出版科学研究所によると、2014年の電子書籍を除いた書籍・雑誌の推定販売額が1兆6065億円で、前年比4.5%マイナスだったことが分かった。

1950年の統計開始以来のマイナス幅で、同研究所によると、4月にアップした消費税により、文庫本や文芸書が大きく落ち込んだのが原因とのこと。

前年を下回ったのは10年連続となり、売上がピークだった1996年の2兆6564億円から、約4割減少した。

内訳は

種類別の内訳を見ると、書籍が7544億円(2013年比-4%)、雑誌が8520億円(同-5%)だった。雑誌の中でも、コミック誌などの週刊誌が、-8.9%と大きく減少した。

同研究所では、若い世代がネットから情報を取得する機会が増えたことで、雑誌が新たな読者を開拓できていないと分析している。

点数減の価格増

書籍の新刊点数は7万6454点(2013年比-1.9%)だった一方で、新刊平均価格は1142円(同+2%)となった。

増税により新規出版が手控えられたと同時に、増税の影響がしっかり刻まれているようだ。

同研究所では、好転の兆しがないことや、雑誌がより厳しくなる状況にあると分析している。