今年の第2四半期(4~6月)に、世界で販売されたスマートフォン5台のうち1台は中国製品であることがわかった。
市場調査会社のストラテジー・アナリティクス(SA)が12日に公表した調査結果によると、中国メーカ4社(中興通訊、華為技術、レノボ、酷派)は世界市場で、前年比5ポイント上昇した合計19%のシェアを占めている。この4社は、三星(サムソン)電子、アップル、LG電子に次ぐ4~7位に名を連ねており、合計販売台数は4360万台と試算される。同期間、三星電子が販売した7600万台には及ばないが、アップル(3120万台)やLG電子(1210万台)よりは多い。
スマートフォン業界では、中国勢が普及型製品を武器に、中・低価格市場で存在感を高めるだろうとの観測もある。ある関係者は「今は中国メーカが主に内需市場に依存しているものの、アフリカや中東などでは韓国製品に追いつく勢いで成長するだろう」と見込んだ。
しかし、デジタルテレビ市場で積極的な低価格攻勢を繰り広げたものの、結局技術力と品質で押された10年前の中国家電メーカの前轍を踏むだろうという見方が優勢となっている。TCL集団や創維、海信などの中国メーカは05年頃、三星、LG、ソニーの半分程度の低価格で、世界シェアを伸ばしていたが、現在は5%以下に止まっている。同じ期間、三星電子とLG電子は市場シェアを約2倍に伸ばした。家電業界の関係者は、「勝敗の決め手となったのは値段ではなく、製品の品質」とし、「アフターサービスが充実しておらず、不良も多かったので、『中国製デジタルテレビは重量によって値段をつけられる』という冗談まで交わされていた」と述べた。
スマートフォンでも、プレミアム製品を投入できない限り、中国メーカがグローバル市場で成功するのは難しいとされる。SAによると、中国メーカが自国の内需市場に占めるシェアは、第2四半期に43.9%に達していたが、それ以外の市場では5.8%に止まった。販売台数においても全体4360万台のうち、海外で販売されたのは900万台に過ぎない。


市場調査会社のストラテジー・アナリティクス(SA)が12日に公表した調査結果によると、中国メーカ4社(中興通訊、華為技術、レノボ、酷派)は世界市場で、前年比5ポイント上昇した合計19%のシェアを占めている。この4社は、三星(サムソン)電子、アップル、LG電子に次ぐ4~7位に名を連ねており、合計販売台数は4360万台と試算される。同期間、三星電子が販売した7600万台には及ばないが、アップル(3120万台)やLG電子(1210万台)よりは多い。
スマートフォン業界では、中国勢が普及型製品を武器に、中・低価格市場で存在感を高めるだろうとの観測もある。ある関係者は「今は中国メーカが主に内需市場に依存しているものの、アフリカや中東などでは韓国製品に追いつく勢いで成長するだろう」と見込んだ。
しかし、デジタルテレビ市場で積極的な低価格攻勢を繰り広げたものの、結局技術力と品質で押された10年前の中国家電メーカの前轍を踏むだろうという見方が優勢となっている。TCL集団や創維、海信などの中国メーカは05年頃、三星、LG、ソニーの半分程度の低価格で、世界シェアを伸ばしていたが、現在は5%以下に止まっている。同じ期間、三星電子とLG電子は市場シェアを約2倍に伸ばした。家電業界の関係者は、「勝敗の決め手となったのは値段ではなく、製品の品質」とし、「アフターサービスが充実しておらず、不良も多かったので、『中国製デジタルテレビは重量によって値段をつけられる』という冗談まで交わされていた」と述べた。
スマートフォンでも、プレミアム製品を投入できない限り、中国メーカがグローバル市場で成功するのは難しいとされる。SAによると、中国メーカが自国の内需市場に占めるシェアは、第2四半期に43.9%に達していたが、それ以外の市場では5.8%に止まった。販売台数においても全体4360万台のうち、海外で販売されたのは900万台に過ぎない。

