ネット記事+論評群 http://www.worldtimes.co.jp/col/siten2/kp111018.html : :
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:
   @      蒋介石が、言い出して、  
 その数年後に、  南京虐殺を否定する証言を記述に残し、    
  80年代までは、  
   シナの共産党は、    
  蒋介石の率いる、国民党のシナ人将兵らが、
南京市民らへの大虐殺をなした、と、主張し続けていた所へ、    
    日本の社会党の国会議員らが、
   その犯者 ハンザ  、を、  
 日本軍人らへすり替えるべく、    
記念館も作る様に、と、  
日本国民らから得た、
当時の、 数千万円以上の大金を、
シナへ持って行って、  
反日政略宣伝らの一部へ組み込ませた。 :


    @     1927年の方の、  
  本当の、南京事件 :        

  昭和2年である、 1927年の、 3月24日の早朝に、    
   シナの国民党軍の総司令の蒋介石の北伐軍が、  
南京に入城した。        

   その軍長は、 程潜だ。      

   当初は、平和裏に入城していたが、    
 まもなく、 反帝国主義を叫ぶ、軍人や民衆の一部が、  
  外国の領事館や居留地らなどを襲撃して、    
    強姦に、掠奪や、破壊などを行い、        

    日本人の1人を含む、死者らと、
2人の行方不明者らが出た。            


     日本領事館では、    
  実質的な売国奴らにより、    
   警備の海軍陸戦隊員は、反撃を禁じられていたので、        

     館内の日本人らは、  
一方的に、暴行や掠奪を受け、強姦もされた。      

      駆逐艦の、 「檜」などから派遣されていた、
領事館を警備する、 陸戦隊の兵力は、  
十人しかなく、    
  売国奴らは、    口実として、  
実際は、 反撃をしない限り、  
  際限なく、  
   シナ朝鮮人ら一般は、  
より、反撃をしない方の人々を選んで、  
  基本的には、敵対し合っている、  
身内部族の異なる者ら同士で、  
共通の標的と成して、連携し、  

  集  タカ り攻撃らを集中させる、    
 部族倫理系の習い性を持ち合わせている、  
実態があるのに対して、      

    抵抗をすれば、
   『  尼港事件  』  の様な、    
民間人らへの、強姦と殺害とを誘発する、
危険性がある、 と、考えた振りをして観せて、    

    無抵抗ぶりを徹底する様に命じていた、
状況にあって、        

    正門で、 歩哨に就いていた、  
 西原二等兵曹が、  
侵入者を制止しようとした際には、    

     シナ人群衆は、  
「 やっつけろ、やっつけろ 」、と、連呼しつつ、      

   彼を銃剣で突きまくり、  
   顔面や頭をめった打ちにして、負傷させた。    

       根本陸軍武官と、木村・領事館警察署長は、  
金庫が開かない腹いせに、銃剣で刺されて、負傷し、領事夫人も、陵辱された。        


     領事館への襲撃の他に、 係留中の宿泊船
   ≒     ハルク    、  の警備についていた  、      
     
      後藤三等機関兵曹は、    
狙撃により、射殺された。          

      事件後の被害者らの証言らによれば、
   30数名の婦女らは、  
  少女に至るまで強姦され、    
    指輪をつけていた女性は、  
指ごと切り落とされた。          


     ある女性が、  
暴兵により、一室に連れて行かれようとする際に、
   
「 どうぞ、助けてください 」、と、必死に叫んだが、    
    日本人とは、定かでない、警備兵は、
命を惜しんで、  婦人の苦しみを見捨てた。 :


    この事件は、    
   後に見つかった、
共産主義者らの訓令を記述した文書から観て、    

    あえて、 外国らからの干渉をさそって、    
蒋介石を倒す事をはかった、  
中国共産党などの、計画的な策謀で、    

    事件の陰には、    
  ソ連の顧問の、
ミハイル・ボロディン が居り、    

      第6軍の、政治部主任の、林祖涵と、
第2軍の、政治部主任の、李富春とは、    
共産分子であり、      

      軍長の、程潜は、 彼らに操られている所があった。    

    事件の前夜の、 3月23日には、    
   ボロディン が、    
武漢で招集した、中央政治委員会で、      
    林祖涵は、    
程潜を、江蘇政務委員会の主席にする様に、提案していた。          

    その後の、 シナの進路や、
日本の対中政策を大きく変える事になった。 :


      シナの下関に停泊中の、アメリカ軍と、
イギリス軍の艦艇らは、    
   3月25日の午後3時40分頃より、    

    南京城内へ、艦砲射撃を始め、    
陸戦隊を上陸させて、居留民らの保護を図った。 :


      砲弾は、一時間余りで、約2百発が撃ち込まれ、 日本領事館の近傍にも着弾した。    


    多数のシナの、暴挙を止め立てしなかった、
不作為型の共犯者らである、
軍民らが、 その砲撃で、 死傷した。      

    日本は、    実質的な売国奴らにより、
あえて、 シナ人ら一般の部族ヤクザ性を観ない振りがなされ、    
    虐殺を誘致する、恐れありとして、
砲撃に参加しなかったが、          

    この、強姦と虐殺の共犯者らへ対する、
不作為型の罪悪行為は、    
    シナ人ら一般をして、    
    反撃性を欠く、日本国民らへの、
強姦と虐殺の事件を続発させる、
心理的傾向を後押しする、  
客観的な認識系らを形成させた。            


      3月25日の朝に、    
警備を強化すべく、    
   新たに、陸戦隊の、90人を上陸させた。          

      領事館の避難民らは、 イギリス軍による反撃に巻き込まれる事を避けるべく、    
    増援された陸戦隊に守られて、
軍艦に収容された。                      


    蒋介石は、 29日に、
九江より、上海に来て、    
暴行兵を処罰する事や、上海の治安を確保する事と、
   排外主義を目的としない事などの内容事項らを、 声明で発表した。                

    が、 日英米仏伊の五カ国の公使らが、    
シナの関係指揮官らと兵士らへの厳罰と、  
蒋介石の文書による謝罪に、  
外国人の生命財産へ対する保障と、
人的物的被害への賠償を、共同して、要求したら、      

    外交部長の、陳友仁は、    
責任の一部が、 不平等条約の存在にあるとし、
紛糾した。 :


      南京事件の、北京への波及を恐れた、列強は、      

    南京事件の背後に、
共産党と、ソ連の策動がある、として、    
日英米仏などの、七カ国の外交団が、    
厳重、かつ、然るべき措置をとる事を、    
安国軍総司令部に勧告した。      

      その結果として、    
4月6日には、    
   張作霖により、    
ソ連大使館を目的対象とした、  
各国公使館の区域への捜索が行われ、    
ソ連人の、23人を含む、  
74人が逮捕され、      
   押収された、極秘文書らの中に、    
次の様な内容の、 「訓令」があった、と、    
総司令部が発表した。                      


    その内容とは、    
あえて、 外国らによる、シナへの干渉を招くべく、      

   合法に、シナに居住していた人々への、
掠奪と惨殺とを実行する様に促す、指令、と、
短時間に、
シナへ軍隊を派遣できる立場にある、日本をして、    

    各国から隔離する事や、

   在留日本人らへの危害行為を控える事と、排外宣伝は、    
   反英運動を建前とすべきであるとする物だ。    


      「訓令」の内容事項らは、
実際の南京事件の経緯と、符合しており、    

   「訓令」の発出を、事実であったとする、見解が、有力だ。          


      4月9日に、    
ソ連は、中国に対し、国交の断絶を伝えた。    


      4月12日に、    
    南京の、国民革命軍の総指令の、蒋介石は、    

    上海に戒厳令を布告した     ≒     上海クーデター     ≒       四・一二反共クーデター    。            


      その際に、 共産党指導者の90名余りと、
彼らが、共産主義者とみなした人々を処刑した。    


      英国は、
  南京事件は、 共産主義者から成る、コミンテルンの指揮の下に発動されたとして、  
関係先らを捜索し、            
5月26日に、 ソ連と断交した。          


    武漢政府が、 共産主義者らの存在を容認する、容共政策の放棄を声明し、      

    南京に、国民統一政府が組織されると、      

    1928年の4月に、    
   アメリカ、と協定を結び、      

  8月には、 イギリス、と、
十月には、 フランスや、イタリア、と、    

   1929年の4月には、
日本、と、それぞれ、協定を結んで、  
外交的には、南京事件が解決した。