「イトーヨーカ堂」業績低迷で店舗の大量閉鎖を検討！営業利益が前年比80%減

総合スーパー「イトーヨーカ堂」の大量閉店が検討されている。

全体の2割を閉鎖か

セブン＆アイ・ホールディングスが、今後5年で総合スーパー「イトーヨーカ堂」の店舗全体の約2割にあたる最大40店舗を閉鎖することを検討していることが分かった。

収益の見込めない店舗や老朽化した店舗を中心に売却や統廃合を進めて収益の改善を目指す。

また、店舗を閉鎖して2017年4月の消費税10%への引き上げに向けて経営の合理化を進める狙いもあるとみられている。

業績が大きく低迷

イトーヨーカ堂は、関東を中心に全国で約180店舗のスーパーを展開。

それぞれの店舗が地域の需要にあった品ぞろえを行うなど業績の改善に取り組んでいたが、衣料品の不振などから業績が低迷。

昨年度の営業利益は前年比80%以上減と、厳しい状況が続いている。

ネット上には「時代」という声

イトーヨーカ堂の店舗大量閉鎖が検討されていることについて、ネット上には多くの意見がよせられている。

「寂しい」という声もあったが、「専門性が高い店が入っていないから…」「ネット通販で十分」、「消費税増税や値上げの影響では？」などとして、店舗閉鎖は仕方がないという声も多くみられた。

ユニーも数十店舗の閉鎖を検討

総合スーパーでは、イトーヨーカ堂だけでなく、東海を中心に展開している「ユニー」も業績低迷のため不採算店数十店の閉鎖を検討している。

ユニーも衣料品や生活用品の不振が続いており、2015年2月期の営業利益は前年比14.3%減だった。