戦後、GHQにより日本のメディアが乗っ取られ、その後シナやチョーセンがその隙間に入り込み特アと左翼によるメディア掌握が始まりました。
今回はシナに焦点を当ててその手口を検証してみます。
（民団による世論工作 は何度か動画をアップしてますので）
■日中国交正常化は中共のワナ
（まず、おおまかな流れを復習してみると・・・）
中国共産党
日本のマスゴミを傘下に掌握
マスゴミによる日本国民洗脳
中国へ経済協力するよう誘導
田中角栄による日中国交正常化
日本の技術とお金が中国へ大量流出
日本は中共のワナにまんまとはまる
日本を滅亡させる為に、シナの国力と軍事力アップ
今ここ
そして、このシナリオを裏付ける秘密文章が存在していたそうです。
以下、花色ﾘﾎﾞﾝ@鈍感で敏感さんのブログ「✿何色リボン＠日本色✿ 」より転載。
■中共の秘密文書「日本解放」（1972年）
中共が、「日本解放工作組」に出した秘密文書がある。
「日本解放ー田中内閣成立以降の中共の対日工作要領」（1972年）という小冊子であり、「日本解放・第二期工作要領」とも言われる。
西内雅氏が香港で日本語学校を経営していた時に、文化大革命で脱出してきた中国人から入手したものだと言われている。
氏によって1972年に公表された（『正論』2007年6月号で軍事評論家の佐藤守氏がこの秘密文書に言及している）。この文書から一部引用。
「基本戦略。我が党の日本解放の当面の基本戦略は、
日本が現在保有している国力のすべてを、我が党の支配下におき、
我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある」
「任務達成の手段。本工作組の上記の任務は、
工作員が個別に対象者に接触して、所定の言動を、
その対象者に行わしめることによって達成される」
「第二、マスコミ工作。今日では、新聞、雑誌を含めいわゆる
『マスコミ』は、世論造成の不可欠の道具に過ぎない。
マスコミを支配する集団の意志が世論を作り上げるのである。
偉大なる毛主席は『およそ政権を転覆しようとするものは、
必ずまず世論を作り上げ
まず、イデオロギー面の活動を行う』と教えている。
日本の保守反動政府をいくえにも包囲して、
わが国との国交正常化への道へと追い込んだのは、
日本のマスコミではない。
日本のマスコミを支配下に置いた
我が党の鉄の意志と、
たゆまざる不断の工作とがこれを生んだのである」
「新聞については、第1期工作組が設定した
『3大紙』に重点を置く接触戦を堅持強化すると共に、
残余の中央紙及び地方紙へと接触線を拡大する。
雑誌、特に週刊誌については、
過去の工作が極めて不十分であったことを反省し、
十分な人員、経費を投入して掌握下におかねばならない。
接触対象の選定は
『10人の記者よりも1人の編集責任者を獲得せよ』
との原則を守り、
編集者を主対象とする」「テレビのニュース速報、
実況報道の利用価値は極めて高い。
画面は事実を伝えるものではなく、作るものである。
目的意識を持って画面を構成させねばならない。
時事解説、教養番組等については、
新聞について述べた諸点がそのまま適用される」
「第三、政党工作。・・・
国会議員を個別に掌握して、秘密裏に本工作員の支配下におく」
「右の接触線設置工作と併行して、議員及び秘書を対象とする、
わが国への招待旅行を左のごとく行う」。
（以上、引用終了）
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まさにシナリオ通りに事が進んでいたんです(>_<)
親中派の田中角栄氏を首相の座につかせようと世論を誘導し、日中国交正常化まで実現したのは、シナの工作だったんですね。
そのあげく、対中ＯＤＡが開始され、今に至る。。。
ジャイアンは”計画的に”日本の国力を利用し、経済成長を成し遂げ、核大国化を実現してきたんです。