こんにちわ ゆうじです。
自分が無知ゆえに、あいまいにしていたところを、はっきりさせたい衝動に駆られています。
なんとなくこんな感じは判るけど、実際どうだか判断つかないようなところで、解った気になってましたね。
投資において、それは、今のところ、3つあります。
・iDeCo（確定拠出年金）の出口戦略
・NISAで積み立てたお金の出口戦略
・リバランスの意味と目的
NISAというか積み立ての方は、なんとなく理解出来つつあるので、そのうち記事にします。でも難易度高い。
記事を書こうとすると、知識の整理が出来かつ検証が伴うので理解が進みます。
検証のために必要な情報値は何か？を知り、最良なのは、シミュレーション出来るのか？ということデス。
iDeCoの出口戦略なんて、難しく言っただけで、どうやって現金化していくか、iDeCoの場合は、どうなの？って話。
年金なんでしょって方、ちっちっちです。（古、今日び聞かないわ）
iDeCoの受け取り方法は、3種類
（1）一時金で受け取る方法
（2）年金で受け取る方法
（3）一時金と年金を併用して受け取る方法
（１）（３）の理由は、退職金と共に受け取り、退職時の退職所得控除が使えるからだろう。
（１）の人が多いらしいが、何故だろう？知り合いのFPもそのように話をしていたが、何故？
自分の場合は、早期退職で退職金が多かったので、選ばなかったのだが、考えた方が良かったか？
だって、年金の方が安心出来そうじゃないか（雰囲気で決めました）
問 iDeCo（確定拠出年金）に移管して、運用はしてるんだけど、どんなふうに年金で受け取れるん？
解 5年以上20年以下の期間から、1年刻みで選択することができます。年間で、1回から12回で選べます。
なんとなく長い方が安心かな（雰囲気）
自分の場合は、企業型確定拠出年金があり、それを無頓着にSBI証券のiDeCoで継続しました。
実際、ほとんど増えてなかったので、リターンマッチです。
その後、5年で35％増だから悪くないと思ってる（笑）
で、その前に、iDeCoとNISAどっちがお得みたいな話があるけど、どうなの？
個人的にNISAの方が、選択肢が多くて良いというのは、経験で解る。
スイッチングに1週間くらいかかるのも、地味に嫌。
一般的には、こうだけど。
iDeCoは運用益が非課税で、掛金も全額が所得控除となります。老齢給付金として受け取る際も、一時金で受け取れば退職所得控除が、年金で受け取れば公的年金等控除が適用されます。
まず、得する分を具体化してみる。
運用益が非課税っていうのは、NISAも同じだから引き分け。
iDeCoがお得って云うのは、節税メリットだけど
年収が500万と想定して、月額積み立て\12,000として、年間\28,800の節税 月額￥2,400のお得。
仮に、積み立て期間20年 なら 節税額 \576,000 良さそう
（節税額シミュレーションは、下のサイトの中にもある。設定変えるたびに前の消えるのやめてくれだけど。）
次に、手数料。確かに、楽天は手数料を取っていないのだが．．．他も同じだけど、このサイト情報量多い。
楽天証券は手数料を取らないが、月171円を国民年金基金連合会と信託銀行が手数料をとるのよ。
仮に、積み立て期間20年、受給期間20年としたら、トータルは月額 \171 * 12月 * 40年 = \82,080
それと、忘れていた加入時手数料2,829円を足すと、\84,909
それと、60歳以降の受給時の話なんだけど、給付手数料 440円／1回 とある。
どうも、年金として細かく分けて給付するその度手数料を取るみたい。
月ごとに分けた方が便利ってだけで、手数料増えるからNGだわ。
だから、支給時は年1回がベストとして、20年分の手数料を足すと、\93,709
（手数料だけ考えれば、最短5年がベスト）
そして、公的年金等控除があるということは、これでもらう年金には、税金がかかるってこと。
これって、元金にもかかることになるから、節税分取り戻される感じがする？
どのくらい控除されるんだろうか？
結局、いろんなサイトで使われる大元は国税庁。
公的年金等控除って、65歳以上で控除額およそ110万（条件により微増）で、国民年金と厚生年金ある会社員なら簡単にこれを超えるから、あんまり意味なくない？と思いましたが、下の税率を考えるとお得であることは間違いなさそう。
公的年金等の支払を受けるときは、原則として収入金額からその年金に応じて定められている一定の控除額を差し引いた額に5.105％を乗じた金額が源泉徴収されます。
（住民税は、とりあえず置いておこう。細かい条件も入れたければ下記が良い。所得税と住民税の内訳も見れる。）
元金（288万）分の給付時の税金を5.105％で計算してみると、\147,024
手数料と共に引くと、￥335,267 分の節税が期待できる。ということかな。
リスクを冒さない元金のままでも積み立て金分の節税が期待できるってことか。
税制や証券会社、年金基金なんとかの改悪がない前提で、お得ではある。
実際には、増やした分にも課税されるので、あくまで仮の数字です。
増やした分に最終的に課税されるのは、NISAとの違いとも云えるな。
人に勧めるとしたら早く長く多く積立金多いほど節税効果は期待できる。
若い人ほどやった方が良いみたい。
（それは本当か？例外はないのか？）
プロではないのでね。間違ってたらスマンで済ます。
考えが足りないのに気づいたら教えてね。
（それは言い訳なの？）
あと下記に該当の場合は、確定申告必須のようだから、覚えとこ。
1．公的年金等の収入金額の合計額が400万円超の人
2．公的年金等に係る雑所得以外の所得金額が20万円超の人
で、終わろうとしたのだが、まだだ。上の理由が気になるよね。
境界値までは調べないけど、400万を超えると税率が10％になる。
控除後の金額が195万を超えるのでしょう。上の表４ を参照。
控除はあるけど、控除後の金額で税率は、変わるのであったよ。
ずっとそうかな？って思ってた。でもそうじゃなければ良いなって思ってた。人は見たいものしか見ないのよね。
あくまで、年金でも所得税であることは変わらないので、
結局、年金収入額が増える、例えば550万で先のシミュレーションやるともっと税率は増え20％になる。
（イデコだけで、公的年収がこの額に届くのはほとんどあり得ないけどね。）
節税時の税率と年金の税率が同じになると、節税にならなくなり、手数料の取られ損になる。
知り合いのFPが、退職時の控除を前提にしてた理由、退職金のないもしくは少ない会社の人に退職金代わりにというのはそういう事なのか。これで非正規の退職金になるから大丈夫（本当は違うけど）的な、政府の施策の一環ではと邪推したくなる。
とはいえ、400万超える人どれくらいいるかと云う話もある。例えば、イデコ以外の公的年金が160万として、イデコ240万を20年の支給に仮定すると4800万まで、増やしてるってこと。元金の何倍？イデコの神？その時点でも、まだ節税効果はある。ましてや550万を超えるのは．．．
だけど、他に収入ある人なら条件は違うかもしれないってこと。
1200万位に増やしていたら、一番短い5年でもらうと税率が増える可能性あるので注意しましょうってとこかな。
あと、最近60歳のゴールが、65歳前提になっていたりするから、その時の収入見込みにより、変わるでしょう。退職時の一時金で無税でもらえるとこは、きっちりもらっとこっていうのが、一般的には正解ですかね。
あと、障害給付金も付くみたいですね。
加入者または加入されていた方が、70歳になる前に政令で定める高度障害となった場合、加入年数に関係なく障害給付金の受給権者となり、障害給付金の支給を請求することができます。
何々、これ読めば解るかなと思ったが、．．．
この後編の説明は計算式がない。．．．わからんやないかい
2022年の法改正も載せときます。
ではでは、このへんで