結婚する際に学歴は重要な検討項目の一つとなる。通常なら、女性は自分と学歴が同じか、自分より学歴の高い男性を選ぶ傾向にある。しかし、こうした傾向が以前に比べて非常に弱まってきているという統計結果が出た。
米国ペンシルバニア大学のパク・ヒョンジュン教授と高麗大学のキム・ギョンジュン教授は「韓国社会の教育的同質婚」と題する論文で「夫よりも妻の学歴の方が高い夫婦が大幅に増えている」と明らかにした。論文によると、妻が夫よりも学歴の高いケースは1970年にはわずか1.6％にすぎなかったが、2010年には13.1％にまで増加した。これは、大卒の妻と高卒の夫のようなケースを意味している。一方、妻よりも夫の学歴の方が高いケースは46.4％から24％に低下した。また、夫と妻の学歴水準が同じケースは52％から62.9％に増加した。パク・ヒョンジュン教授は「大学進学などをめぐって家庭内で息子と娘に対する差別がなくなり、結婚する上での社会的障壁が多くの分野で崩壊したため」と分析した。
同論文は統計庁が主催した「人口住宅および農林漁業総調査統計資料の活用論文発表大会」で発表された論文の一つだ。このほか、一般市民の通念を打ち破った論文をいくつか紹介する。
■未婚者の雇用率、男性よりも女性の方が高い
米国カンザス大学のキム・チャンファン教授は「教育、婚姻、そして韓国人女性の雇用率」と題する論文で「未婚者の場合、1998年に女性が男性の雇用率を上回って以降、引き続きこうした傾向が続いている」と明らかにした。雇用率は、人口に占める労働者の割合を示している。
同論文によると、1970年には未婚の男性と未婚の女性の雇用率がそれぞれ79％と47％で、格差が非常に大きかった。しかし、それ以降は徐々に格差が縮まり、1998年には未婚女性の雇用率が72％、未婚男性が71％と逆転した。こうした傾向は2010年も変わらず、未婚女性が73％、未婚男性が71％と未婚女性の方が依然として高い。統計庁の関係者は「女性の学歴が高くなり、未婚女性の雇用率は上昇したが、未婚男性は軍入隊や試験の準備などで雇用率が低下していることを物語っている」と分析する。
■職を持つ女性の方が3人目を産む確率が高い
延世大学大学院に通うイ・ホニョンさんは「子どもの出産順位に伴う個別世帯の出産決定要因」と題する論文で、経済活動に従事している女性は職を持たない女性に比べて3人目の子どもを出産する確率が高い傾向にあるとの研究結果を発表した。
同論文によると、女性の経済活動は一人目や二人目の子どもを出産する際には否定的な効果を与えるが、3人目の子どもを出産する際にはむしろ肯定的な効果を与えることが分かったという。二人目の子どもを出産し、生活にある程度余裕が生じた共働き家庭の方が、夫が一人で稼ぐ家庭よりも3人目の子どもを産む確率が高いというわけだ。
■都市に住む高齢者、田舍の高齢者より健康
ソウル大学工学研究所のキム・スンナム主任研究員とウォン・ジョンジュンさん（ソウル大学建設環境工学部博士課程）は「近隣環境の特性がお年寄りの健康に及ぼす影響」と題する論文で「都市地域に住むお年寄りよりも非都市地域のお年寄りの方が総合的に健康水準が低いことが分かった」と発表した。
同論文によると、高齢者の健康水準は身体活動や周辺環境よりも医療サービスに対するアクセスの良さがより大きな影響を及ぼすという。キム研究員は「病院に到着する時間が1分遅れるたびに、必要な診察を受けられない確率が1％高くなる」と明らかにした。また、自殺率も0.13％高くなることが分かった。近くの病院を訪れて検診を受けると同時に、心理カウンセリングも受ける高齢者の方が長生きし、自殺といった極端な手段を選ぶこともないというわけだ。
米国ペンシルバニア大学のパク・ヒョンジュン教授と高麗大学のキム・ギョンジュン教授は「韓国社会の教育的同質婚」と題する論文で「夫よりも妻の学歴の方が高い夫婦が大幅に増えている」と明らかにした。論文によると、妻が夫よりも学歴の高いケースは1970年にはわずか1.6％にすぎなかったが、2010年には13.1％にまで増加した。これは、大卒の妻と高卒の夫のようなケースを意味している。一方、妻よりも夫の学歴の方が高いケースは46.4％から24％に低下した。また、夫と妻の学歴水準が同じケースは52％から62.9％に増加した。パク・ヒョンジュン教授は「大学進学などをめぐって家庭内で息子と娘に対する差別がなくなり、結婚する上での社会的障壁が多くの分野で崩壊したため」と分析した。
同論文は統計庁が主催した「人口住宅および農林漁業総調査統計資料の活用論文発表大会」で発表された論文の一つだ。このほか、一般市民の通念を打ち破った論文をいくつか紹介する。
■未婚者の雇用率、男性よりも女性の方が高い
米国カンザス大学のキム・チャンファン教授は「教育、婚姻、そして韓国人女性の雇用率」と題する論文で「未婚者の場合、1998年に女性が男性の雇用率を上回って以降、引き続きこうした傾向が続いている」と明らかにした。雇用率は、人口に占める労働者の割合を示している。
同論文によると、1970年には未婚の男性と未婚の女性の雇用率がそれぞれ79％と47％で、格差が非常に大きかった。しかし、それ以降は徐々に格差が縮まり、1998年には未婚女性の雇用率が72％、未婚男性が71％と逆転した。こうした傾向は2010年も変わらず、未婚女性が73％、未婚男性が71％と未婚女性の方が依然として高い。統計庁の関係者は「女性の学歴が高くなり、未婚女性の雇用率は上昇したが、未婚男性は軍入隊や試験の準備などで雇用率が低下していることを物語っている」と分析する。
■職を持つ女性の方が3人目を産む確率が高い
延世大学大学院に通うイ・ホニョンさんは「子どもの出産順位に伴う個別世帯の出産決定要因」と題する論文で、経済活動に従事している女性は職を持たない女性に比べて3人目の子どもを出産する確率が高い傾向にあるとの研究結果を発表した。
同論文によると、女性の経済活動は一人目や二人目の子どもを出産する際には否定的な効果を与えるが、3人目の子どもを出産する際にはむしろ肯定的な効果を与えることが分かったという。二人目の子どもを出産し、生活にある程度余裕が生じた共働き家庭の方が、夫が一人で稼ぐ家庭よりも3人目の子どもを産む確率が高いというわけだ。
■都市に住む高齢者、田舍の高齢者より健康
ソウル大学工学研究所のキム・スンナム主任研究員とウォン・ジョンジュンさん（ソウル大学建設環境工学部博士課程）は「近隣環境の特性がお年寄りの健康に及ぼす影響」と題する論文で「都市地域に住むお年寄りよりも非都市地域のお年寄りの方が総合的に健康水準が低いことが分かった」と発表した。
同論文によると、高齢者の健康水準は身体活動や周辺環境よりも医療サービスに対するアクセスの良さがより大きな影響を及ぼすという。キム研究員は「病院に到着する時間が1分遅れるたびに、必要な診察を受けられない確率が1％高くなる」と明らかにした。また、自殺率も0.13％高くなることが分かった。近くの病院を訪れて検診を受けると同時に、心理カウンセリングも受ける高齢者の方が長生きし、自殺といった極端な手段を選ぶこともないというわけだ。