクセス網を構成していく考え。