Ｊリーグが、12年から日本版プレミアリーグの発足を目指し、本格的な検討を始めることが28日、明らかになった。
資金面などで高い基準を満たす8から10クラブを選抜し、Ｊ１より上のリーグを組織。
レベルの高い試合を展開することで、リーグ全体を活性化させる狙い。
クラブ数を増やし続けてきたＪリーグだが、12年にも到達する40クラブで拡大路線に区切りをつけ、リーグ再編に乗り出す。
29日、大東和美チェアマン(61)のもとでスタートする新体制にとって、プレミアリーグ発足は大きな命題となる。
日本版のプレミアリーグ構想は、これまでＪリーグ内部や、一部のクラブ社長、ＧＭなどの間で意見を交換してきた。
だが、29日、大東チェアマンの正式就任を機として、本格的な検討に入る。
すでに基本構想を記した文書が準備されており、就任と同時に新チェアマンへ示される。
8月上旬に同チェアマンが行う所信表明に、同構想が盛り込まれる可能性もある。
基本構想はトップレベルの格上げだ。
Ｊクラブの中で、資金面などで高い基準を満たす8から10クラブを選抜して国内トップのリーグを形成する。
例えば、上位4チームのレギュラークラスは年俸1億円以上を目安にするなどの案もある。
人気、実力を兼ね備えた選手を集めることで、リーグ全体の人気を高め、利益に結び付けたい考え。
サッカー少年があこがれ、夢の持てる存在を目指す。
93年に10クラブでスタートしたＪリーグは、現在37まで増えた。
増加により地域に根ざした身近なクラブは増えたものの、エンターテインメント性は薄れ、リーグ発足時ほど注目されなくなった。
またクラブ間で、経営規模や目標も大きな差があるため、リーグ全体を同じ方針で運営することに限界も出てきた。
12年には40クラブに達する見込みで、拡大路線には一区切りとなる。
その後はリーグ再編が必須となっている。
底辺拡大の指導役となってきた鬼武健二前チェアマン(71)は
「40クラブまで増えた後のリーグのあり方については、今から考えておく必要がある」
と話している。
経営難に苦しむクラブの救済にもつなげたい考えだ。
Ｊリーグは07年から11年までの5年にわたり、スカパー！と契約して年間50億円の放送権料を得ている。
今後、契約更新の交渉が本格化するが、
マンネリ化しつつある現状のままでは厳しい。
新たな契約が始まる12年に「プレミアリーグ」が発足できれば、テレビ局側にとっても大きな魅力となる。
好条件で契約できれば、各クラブへの配分金も大きくなる。
ただ、プレミア入りできないクラブから反発を招く可能性はある。
また現状の経済状況で、思惑通りの収入につながるかという危惧もある。
これら問題点をクリアできれば、「地域密着」と「高レベルのサッカー」という両輪でリーグ運営ができる。
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